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デマ太郎と動画を撮った男が自分は推奨派ではないと言うが [反グローバリズム]




SSブログには字数制限などがあり、毎回の転載が出来ていません。無料です。上のリンクからアクセスして下さい。


東池袋抗議集会・デモ以来、完全にフェーズが変わりました。これからは推進してきた政府、厚労省、メディア、インフルエンサーを追及していきます。

案件なのに案件ではないと言い、ワクチン接種の提灯持ちをしておきながら、自分は推奨派ではないという。今だけ、金だけ、自分だけの世界に生きているようですね。

はじめしゃちょー: 広告案件ではない。 . 動画の構成を見るに広告案件です。NDA(秘密保持契約)を結んでいるため、広告契約とは言えないだけだと思われます。厚労省がオファーして実現した「若者の接種促進動画」です。はじめしゃちょーは、1案件2000万円クラス。?news.yahoo.co.jp/articles/eb06f

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はじめしゃちょー、ワクチン集団訴訟で“情報隠ぺい”指摘された「河野大臣との動画」について説明

配信

スポニチアネックス

はじめしゃちょー

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そういえばもう一人いました。ワクチン接種して何度も感染しているので情報弱者ではないかと思ったのですが、忽那賢志とツーショット。案件で沢山貰っていれば、ワクチンのせいだと言えませんね。スーツ君、接種すればコロナに罹らないはずだったのでは? それにしても忽那賢志は本当の嘘つきです。感染しているのはワクチン打ってマスクしている連中ばかりなんだけど。

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井上正康先生:慢性疲労症候群と脊椎関節炎、全身性自己免疫疾患 [反グローバリズム]




記事の途中で切られてしまいました。リンクからご覧ください


紅麹で腎障害というなら、まずはコロナワクチンを疑うべきですね。コレステヘルプの発売時期は2,021年4月、一方コロナワクチン接種は2,021年の4月、5月頃に一般向け接種が始まっています。しかもその後ワクチン接種による腎障害が認定されています。紅麹サプリを飲んでいる人はワクチン接種者と重なる可能性が高いと思います。紅麹で腎障害というのは相当に怪しいというべきものです。メディアは小林製薬以上にワクチンを叩かなければならないでしょう。

後藤武蔵 on X: “@MNHR_Labo これだけ出てて今まで騒いだの見た事ないw https://t.co/7cjVq2f4Pg” / X (twitter.com)

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井上正康先生:陰謀論のレッテルは『自分で思考することを放棄する非科学的立場』だ! [反グローバリズム]




 

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体105<本編>

 

 

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

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WCHJapan上條事務局長から英語のレクチャー
3/22(金)ジュネーブで行われるWCH代表記者会見で流すビデオメッセージを撮影しました。日本人代表としてパンデミック下での人権侵害についてスピーチしました。
今、世界的な連携が求められています。動画は後日公開いたしますので今しばらくお待ちください。
 
 
 
 

「インフルエンザは減少が続いているが、新型コロナの流行以前と比べると大変緩やかな減り方」 新型コロナ インフルエンザ 患者数減少も「引き続き対策を」 | NHK | 医療・健康

新型コロナの全国定点観測感染状況は6.99人で前週の0.9倍、インフルエンザは3週連続で前週より減り続けている。去年9月4日以降のインフルエンザ累積患者数は約1589万6000人でコロナ禍以前の平均値より約1.6倍多い。この原因として、「mRNAワクチンの頻回接種者が八割も占める日本人の免疫力が低下している可能性」が考えられる。尚、現在感染中のインフルエンザウイルスの種類(A型やB型など)は確認されているが、念の為にそれらの全ゲノム構造やヘムアグルチニンスパイクと感染受容体であるシアル酸との結合力などを調べておく必要がある。

新型コロナ治療薬などの支援策終了でどう変わる?  新型コロナ 治療薬 ワクチン 4月からどう変わる いくらに? 感染した患者の自己負担は | NHK | 新型コロナウイルス

オミクロン系統は、感染力は強いが大半が無症候性感染であり、発症しても喉風邪症状が主体であり、インフルエンザより重症化とのデーターはない。本年4月から季節性インフルエンザと同様の対応になるが、本来は昨年春に5類格下げ時点で断行すべきであった。この判断ミスにより、有効性や副作用などの安全性に問題がある『高価な緊急承認薬』が使用され続けている。例えば、ゾコーバは5日間で5万2000円もかかり、3割負担でも1万5500円の自己負担となる。同様の緊急承認薬であるラゲブリオの価格も9万4000円で3割負担の場合は2万8200円と高額であり、パキロビッドも約9万9000円で3割負担で2万9700円となる。感染力の強いオミクロン株は無症候感染で発症までの潜伏期も長いので、これらの核酸代謝阻害剤は副作用などの問題が多いので慎重に使用すべきであり、安価な喉風邪治療薬で対応すべきである。不必要に不安を煽るメディアや利害関係のある専門家に騙されてはならない。

たくさんコーヒーを飲む人は新型コロナの感染リスクが高い  たくさんコーヒーを飲む人は新型コロナの感染リスクが高い 国内の研究(倉原優) – エキスパート – Yahoo!ニュース

新型コロナのスパイクタンパクのRBD部位に結合してACE2受容体との結合を阻害するコーヒーのクロロゲン酸には緑茶のカテキン類と同様に感染予防効果があるとされてきた。一方、喉粘膜の負荷電等蛋白に結合して感染するオミクロン株はACE2非標的型であり、第5波デルタ株までとは異なる感染特性を有する。「2110人でコーヒーの摂取量と新型コロナの発症リスクを調べた研究では、1日3杯以上では感染が増加したが、緑茶は沢山飲んでも感染リスクに影響は見られなかった」とされている。イギリスの大規模研究(約260万例)では、コーヒー摂取量が多いと新型コロナのリスクは上昇するが、1日3~4杯程度であれば心血管系疾患やがんのリスクが低下するとの報告もある。何事も「ほどほど」が大切である。尚、喉粘膜の負荷電糖タンパク質に結合して感染するオミクロン株の感染はACE2非依存型であり、第5波までのデルタ株などと同様に効果を議論する事に問題がある。

