井上正康先生：健康被害救済制度の受理件数がついに1万件越え

k-doujou.comから転載

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松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体101＜本編＞その１

 

新型コロナの「14.93人」、インフルエンザの「19.20人」との数字について、今や恐るべきはインフルエンザの方だと言ってよいでしょうか？

・東京　インフル注意報レベル継続　コロナ患者報告数35％増加　https://news.yahoo.co.jp/articles/67a4791ea68f01ff0ef9bb4f7b6e767925c10fb4

・全国コロナ患者数「14.93人」10週連続で増加　新学期開始も要因の一つ　https://news.yahoo.co.jp/articles/67505a911a8ee36db374cd82b853dfdfc57d19dc

1月末の1週間で全国のコロナ患者報告数は14.93人/医療機関、インフルエンザは19.20人と前週から微増した。厚労省はコロナもインフルも増加傾向にあるので「手洗い、うがい、マスク、換気など」を呼び掛けている。

これはコロナ禍が始まる4年前までと比べて「煽り立てるほど」のものではない。厚労省の言う様に「風邪やインフルエンザに対する通常の感染予防」を行えば何の問題もなく、間違っても「危険な治験中の遺伝子ワクチン」を接種してはならない。

受験シーズンに医師はインフルエンザ予防接種を推奨　患者が次々診察へ…受験シーズンにコロナ等の感染者急増 医師はインフルエンザ予防接種を推奨「まだ流行続く」（東海テレビ） – Yahoo!ニュース

大規模比較試験でマスクはコロナに無効で、逆に感染を助長することが論文報告されている。事実、私の教え子の朴（ぱく）近畿大学医学部准教授が「数時間着けたマスクの裏表は細菌だらけである事」をNature誌に報告している。湿った呼気には唾液中の栄養分が含まれている為に『マスクは細菌培養シート』なのである。尚、「咳やクシャミのあるインフルエンザ患者の場合はマスクにも限定的効果はあるが、健常者には逆効果である。尚、ある医師は「例年は1~1.5ケ月でピークになり終焉していたが、今日はもう2月なので『今さら打っても仕方がない』と言いながら」予防接種を勧めている。従来型のインフルエンザワクチンは無効であることが「前橋レポート」で証明されているが、間違っても『基本的設計ミスの危険なmRNA型インフルエンザワクチン』を接種してはならない。

『こんな軽い症状でもコロナなのか』　

第5波のデルタ株までは血栓症を誘起するACE2標的型コロナでタチが悪かったが、現在流行中のオミクロン株は「感染力は強いが、喉粘膜限局性の『喉風邪コロナ』であり、発症しても軽症である。しかし、遺伝子ワクチンの頻回接種者では免疫力が低下するので、小まめな「手洗い、うがい、鼻洗浄」などで感染予防に努める事が大切である。

何度もインフルに罹る本当の原因は何か？　

それは大半の医師が不勉強で「前橋レポート」を知らないからである。ワクチンに関しては「医師は素人」であり、獣医の方が詳しい。医師は学生時代に「ジェンナーの種痘が天然痘を撲滅させた」とのメルヘン講義を一コマ聞いただけで自分達をワクチンの専門家と誤解しているに過ぎない。mRNAワクチンが『設計ミスの遺伝子治療薬である事実』すら知らず、良かれと思って接種しているに過ぎない。『mRNワクチンが毒物である事実』は今では世界の常識となっており、日本人だけが7回も接種して世界中で馬鹿にされている。

ウイルスを吸い込まないように距離を取ることがインフルの予防にどの程度有効か？

満員電車やバスで通勤通学する日本人にとって、「ウイルスを吸い込まないように距離を取ること」などは夢物語である。「人とウイルスは動的共存関係にあり、免疫抵抗力を維持する事以外に有効な対策はない。これがウイルス感染症の基本である。