コロナワクチン3回接種でコロナ後遺症73%減  コロナワクチンはコロナ後遺症も減らす 3回接種で73%減:話題の論文 拾い読み!:日経Gooday(グッデイ) (nikkei.co.jp)

スウェーデンでは2020年10月の早期から新型コロナ感染症の後遺症を解析し、「ワクチン3回接種でコロナ後遺症を73%抑制した」とされている。しかし、接種者のうち1201人(0.4%)、非接種者のうち4118人(1.4%)がコロナ後遺症と診断され、両者の差は1%に過ぎない。この結果は「コロナ感染前のワクチン接種が後遺症リスクを低下させる可能性」を示すが、3000報を超える遺伝子ワクチン副作用報告データーとは異なる結果である。免疫反応はウイルスの株や民族により多様である。スエーデンの解析時期はα~デルタ株までのACE2標的型コロナが蔓延した時期であり、欧米での被害は日本より100倍以上高かった事が知られている。mRNAワクチンには顕著な免疫抑制作用があり、2回以上接種すると日本では免疫抑制で帯状疱疹が激増したが、スエーデンではmRNAワクチンの免疫抑制作用が炎症反応を抑制して症状を軽減した可能性も考えられる。これらの患者の血中IgG4抗体を比較する事によりその理由が判明する可能性が考えられる。

60代の独男性、コロナワクチン217回接種で異常確認されず  独男性、コロナワクチン217回 60代が接種か、異常確認されず(共同通信) – Yahoo!ニュース

「新型コロナウイルスワクチンを217回も接種したドイツの60代男性の血液を分析したところ、顕著な副反応や免疫系の異常は確認されなかった事」が医学誌に発表された。この男性は偽の接種証明書を販売する目的で2021~23年の間に約4日に1度ワクチンを217回も接種したが、血液分析では抗体やウイルスを攻撃する免疫細胞が顕著に多かったが、特に異常は見られなかったとの事である。免疫反応は個人差があり、鋭敏なハイレスポンダーから全く反応しないノンレスポンダーまで多様である。今回の男性の様に極端なノンレスポンダーが存在する可能性は否定はできないが、通常は免疫異常病態に陥るので、「実際には接種していない虚言癖や詐欺の可能性、及び接種会場でのロット差」も考慮する必要がある。

岐阜県で議員団が県に対してワクチン後遺症対策を要請 岐阜県で議員団が県に対してワクチン後遺症対策を要請  

新型コロナウイルスのワクチン接種後、岐阜県では副反応の疑いがあると報告された事例が523件あり、その内死亡例が39件もあった。丹藤昌治県健康福祉部長が「副反応への理解や救済制度の活用につながる場合もあると考えられることから、今後は定期的に公表する」と述べた。予防接種法では「頭痛、発熱、倦怠感などの副反応症状がある場合は国に報告すること」を定めている。県では704万1244回の接種で死亡した恐れがある重篤例は152件あり、「後遺症に悩む人を適切な医療や支援につなげられる環境を充実させたい」としている。この部長や泉大津市・南出市長などは例外的に真面目な方々であるが、少しづつ同様の行動をとる市町村も増えつつある。しかし、情報鎖国状態の日本では、未だにメディアの情報l統制が厳しく、これが全国的に大きな弊害になっている。

帯状疱疹、リウマチ、血管系障害、心筋炎「コロナワクチン後遺症」驚愕の調査結果を京大名誉教授が発表

昨年6月に私たちが設立した学術団体「ワクチン問題研究会」の福島雅典理事長が新型コロナワクチン後遺症の調査結果を「文藝春秋」4月号で発表した。本研究会は、?ワクチン後遺症に関する世界中の論文をデータベース化し、?ワクチン後遺症の確定検査法の開発、?有効な治療法の確立を目指している。2021年12月から2023年11月までの2年間に国内医学会で報告された症例は、134学会で447演題数であり、疾患の種類も201種類以上に上り、あらゆる組織で全身性に起こり、複数の疾患が同時に発症していることも多い。この様な病態は医学史上前例がない。ワクチンによる副作用の上位10疾患は、血栓症がトップであり、血小板減少(557例)、頭痛(455例)、心筋炎(344例)、血小板減少性血栓症(328例)、深部静脈血栓症(241例)、ギラン・バレー症候群(143例)、静脈洞血栓症(143例)、アナフィラキシー(140例)、リンパ節腫大(132例)、血管炎(129例)であった。死因の上位は、(1)血管障害、(2)心臓障害、(3)状態悪化、(4)肺炎、(5)その他であり、血管障害と心臓障害が半数近くを占める。これが比較的初期のワクチン後遺症の傾向である。遺伝子ワクチンが広範な健康被害を生じる理由は、(A)スパイクタンパク質自体が毒蛋白であり、難分解性にしたmRNAが何ヶ月にも渡ってこの毒蛋白を産生し続けると同時に、(B)『スパイク産生細胞が感染細胞と誤認されて自己免疫疾患を誘発する』からである。これはワクチンではなく、半世紀間失敗し続けてきた『遺伝子治療薬』であり、初歩的かつ基本的な設計ミスである。遺伝子ワクチンは病原体の種類を問わず同様の薬害を起こし続けるので、即座に中止すべきである。

東京理科大と奈良県立医大、新型コロナワクチンに誘導されるメモリーT細胞集団がワクチン接種ごとに置き換わることを発見  東京理科大と奈良県立医大、新型コロナワクチンに誘導される記憶T細胞集団がワクチン接種ごとに置き換わることを発見 – 日本経済新聞 (nikkei.com)