毎年の「冬の波」、「夏の波」と呼ばれること　コロナがインフルになった？

ウイルスのRNA遺伝子は「低温乾燥状態の冬季に感染力が維持され易い」ので、日本ではスペイン風邪以来2月をピークに流行を繰り返してきた。新型コロナのRNA遺伝子はインフルエンザより遥かに変異速度が速く、「感染力が増加した新株が旧株を上書きして“PCR波”として観測される。しかし、波の度に免疫抵抗力が増強する為に「メディアが〇〇波などと煽っても、実際の重症患者は激減している」のが実態である。新型コロナは2020年2月に初めて確認され、2023年11月までの9回の波が通し番号で呼ばれてきたが、第6波以降のオミクロン株は冬と夏に流行するので“2024年冬の波”などと呼ぶ方が記憶しやすい。「遺伝子ワクチンの頻回接種で世界一の免疫不全民族となった日本人」では日和見感染症が起こりやすくなり、季節外れのインフルエンザもその為である。日本の頻回接種者では日和見感染や自己免疫疾患で健康寿命が低下する事が危惧されている。

JN.1株　「重症化するのは株にかかわらず1回もかかったことがない方で、ワクチン接種2回以下の方は症状が出やすい」　新型コロナ流行「“第10波”ではなく“2024年冬の波”と言って」　新たな呼称を感染症専門医が提案（FNNプライムオンライン） – Yahoo!ニュース

「ワクチン接種2回以下の方は症状が出やすい」は明らかに誤りである。オミクロンの新変異株JN.1は免疫逃避能力が強いので感染しやすく再感染のリスクはあるが、世界的に重症化しやすいデータは見られない。　

コロナ、インフル、風邪の後に咳だけ長引くのはなぜ？　コロナ、インフル、風邪などの後に咳だけ長く残るのはなぜ？ 受診すべきタイミングは（ナショナル ジオグラフィック日本版） – Yahoo!ニュース

風邪やインフルエンザに感染した後、ウイルスは検出されないのに咳だけ続くことがある。咳は有害物や誤嚥食物などを排除するために起こる神経反射であり、様々な物質に反応する『TRP受容体』が刺激されると迷走神経を介して脳に信号が送られ、喉の粘液や異物を排除する神経反射が起こる。この際にウイルスもまき散らされるので、咳のあるインフルエンザ患者ではマスクにも限定的効果がある。TRP受容体を介する咳は防御反応であるが、1ヶ月以上続く場合は慢性咳嗽（がいそう）と呼ばれ、早めに診断を受ける必要がある。

“新型コロナ感染も搬送されず死亡”遺族の賠償訴訟で国が争う姿勢　

これは「尾身茂委員長達の非科学的意見で迷走した政府に基本的な責任ある。しかし、メディアの情報鎖国政策で専門家であるべき医師達にも誤情報を与え、「風邪のコロナウイルスをペスト並の2類分類にさせて過剰医療とヒステリー反応を暴走させた事」が主因である。これらは全て「遺伝子ワクチンに誘導するための国際的枠組」の中で起こっている事であり、情報弱者である日本国民が世界で一人負けして犠牲になっている。「政治家や医療の専門家が不勉強であることが如何に恐ろしい事」であるかを思い知らされる「今も進行中の人災」である。

米CDC、東京に事務所　感染症流行に備え　米CDC、東京に事務所　感染症流行に備え（共同通信） – Yahoo!ニュース

米国の疾病対策センター（CDC）が『東京に東アジア・太平洋地域事務所』を開設した。その目的は「次に予定しているDisease Xによるパンデミックに備えて日本や東アジアをコントロールする事」である。CDCのマンディ・コーエン所長や武見敬三厚労大臣が駐日米大使公邸で記念イベントを開き、これが緊急事態での『パートナーシップ強化』になると強調した。しかし、アジア諸国は『今回のパンデミック対策で一人負けした日本がアジアのリーダー役を果たすことはない』と考えており、日本人だけが犠牲になるシナリオである。その装置が「昨年9月に開設された『感染症危機管理統括庁（トップは前警察庁長官）』と「本年5月末に批准予定の『国際保健規則IHR』であり、『WHO事務総長のパンデミック宣言で日本は自動的にその支配下に置かれ、遺伝子ワクチンや緊急承認薬の投与が強制される事』になる。

 

ついに申請件数が1万件を越え　新型コロナワクチン接種の123件を認定 – 厚労省の予防接種審査分科会　コロナワクチン健康被害の申請1万件超に　20代以下の認定も1千件以上（楊井人文） – エキスパート – Yahoo!ニュース

その通りであり、死者1万件は氷山の一角に過ぎない。ワクチン接種率と超過死亡数が世界一の日本では『ワクチン接種開始後に毎年10万人以上の超過死亡数』を記録し続けている。その『主因は老衰』とされているが、超高齢社会の日本でも『3年間で一気に老衰が激増する事』はあり得ない。更に、ワクチン接種開始後の3年間での出産減少数は60万人以上であり、産婦人科では死産や異常新生児が増加している。この様に『目に見えない死者』も激増しているが、日本の国民にはこの事実も知らされていない。ちなみに、オーストラリアと英国におけるワクチン接種妊婦の流産率は74％と報告されている。有毒遺伝子ワクチンを未だに打たせているのは日本のみである。

「接種した1万人あたり1人が健康被害の申請を行っていることになる。コロナ禍の前まで毎年数千万人がインフルエンザワクチン等を接種していたが、健康被害の審査件数は年100件前後で推移していた」とあるように、インフルワクチンと比較してもコロナワクチン被害は桁違いに多いことになります。「従来、ワクチンによる健康被害リスクの許容限度は100万回あたり数回という指摘がなされていた事実」も踏まえると、新型コロナワクチンそのものがリスク許容度を越えており、現在の事態をワクチンの有害性と結びつける発想が厚労省にも専門家にもないこと自体が異常ではないでしょうか。

その通りです。「接種日時を忘れた接種者を『未接種者にカウントしてワクチンの有効性を偽装させた河野前ワクチン担当大臣』をはじめ、武見厚労大臣をトップとする厚労省は国民を平気で犠牲にしている。「厚労省の役人はその事実を分かっていながら保身の為に黙認し続けており、『世界最悪のワクチン薬害国家』を誕生させた。日本国民は決してこの事実を忘れてはならない。

ワクチン死亡者についての認定が遅れた理由は何か？

その要因は色々あるが、? 米軍基地が沢山ある『日本が独立国家ではなく米軍の支配下にある事』、?その米国も医産複合体の巨大製薬企業を傘下とするグローバリストにより内戦状態となっており、その『実質的支配下にある日本は絶滅寸前』である。その根本的原因は『日本政権の棄民政策』であり、その病根は敗戦直後のGHQ占領政策にある。

主要メディアが報じない理由　コロナワクチン健康被害の申請1万件超に　20代以下の認定も1千件以上　コロナワクチン健康被害の申請1万件超に　20代以下の認定も1千件以上（楊井人文） – エキスパート – Yahoo!ニュース

メディア論は私の専門ではないが、『遺伝子ワクチンの被害や異常性を一切報じず、愚民を増産するメディア報道の異常性』は馬鹿でも分かる。「ワクチン健康被害申請1万件超、20代以下の認定も1千件以上、予防接種健康被害救済制度の救済申請受理件数が今年1月末までに1万件を超え、6千件以上が接種による健康被害と認定され、約3千件が審査中となっている。死亡事案も453人が認定されたが600件以上は未審査である事実」が厚生労働省の資料で明白である。この事実を知りながら遺伝子ワクチン接種は問題無しとして接種させ続けている武見厚労大臣は『未必の故意で殺人罪に問われるべき』である。国営放送のNHKも昨年8月に死亡事案の認定件数が156人になったと伝えたのを最後に何も報道しなくなった。政府も日本の全メディアもグローバリストの医産複合体に乗っ取られて『国民の洗脳装置』と化している。日本は『情報鎖国国家』として消滅しつつある。

「新型コロナワクチン接種で死亡」と訴えて国などに1400万円の損害賠償を求める福岡地裁　「新型コロナのワクチン接種で死亡」と訴え　国などに1400万円の損害賠償を求める　福岡地裁小倉支部（FBS福岡放送） – Yahoo!ニュース