通常、免疫刺激で「T細胞応答が誘導される事は免疫的に重要」であるが、「メモリーT細胞がワクチン接種ごとに置き換わる現象」は当たり前の現象である。体内で病原体のスパイクを産生している細胞は『感染細胞』と誤認されて免疫系T細胞で殺される運命にある。すなわち、『mRNAワクチンは自己免疫疾患誘発剤であり、初歩的克根本的な設計ミス』なのである。これは「カリコやワイスマンにノーベル賞を獲らせても『不変の医学的事実』であり、今後も全てのmRNAワクチンで同様の薬害が誘起される」ので、早急に『遺伝子ワクチンの産生や接種を全廃』すべきである。

「ワクチン懐疑派」をあたかも誤ったことを信じる狂信的集団のように叙述 なぜワクチン反対派になるのか?  なぜワクチン反対派になるのか リベラルと陰謀論とスピリチュアル…「懐疑」への入り口は(withnews) – Yahoo!ニュース

東大の鳥海氏や早稲田大&筑波大の研究者が「人はなぜワクチン反対派になるのか?」とのタイトルで発表したXが話題になり、ワクチン懐疑論をとなえる参政党への非難内容になっている。しかし、これは『反ワク集団』や『陰謀論』などの言葉で『自分の頭で考えない集団をマインドコントロールするプロパガンダ』である。「ワクチンに関する2021年のXのつぶやき1億ツイート」ではワクチン懐疑的ツイートが19万7千個も見つかった。それは大別して三種類に分られ、?ワクチン懐疑的な人たちは政治的な関心が強く、リベラル派が多かった。?ワクチンは皆んなが打たないと効果が薄くなるので、全体主義的傾向が強く、自己選択を重視するリベラル派は受け入れにくく、?ワクチン懐疑派になった人は以前から懐疑派だった人より政治的傾向が弱く、『陰謀論への関心が強い傾向がある』としている。「コロナ禍をきっかけに2022年3月から参政党を支持する割合が急増し、政治への関心が薄かった人がワクチン禍を通じて参政党支持者になった可能性がある」としているが、これは事実である。「新型コロナワクチンの安全性や副反応に関する情報が極めて不十分で、子供への接種には慎重な判断が必要と考えている」としているが、『安全性も有効性もロクに検証されていない遺伝子ワクチンは根本的な設計ミスであり、危険なものは子供に限らず、大人にも接種してはならない』というのが医学の常識である。事実、mRNAワクチンが基本的失敗作であり、海外では大半の国が接種を中止している。『情報鎖国状態の日本人のみが未だに接種され続けて一人負けしている事実を知らない情報弱者の視野狭窄的分析であり、この研究グループは『陰謀論』とレッテルを貼ることにより『自分で思考することを放棄する非科学的立場』にあぐらをかいており、科学的にはナンセンスである。

須藤元気氏 多岐にわたるコロナワクチン副作用に「一定数存在するのは否定しようのない事実」 須藤元気氏 多岐にわたるコロナワクチン副作用に「一定数存在するのは否定しようのない事実」(東スポWEB) – Yahoo!ニュース

実は『ワクチンに関しては医師は素人であり、獣医師の方が専門家』なのである。医学部生時代に20分程度『ジェンナーの種痘により天然痘が撲滅された』とのメルヘン講義を受けた医師の大半は『ワクチンは万能とのワクチン信仰』を抱いている。かく言う私も『遺伝子ワクチン』に出会う3年前までは『ワクチンを不可欠な医薬』と考えていた。医者でもこの程度の知識なので、一般市民が『ワクチンを絶対視する事』はやむを得ない事である。「多様なコロナワクチン後遺症患者が多い事は否定できない事実」でありい、須藤元気参院議員がX(旧ツイッター)で新型コロナワクチンの副作用に言及し、「新型コロナワクチン後遺症の調査結果を報じた福島雅典京都大学名誉教授の『文春オンライン』の記事を引用した。その副作用疾患は、血小板減少(557件)、頭痛(455 件)、心筋炎(344 件)、血栓症(328 件)などと多岐にわたっており、福島氏も「こんな副作用の出方は医学史上前例がない」とし、血管系障害や心臓障害などの死亡例が多いことを述べている。須藤氏は「全ての薬には副作用があり、コロナワクチンを支持するか否かという狭い了見でなく、統計的科学的調査結果を踏まえて公衆衛生対策を議論すべきである」と提言しているが、医療関係者こそこの様な科学的態度を重視すべきである。今回の『nRNAワクチンは初歩的かつ根本的なコンセプトミスであり、海外では誰も接種しなくなっている事実』を政府や厚労省は知りながら、『情報鎖国状態の日本だけで有毒なmRNAワクチンを国策で製造させ、薬害輸出国』になろうとしている。海外では、『mRNAワクチン研究にノーベル賞が授与された事を歴史的スキャンダル』と評価されており、この様な情報鎖国状態を脱出しない限り『日本人が一人負けして国自体が滅びる危険性』があル。WHOのパンデミック条約や国際保健規則IHR改悪を5勝健一に控えた日本は、今、民族史上最大の関ヶ原的分水嶺の崖っぷちをさまよっている。

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井上正康先生:健康被害救済制度の受理件数がついに1万件越え [反グローバリズム]





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◆ご視聴はこちら(タイムシフト予約を押すと通知がきます)https://live.nicovideo.jp/watch/lv344246919

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体101<本編>その1

 

新型コロナの「14.93人」、インフルエンザの「19.20人」との数字について、今や恐るべきはインフルエンザの方だと言ってよいでしょうか?

・東京 インフル注意報レベル継続 コロナ患者報告数35%増加 https://news.yahoo.co.jp/articles/67a4791ea68f01ff0ef9bb4f7b6e767925c10fb4

・全国コロナ患者数「14.93人」10週連続で増加 新学期開始も要因の一つ https://news.yahoo.co.jp/articles/67505a911a8ee36db374cd82b853dfdfc57d19dc

1月末の1週間で全国のコロナ患者報告数は14.93人/医療機関、インフルエンザは19.20人と前週から微増した。厚労省はコロナもインフルも増加傾向にあるので「手洗い、うがい、マスク、換気など」を呼び掛けている。
これはコロナ禍が始まる4年前までと比べて「煽り立てるほど」のものではない。厚労省の言う様に「風邪やインフルエンザに対する通常の感染予防」を行えば何の問題もなく、間違っても「危険な治験中の遺伝子ワクチン」を接種してはならない。

受験シーズンに医師はインフルエンザ予防接種を推奨 患者が次々診察へ…受験シーズンにコロナ等の感染者急増 医師はインフルエンザ予防接種を推奨「まだ流行続く」(東海テレビ) – Yahoo!ニュース

大規模比較試験でマスクはコロナに無効で、逆に感染を助長することが論文報告されている。事実、私の教え子の朴(ぱく)近畿大学医学部准教授が「数時間着けたマスクの裏表は細菌だらけである事」をNature誌に報告している。湿った呼気には唾液中の栄養分が含まれている為に『マスクは細菌培養シート』なのである。尚、「咳やクシャミのあるインフルエンザ患者の場合はマスクにも限定的効果はあるが、健常者には逆効果である。尚、ある医師は「例年は1~1.5ケ月でピークになり終焉していたが、今日はもう2月なので『今さら打っても仕方がない』と言いながら」予防接種を勧めている。従来型のインフルエンザワクチンは無効であることが「前橋レポート」で証明されているが、間違っても『基本的設計ミスの危険なmRNA型インフルエンザワクチン』を接種してはならない。

『こんな軽い症状でもコロナなのか』 

第5波のデルタ株までは血栓症を誘起するACE2標的型コロナでタチが悪かったが、現在流行中のオミクロン株は「感染力は強いが、喉粘膜限局性の『喉風邪コロナ』であり、発症しても軽症である。しかし、遺伝子ワクチンの頻回接種者では免疫力が低下するので、小まめな「手洗い、うがい、鼻洗浄」などで感染予防に努める事が大切である。

何度もインフルに罹る本当の原因は何か? 

それは大半の医師が不勉強で「前橋レポート」を知らないからである。ワクチンに関しては「医師は素人」であり、獣医の方が詳しい。医師は学生時代に「ジェンナーの種痘が天然痘を撲滅させた」とのメルヘン講義を一コマ聞いただけで自分達をワクチンの専門家と誤解しているに過ぎない。mRNAワクチンが『設計ミスの遺伝子治療薬である事実』すら知らず、良かれと思って接種しているに過ぎない。『mRNワクチンが毒物である事実』は今では世界の常識となっており、日本人だけが7回も接種して世界中で馬鹿にされている。

ウイルスを吸い込まないように距離を取ることがインフルの予防にどの程度有効か?

満員電車やバスで通勤通学する日本人にとって、「ウイルスを吸い込まないように距離を取ること」などは夢物語である。「人とウイルスは動的共存関係にあり、免疫抵抗力を維持する事以外に有効な対策はない。これがウイルス感染症の基本である。

毎年の「冬の波」、「夏の波」と呼ばれること コロナがインフルになった?

ウイルスのRNA遺伝子は「低温乾燥状態の冬季に感染力が維持され易い」ので、日本ではスペイン風邪以来2月をピークに流行を繰り返してきた。新型コロナのRNA遺伝子はインフルエンザより遥かに変異速度が速く、「感染力が増加した新株が旧株を上書きして“PCR波”として観測される。しかし、波の度に免疫抵抗力が増強する為に「メディアが〇〇波などと煽っても、実際の重症患者は激減している」のが実態である。新型コロナは2020年2月に初めて確認され、2023年11月までの9回の波が通し番号で呼ばれてきたが、第6波以降のオミクロン株は冬と夏に流行するので“2024年冬の波”などと呼ぶ方が記憶しやすい。「遺伝子ワクチンの頻回接種で世界一の免疫不全民族となった日本人」では日和見感染症が起こりやすくなり、季節外れのインフルエンザもその為である。日本の頻回接種者では日和見感染や自己免疫疾患で健康寿命が低下する事が危惧されている。

JN.1株 「重症化するのは株にかかわらず1回もかかったことがない方で、ワクチン接種2回以下の方は症状が出やすい」 新型コロナ流行「“第10波”ではなく“2024年冬の波”と言って」 新たな呼称を感染症専門医が提案(FNNプライムオンライン) – Yahoo!ニュース

「ワクチン接種2回以下の方は症状が出やすい」は明らかに誤りである。オミクロンの新変異株JN.1は免疫逃避能力が強いので感染しやすく再感染のリスクはあるが、世界的に重症化しやすいデータは見られない。 

コロナ、インフル、風邪の後に咳だけ長引くのはなぜ? コロナ、インフル、風邪などの後に咳だけ長く残るのはなぜ? 受診すべきタイミングは(ナショナル ジオグラフィック日本版) – Yahoo!ニュース

風邪やインフルエンザに感染した後、ウイルスは検出されないのに咳だけ続くことがある。咳は有害物や誤嚥食物などを排除するために起こる神経反射であり、様々な物質に反応する『TRP受容体』が刺激されると迷走神経を介して脳に信号が送られ、喉の粘液や異物を排除する神経反射が起こる。この際にウイルスもまき散らされるので、咳のあるインフルエンザ患者ではマスクにも限定的効果がある。TRP受容体を介する咳は防御反応であるが、1ヶ月以上続く場合は慢性咳嗽(がいそう)と呼ばれ、早めに診断を受ける必要がある。

“新型コロナ感染も搬送されず死亡”遺族の賠償訴訟で国が争う姿勢 

これは「尾身茂委員長達の非科学的意見で迷走した政府に基本的な責任ある。しかし、メディアの情報鎖国政策で専門家であるべき医師達にも誤情報を与え、「風邪のコロナウイルスをペスト並の2類分類にさせて過剰医療とヒステリー反応を暴走させた事」が主因である。これらは全て「遺伝子ワクチンに誘導するための国際的枠組」の中で起こっている事であり、情報弱者である日本国民が世界で一人負けして犠牲になっている。「政治家や医療の専門家が不勉強であることが如何に恐ろしい事」であるかを思い知らされる「今も進行中の人災」である。