3年前に新型コロナワクチンを接種して入院3週間後に死亡した男性の遺族が国などに1400万円の損害賠償を求める訴えを起こした（福岡地裁）。遺族は「ワクチンの安全性を検証しないまま承認した」と訴えたが、国は「ワウチンと死亡の因果関係は不明」として請求の棄却を求めている。海外ではmRNAワクチンの危険性が認知され、権利意識の強い欧米を中心に訴訟が激増しており、米国では接種拒否で解雇された被害者の多くが勝訴している。一方、ファイザー社との契約では「全ての訴訟費用を購入国が支払うとの契約」になっており、現時点では「ワクチン接種による健康被害や死亡に関しては泣き寝入り」の状態である。日本でも類似の購入契約がなされていると考えられ、政府や厚労省が「ワクチン後遺症は存在しない」との立場を頑なに取り続けているのはこの為と考えられる。「怒る事を忘れた政治家や国民には『ホウカムリと泣き寝入りする選択肢しか無い』のが日本の現状である。

新型コロナワクチン接種後に“陽性”→“死亡”…遺族が法廷で意見陳述「行政が情報開示しなかった」　新型コロナワクチン接種後に“陽性”→“死亡”…遺族が法廷で意見陳述「行政が情報開示しなかった」（RKB毎日放送） – Yahoo!ニュース

第5波デルタ株までのACE2標的型コロナは血管障害や血栓症を起こすが、mRNAワクチンでは同様の病態が遥かに強く起こる。「遺族の意見陳述に対して『行政が情報を開示しなかった理由は購入時の不平等契約』以外には考えられない。『国は情報を開示する義務』がある。2021年8月に「基礎疾患があった愛知県の男性がファイザー社ワクチン接種後に高熱を出して抗原陽性となり入院先で死亡した。男性の遺族は「死因を調べようとしたが行政側が情報を開示しなかった」と訴えたが、国やファイザー社などは逆に請求の棄却を求めている。日本政府は『企業との秘密契約を盾にとって非開示』としているが、こんな理不尽な『未必の故意』を見逃せば、日本は犯罪国家に成り下がってしまう。

メディアが報じないワクチン被害の実態　500人超を訪問診療した医師が指南（週刊大阪日日新聞） – Yahoo!ニュース

ワクチン問題研究会の業務執行理事の児玉慎一郎医師が「マスコミが報じないワクチン被害の実態~諦めないでワクチン後遺症~」と題して講演した。宝塚市の患者や保健所から信頼されている児玉医師が訪問診療を始めた際には医師会などからクレームがあったが、目の前の患者にベストを尽くすことに集中された。児玉医師の言う通り「新型コロナは風邪ウイルスで治せる病気なのに、政府やメディアが恐怖心を煽って医療体制を混乱させて被害を拡大させた。130年前のロシア風邪のコロナウイルスと新型コロナの遺伝子には約50％の類似性があり、これが子供の頃から罹ってきた喉風邪の元祖であるが、今回は『Gain of Function Testで人の手が入ったコロナウイルス』であるが、遺伝子ワクチンで免疫力を障害しない限り『感染力の強い風邪ウイルス』として対応すれば良い。

大学での薬害の講義で新型コロナワクチンを取り上げ　「将来薬害となる可能性も…」　新型コロナワクチンは薬害なのか？　大学での薬害の講義で新型コロナワクチンを取り上げ【大石が聞く】