米CDC、東京に事務所 感染症流行に備え 米CDC、東京に事務所 感染症流行に備え(共同通信) – Yahoo!ニュース

米国の疾病対策センター(CDC)が『東京に東アジア・太平洋地域事務所』を開設した。その目的は「次に予定しているDisease Xによるパンデミックに備えて日本や東アジアをコントロールする事」である。CDCのマンディ・コーエン所長や武見敬三厚労大臣が駐日米大使公邸で記念イベントを開き、これが緊急事態での『パートナーシップ強化』になると強調した。しかし、アジア諸国は『今回のパンデミック対策で一人負けした日本がアジアのリーダー役を果たすことはない』と考えており、日本人だけが犠牲になるシナリオである。その装置が「昨年9月に開設された『感染症危機管理統括庁(トップは前警察庁長官)』と「本年5月末に批准予定の『国際保健規則IHR』であり、『WHO事務総長のパンデミック宣言で日本は自動的にその支配下に置かれ、遺伝子ワクチンや緊急承認薬の投与が強制される事』になる。

 

ついに申請件数が1万件を越え 新型コロナワクチン接種の123件を認定 – 厚労省の予防接種審査分科会 コロナワクチン健康被害の申請1万件超に 20代以下の認定も1千件以上(楊井人文) – エキスパート – Yahoo!ニュース

その通りであり、死者1万件は氷山の一角に過ぎない。ワクチン接種率と超過死亡数が世界一の日本では『ワクチン接種開始後に毎年10万人以上の超過死亡数』を記録し続けている。その『主因は老衰』とされているが、超高齢社会の日本でも『3年間で一気に老衰が激増する事』はあり得ない。更に、ワクチン接種開始後の3年間での出産減少数は60万人以上であり、産婦人科では死産や異常新生児が増加している。この様に『目に見えない死者』も激増しているが、日本の国民にはこの事実も知らされていない。ちなみに、オーストラリアと英国におけるワクチン接種妊婦の流産率は74%と報告されている。有毒遺伝子ワクチンを未だに打たせているのは日本のみである。

「接種した1万人あたり1人が健康被害の申請を行っていることになる。コロナ禍の前まで毎年数千万人がインフルエンザワクチン等を接種していたが、健康被害の審査件数は年100件前後で推移していた」とあるように、インフルワクチンと比較してもコロナワクチン被害は桁違いに多いことになります。「従来、ワクチンによる健康被害リスクの許容限度は100万回あたり数回という指摘がなされていた事実」も踏まえると、新型コロナワクチンそのものがリスク許容度を越えており、現在の事態をワクチンの有害性と結びつける発想が厚労省にも専門家にもないこと自体が異常ではないでしょうか。

その通りです。「接種日時を忘れた接種者を『未接種者にカウントしてワクチンの有効性を偽装させた河野前ワクチン担当大臣』をはじめ、武見厚労大臣をトップとする厚労省は国民を平気で犠牲にしている。「厚労省の役人はその事実を分かっていながら保身の為に黙認し続けており、『世界最悪のワクチン薬害国家』を誕生させた。日本国民は決してこの事実を忘れてはならない。

ワクチン死亡者についての認定が遅れた理由は何か?

その要因は色々あるが、? 米軍基地が沢山ある『日本が独立国家ではなく米軍の支配下にある事』、?その米国も医産複合体の巨大製薬企業を傘下とするグローバリストにより内戦状態となっており、その『実質的支配下にある日本は絶滅寸前』である。その根本的原因は『日本政権の棄民政策』であり、その病根は敗戦直後のGHQ占領政策にある。

主要メディアが報じない理由 コロナワクチン健康被害の申請1万件超に 20代以下の認定も1千件以上 コロナワクチン健康被害の申請1万件超に 20代以下の認定も1千件以上(楊井人文) – エキスパート – Yahoo!ニュース

メディア論は私の専門ではないが、『遺伝子ワクチンの被害や異常性を一切報じず、愚民を増産するメディア報道の異常性』は馬鹿でも分かる。「ワクチン健康被害申請1万件超、20代以下の認定も1千件以上、予防接種健康被害救済制度の救済申請受理件数が今年1月末までに1万件を超え、6千件以上が接種による健康被害と認定され、約3千件が審査中となっている。死亡事案も453人が認定されたが600件以上は未審査である事実」が厚生労働省の資料で明白である。この事実を知りながら遺伝子ワクチン接種は問題無しとして接種させ続けている武見厚労大臣は『未必の故意で殺人罪に問われるべき』である。国営放送のNHKも昨年8月に死亡事案の認定件数が156人になったと伝えたのを最後に何も報道しなくなった。政府も日本の全メディアもグローバリストの医産複合体に乗っ取られて『国民の洗脳装置』と化している。日本は『情報鎖国国家』として消滅しつつある。

「新型コロナワクチン接種で死亡」と訴えて国などに1400万円の損害賠償を求める福岡地裁 「新型コロナのワクチン接種で死亡」と訴え 国などに1400万円の損害賠償を求める 福岡地裁小倉支部(FBS福岡放送) – Yahoo!ニュース

3年前に新型コロナワクチンを接種して入院3週間後に死亡した男性の遺族が国などに1400万円の損害賠償を求める訴えを起こした(福岡地裁)。遺族は「ワクチンの安全性を検証しないまま承認した」と訴えたが、国は「ワウチンと死亡の因果関係は不明」として請求の棄却を求めている。海外ではmRNAワクチンの危険性が認知され、権利意識の強い欧米を中心に訴訟が激増しており、米国では接種拒否で解雇された被害者の多くが勝訴している。一方、ファイザー社との契約では「全ての訴訟費用を購入国が支払うとの契約」になっており、現時点では「ワクチン接種による健康被害や死亡に関しては泣き寝入り」の状態である。日本でも類似の購入契約がなされていると考えられ、政府や厚労省が「ワクチン後遺症は存在しない」との立場を頑なに取り続けているのはこの為と考えられる。「怒る事を忘れた政治家や国民には『ホウカムリと泣き寝入りする選択肢しか無い』のが日本の現状である。

新型コロナワクチン接種後に“陽性”→“死亡”…遺族が法廷で意見陳述「行政が情報開示しなかった」 新型コロナワクチン接種後に“陽性”→“死亡”…遺族が法廷で意見陳述「行政が情報開示しなかった」(RKB毎日放送) – Yahoo!ニュース

第5波デルタ株までのACE2標的型コロナは血管障害や血栓症を起こすが、mRNAワクチンでは同様の病態が遥かに強く起こる。「遺族の意見陳述に対して『行政が情報を開示しなかった理由は購入時の不平等契約』以外には考えられない。『国は情報を開示する義務』がある。2021年8月に「基礎疾患があった愛知県の男性がファイザー社ワクチン接種後に高熱を出して抗原陽性となり入院先で死亡した。男性の遺族は「死因を調べようとしたが行政側が情報を開示しなかった」と訴えたが、国やファイザー社などは逆に請求の棄却を求めている。日本政府は『企業との秘密契約を盾にとって非開示』としているが、こんな理不尽な『未必の故意』を見逃せば、日本は犯罪国家に成り下がってしまう。

メディアが報じないワクチン被害の実態 500人超を訪問診療した医師が指南(週刊大阪日日新聞) – Yahoo!ニュース

ワクチン問題研究会の業務執行理事の児玉慎一郎医師が「マスコミが報じないワクチン被害の実態~諦めないでワクチン後遺症~」と題して講演した。宝塚市の患者や保健所から信頼されている児玉医師が訪問診療を始めた際には医師会などからクレームがあったが、目の前の患者にベストを尽くすことに集中された。児玉医師の言う通り「新型コロナは風邪ウイルスで治せる病気なのに、政府やメディアが恐怖心を煽って医療体制を混乱させて被害を拡大させた。130年前のロシア風邪のコロナウイルスと新型コロナの遺伝子には約50%の類似性があり、これが子供の頃から罹ってきた喉風邪の元祖であるが、今回は『Gain of Function Testで人の手が入ったコロナウイルス』であるが、遺伝子ワクチンで免疫力を障害しない限り『感染力の強い風邪ウイルス』として対応すれば良い。

大学での薬害の講義で新型コロナワクチンを取り上げ 「将来薬害となる可能性も…」 新型コロナワクチンは薬害なのか? 大学での薬害の講義で新型コロナワクチンを取り上げ【大石が聞く】

 新型コロナワクチン投与が始まって3年も経ち、世界中で『mRNAワクチンが根本的失敗作で史上最悪の薬害となった事実が何千編もの論文で報告』されている。唯一日本のみが情報鎖国状態でメディアと国の棄民政策の被害を受け続けている。名古屋市立大学薬学部で行われた粂和彦教授の講義では、「新薬を届けることは大事であるが、その安全性もきっちり考えることが薬学部の使命だ」と“薬害”の授業を行った。薬物の専門家で医師でもある粂和彦教授の『新型コロナワクチンでを例に薬害問題について考えさせる授業では、『ワクチン後遺症患者会のメンバーが現状を伝える特別講師を務め、これが薬害と認定される可能性』も議論された。『遺伝子ワクチンが根本的設計ミスであり、薬害を深刻化させている事実』は世界的常識となりつつあり、現役の薬学生に医学や薬学の使命を講義した粂和彦教授は今後様々な妨害や苦難に直面されるであろうが、大学史に残る研究者として名を残すであろう。情報鎖国状態の日本の医学部や医師会でも流石に世界の情報を完全に遮断する事は出来ず、やっと最近になり薬害に気付き始めてきた。しかし、キョロキョロと周囲の様子を見ながら、『火中のクリを拾う勇気を出す教授』は未だにマイノリティーである。折しも『カリコとワイスマンにノーベル生理学・医学賞』が授与され、『自分の頭で考えず、権威に弱い日本人のみが根本的失敗作のmRNAワクチンを有り難がって打ち続ける裸の王様』になっている。これが『戦後のGHQ教育で骨抜きにされた日本人の実力』なのである。今では欧米やアジアの国々が『日本人に哀れみの眼差し』を向けている。近い将来、『人類史上最悪のワクチン薬害』として裁かれる時が来るであろうが、大半の日本人は最後の方舟にも乗り遅れる可能性が高い。

ドイツのかかりつけ医制度がコロナ禍での医療崩壊を防いだ 欧州の新型コロナへの対応教訓に今後の医療体制考えるシンポ | NHK | 医療・健康

日本医師会総合政策研究機構は「かかりつけ医制度が定着しているヨーロッパでの新型コロナ騒動に対する対応」を参考にして「日本の今後の医療体制を考えるシンポジウムで今後のパンデミックに対応できる医療制度構築」について考えた。ドイツでは地域のかかりつけ医が診療を担当し、重症患者を病院に紹介する体制で医療崩壊を防ぐことができたが、イギリスやフランスでは「大病院に患者が集中して医療がひっ迫したこと」を紹介し、「日本でも発熱外来などの基本的医療を『かかりつけ医が担う制度』を整えることが重要」と指摘した。海外では90%近い医師が総合医であり、専門医はごく僅かであるが、日本ではこの比率が逆転している為、『蛸壺の中の専門医集団』として近視眼的医療が主体となり、患者を俯瞰的に診察する能力が低下し、製薬会社のセールスマン的薬販売集団に成り下がっている。『巨大製薬企業の提灯持ちと化した日本の医療構造自体を抜本的に変革しなければ、無駄な医療費で病人を粗製濫造する薬害大国から脱すること』はできないであろう。国民の大半が遺伝子ワクチンを頻回接種された日本では、全ての診療科をVaccine-Based Medicineとして再統合しなければ、マトモに診断も治療も出来ない後遺症難民国家になるであろう。