 新型コロナワクチン投与が始まって3年も経ち、世界中で『mRNAワクチンが根本的失敗作で史上最悪の薬害となった事実が何千編もの論文で報告』されている。唯一日本のみが情報鎖国状態でメディアと国の棄民政策の被害を受け続けている。名古屋市立大学薬学部で行われた粂和彦教授の講義では、「新薬を届けることは大事であるが、その安全性もきっちり考えることが薬学部の使命だ」と“薬害”の授業を行った。薬物の専門家で医師でもある粂和彦教授の『新型コロナワクチンでを例に薬害問題について考えさせる授業では、『ワクチン後遺症患者会のメンバーが現状を伝える特別講師を務め、これが薬害と認定される可能性』も議論された。『遺伝子ワクチンが根本的設計ミスであり、薬害を深刻化させている事実』は世界的常識となりつつあり、現役の薬学生に医学や薬学の使命を講義した粂和彦教授は今後様々な妨害や苦難に直面されるであろうが、大学史に残る研究者として名を残すであろう。情報鎖国状態の日本の医学部や医師会でも流石に世界の情報を完全に遮断する事は出来ず、やっと最近になり薬害に気付き始めてきた。しかし、キョロキョロと周囲の様子を見ながら、『火中のクリを拾う勇気を出す教授』は未だにマイノリティーである。折しも『カリコとワイスマンにノーベル生理学・医学賞』が授与され、『自分の頭で考えず、権威に弱い日本人のみが根本的失敗作のmRNAワクチンを有り難がって打ち続ける裸の王様』になっている。これが『戦後のGHQ教育で骨抜きにされた日本人の実力』なのである。今では欧米やアジアの国々が『日本人に哀れみの眼差し』を向けている。近い将来、『人類史上最悪のワクチン薬害』として裁かれる時が来るであろうが、大半の日本人は最後の方舟にも乗り遅れる可能性が高い。

ドイツのかかりつけ医制度がコロナ禍での医療崩壊を防いだ　欧州の新型コロナへの対応教訓に今後の医療体制考えるシンポ | NHK | 医療・健康

日本医師会総合政策研究機構は「かかりつけ医制度が定着しているヨーロッパでの新型コロナ騒動に対する対応」を参考にして「日本の今後の医療体制を考えるシンポジウムで今後のパンデミックに対応できる医療制度構築」について考えた。ドイツでは地域のかかりつけ医が診療を担当し、重症患者を病院に紹介する体制で医療崩壊を防ぐことができたが、イギリスやフランスでは「大病院に患者が集中して医療がひっ迫したこと」を紹介し、「日本でも発熱外来などの基本的医療を『かかりつけ医が担う制度』を整えることが重要」と指摘した。海外では90％近い医師が総合医であり、専門医はごく僅かであるが、日本ではこの比率が逆転している為、『蛸壺の中の専門医集団』として近視眼的医療が主体となり、患者を俯瞰的に診察する能力が低下し、製薬会社のセールスマン的薬販売集団に成り下がっている。『巨大製薬企業の提灯持ちと化した日本の医療構造自体を抜本的に変革しなければ、無駄な医療費で病人を粗製濫造する薬害大国から脱すること』はできないであろう。国民の大半が遺伝子ワクチンを頻回接種された日本では、全ての診療科をVaccine-Based Medicineとして再統合しなければ、マトモに診断も治療も出来ない後遺症難民国家になるであろう。

コロナ治療薬への公的支援がなくなると重症化する人が増え、医療ひっ迫の恐れ？　コロナ治療薬、公費支援継続を　4月以降も、3学会が要望（共同通信） – Yahoo!ニュース

それは完全なデマです。今回のパンデミック騒動のドサクサで緊急承認させた『核酸代謝阻害薬』などでは正常な核酸代謝が阻害されて深刻な副作用を出し、海外では使用されていない薬が多い。コロナに有効なイベルメクチンは数百円なので儲からないが、8万円もする緊急承認新薬は高リスクであり、『喉風邪のオミクロン時代』に使用すべきではない。『風邪に過ぎない新型コロナ』に対して、危険なワクチンや高額（~8万円）の緊急承認コロナ薬を公費支援させて薬害を深刻化させた。日本医師会の利益代弁者である武見敬三厚労大臣が安全性も有効性もロクにチェックされていない高額緊急承認薬や遺伝子ワクチンを認可させて薬害を深刻化させた。『タダほど高い物は無い』との名言がある様に、『タダなら貰う日本人の乞食根性』も薬害を深刻化させた一因である。そのツケは次世代の若者達に回されることになる。喉風邪には漢方薬や喉飴が安全であり、重症化する症例ではステロイドなどによる呼吸器系治療法が確立されている。感染力が強いオミクロン株は「喉風邪コロナ」であり、薬や医療に頼らず、『こまめな手洗い、うがい、生理食塩水による鼻洗浄、及び食事で腸内細菌を豊かに維持する事が最良の免疫強化法』である。