コロナ治療薬への公的支援がなくなると重症化する人が増え、医療ひっ迫の恐れ? コロナ治療薬、公費支援継続を 4月以降も、3学会が要望(共同通信) – Yahoo!ニュース

それは完全なデマです。今回のパンデミック騒動のドサクサで緊急承認させた『核酸代謝阻害薬』などでは正常な核酸代謝が阻害されて深刻な副作用を出し、海外では使用されていない薬が多い。コロナに有効なイベルメクチンは数百円なので儲からないが、8万円もする緊急承認新薬は高リスクであり、『喉風邪のオミクロン時代』に使用すべきではない。『風邪に過ぎない新型コロナ』に対して、危険なワクチンや高額(~8万円)の緊急承認コロナ薬を公費支援させて薬害を深刻化させた。日本医師会の利益代弁者である武見敬三厚労大臣が安全性も有効性もロクにチェックされていない高額緊急承認薬や遺伝子ワクチンを認可させて薬害を深刻化させた。『タダほど高い物は無い』との名言がある様に、『タダなら貰う日本人の乞食根性』も薬害を深刻化させた一因である。そのツケは次世代の若者達に回されることになる。喉風邪には漢方薬や喉飴が安全であり、重症化する症例ではステロイドなどによる呼吸器系治療法が確立されている。感染力が強いオミクロン株は「喉風邪コロナ」であり、薬や医療に頼らず、『こまめな手洗い、うがい、生理食塩水による鼻洗浄、及び食事で腸内細菌を豊かに維持する事が最良の免疫強化法』である。

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井上正康先生:「オミクロンの正体」が100回目 [反グローバリズム]



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松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体100<本編>

 

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

今回で「オミクロンの正体」が100回目となりました。ロシアのウクライナ侵攻の頃から毎週のように、井上先生のコメントを届けてきたわけです。タイトルからみても、ずっとオミクロンが続いてきましたが、これが喉風邪であるという認識は未だに定着していません。ワクチンについてはYouTubeでは決して言えない医学的な真実を配信し続けてまいりました。参院選のときもその後も、街頭演説のときに、この番組をご覧になっていた方から「命を救っていただきありがとうございました」とお声をかけて頂くことが多いです。100回目を迎え、井上先生のご感想をおきかせいただけないでしょうか。

私も「オミクロンは感染力は強いが大半が軽症の喉風邪なので、数回程度で終わるだろう」と予測していました。しかし、情報鎖国状態の日本だけは未だに第10波などとメディアに煽られ続け、世界で一人負けした日本人の惨状を目の当たりにして忸怩たる思いです。これは「“和を持って尊しとするオモテナシ遺伝子”と日本文化の特殊性を反映した現象であり、“不信社会を生き延びてきた欧米の略奪遺伝子集団”の餌食になっている構図」であり、遺伝子ワクチンを接種された多くの国民がこれから修羅場を迎える事になります。残された非接種者達も本年5月の「パンデミック条約や国際保健規則IHR」の批准により深刻な分水嶺を迎えることになります。第100回目の「オミクロンの正体」を迎え、今年が『日本人にとって最大の関ヶ原の戦い』となることを再認識しながら『国民に正しい情報を届け続けよう」と意を新たにし

インフルエンザ  1週間の全国の患者数はおよそ61万7000人となり、去年9月4日以降の今シーズンの累積の患者数はおよそ1221万7000人と推計

パンデミックが始まる2019年までは毎年2月をピークに約1000万人ものインフルエンザ感染者が熱発して治療を受けていた。感染力の強いオミクロン時代には“ウイルス干渉”によりインフルエンザが世界的に抑制されてきたが、昨年秋以降のインフルエンザ累積患者数が1200万人を超えている事は異常な現象である。その原因として「国民の八割もが免疫抑制作用の強いmRNAワクチンを頻回接種した事実」が関係している可能性が高い。その為、mRNAワクチンの頻回接種者はインフルエンザがピークを迎える2月を中心に手洗い、うがい、鼻洗浄などで感染対策を心がけていただきたい。尚、能登半島被災地でのインフルエンザ患者の増加は金沢や富山地域よりも少ないが、生活環境や栄養状態が悪いので特に頻回接種者は感染予防に気を付けていただきたい。

新型コロナ&インフル患者数増加      新型コロナ インフルエンザ ともに患者数増加 感染対策徹底を | NHK | 新型コロナ 国内感染者数

喉粘膜に感染するオミクロン株はインフルエンザより感染し易いが、症状は上気道感染するインフルエンザの方がキツイ。両者とも「手洗い、うがい、鼻洗浄、及び室内を暖かい蒸気で加湿する事」が有効な感染症対策である。尚、従来型のインフルエンザワクチンは無効であるが、mRNAワクチンは逆にリスクが高い可能性があり接種してはならない。通常の感染予防と既存の薬で十分である。

「心不全パンデミック」心不全が増加している 新型コロナ、また増加傾向で「第10波」の兆しも 感染は心不全リスク高める恐れと理研(Science Portal) – Yahoo!ニュース

理化学研究所と京都大学の研究者が『心不全パンデミック』と呼んでいる病態は、『ワクチン後遺症』を『コロナ後遺症』と誤診している可能性が高い。この研究では「新型コロナ感染はウイルス表面のスパイクがACE2受容体に結合して起こる」としているが、これは「第5波デルタ株までの感染機構」であり、「第6波以降のオミクロン株ではスパイクの正荷電と粘膜細胞表面の負荷電糖蛋白との静電結合が主要な感染機構」である。彼らは、この様なコロナ株の感染特性を理解せずにiPS細胞の心臓類似組織で感染実験を行っており、実際の人体で起こる感染病態とは無縁の牛痘狗肉的研究である。事実、現在の世界的主流株のオミクロン亜株の感染者は、海外でも大半が軽症であり心不全を誘起するリスクは少ない。患者の病態を理解しなければ、退勤と労力を使ってこの様に無駄な研究に走りやすいので注意が必要である。

「呼吸器系疾患が異常な数で増加」 【コロナ新変異株流行】医師が警鐘“2つの株に感染”する可能性 長い「コロナ禍」により呼吸器感染症も急増か(FNNプライムオンライン) – Yahoo!ニュース

世界と同様に日本でも感染力の強いJN.1が主流株となり、せき、のどの痛み、高熱などの呼吸器感染患者が増えている。mRNAワクチンは免疫を抑制するので、頻回接種者は様々な感染症に罹りやすくなっている。この為、年明けに感染拡大して2月にピークアウトするインフルエンザの季節には、頻回接種者は手洗いやうがいなどの基本的対策が重要である。

能登半島地震で恐怖をあおる専門家とメディア(中川淳一郎) 能登半島地震を「コロナ怖い」に利用する人たち いまだに恐怖をあおる専門家とメディア(中川淳一郎)(デイリー新潮) – Yahoo!ニュース

能登半島地震を利用して恐怖をあおる専門家やメディアの弊害で、避難所ではマスクをしろ!と絶叫する者もおり、未だにPCR検査で陽性者を炙り出している。「新型と言い続けて未知の恐怖を喧伝している専門家、政治家、メディア」は無能の極みであり、終わらせたくない利権でもあるのだろうか?中川氏のように「あの過剰な感染対策の効果を総括しろ!ワクチンの後遺症患者や死亡者に対して責任は問われないのか?」と言うと、畜度の高い日本人は逆にそれを批判する。尾身茂氏の地域医療機能推進機構が「幽霊病床」で300億円以上もの補助金を取得していたことも検証されず、今後、国民は増税や社会保険料値上げに苦しむであろう。

新型コロナ変異株JN.1急拡大も「オミクロン感染者は重症化せず」 新型コロナ新たな変異株「JN.1」急拡大も 「オミクロン感染の経験者は重症化せず」(The News Lens Japan) – Yahoo!ニュース

「中和抗体ばかり議論してT細胞免疫に着目しなかった自称専門家」は免疫学の素人であり、「一般市民にも理解し易い抗体に目を奪われた」に過ぎない。T細胞免疫の重要性は既に第1波の2020年早期にスエーデンで確認されていた。事実、新変異株JN.1が急拡大してもオミクロン感染経験者は免疫力が強化されて重症化しないとの研究結果を中東紙ガルフ・ニュースが報じた。オミクロン株BA.2の感染回復患者では、メモリーT細胞がBA.2株、BA.4、BA.5株にも高い反応を示し、新たな変異種でも重症化しないことを示した(米科学誌Science Immunology)。自然感染により中和抗体とメモリーT細胞が生じ、特に後者は感染細胞を破壊して重篤化を予防する。これが感染免疫学の初歩的な基本知識である。

コロナ専門家はなぜ嫌われるのか?「国民はわかってくれる」と尾身茂氏と国民に向き合わない“政治主導”の深すぎる溝 コロナ専門家はなぜ嫌われるのか? 「国民は聡明だからわかってくれる」と語った尾身茂氏と、国民に向き合わない“政治主導”の深すぎる溝(デイリー新潮) – Yahoo!ニュース

故安倍首相は専門家の意見を取り入れつつ最終的には政治決断し、両者の関係は良好であった。しかし、菅前首相では尾身氏が前面に出て異常な関係になった。今回、尾身氏、押谷東北大学教授、“八割おじさん”こと西浦京大教授を主役とする『奔流 コロナ「専門家」はなぜ消されたのか』が講談社から上梓された。専門家は失敗時の批判役として「利用価値」があった。「首相が言うべき数字」といさめる押谷氏を無視した西浦が「何も対策しなければ42万人が死亡する」との勇み足的試算を発表したが、菅官房長官が「政府の公式見解ではない」と切り捨てた。第5波では専門家が東京五輪開催に反対したが、菅氏は応えず語らずに「無観客開催」を断行した。これは政治的にも医学的にも正しい判断であった。小池百合子都知事が大会前に「COVID-19との戦いで金メダルを取りたい」と軽口をたたき、状況が深刻化すると沈黙して足早に立ち去った。コロナを5類へ格下げする決断を停滞させたのは岸田首相だった。些末な不安に汲々とするリーダーに危機管理は難しいが、著者の意図とは異なり、「日本の政治家と専門家に欠落しているものを浮き彫りにした内容」である。

【独自】政権に切り捨てられた「コロナ専門家」たちの悲惨な末路:なぜ尾身も西浦も感謝されなかったのか 【独自】政権に切り捨てられた「コロナ専門家」たちの悲惨な末路…なぜ尾身も西浦も感謝されなかったのか《コロナ専門家はなぜ消されたのか》(現代ビジネス) – Yahoo!ニュース

『政権に切り捨てられた「コロナ専門家」たちの悲惨な末路:なぜ尾身も西浦も感謝されなかったのか《コロナ専門家はなぜ消されたのか》(講談社)』が出版されて話題になっている。西浦氏が自身のXで「22年2月に世界に先駆けて規制を全廃した英国は、その後何十億もの予算をかけてデータ分析してリスクを直視し続けており、研究人材の層が厚く、国がそれをバックアップしている。日本では申請しても助成は得られず、人材の層と質ともに敗北した」と語っている。英国では「感染症対応を安全保障として研究することが国益につながる」との意識が政府に浸透している。尾身、押谷、西浦は、パンデミックで暫定的職責を与えられたに過ぎず、短期的内閣支持率に汲々とするばかりが日本の政治であった。これは「日本の文教政策のお粗末さを反映しており、世界で一人負けしている理由」でもある。日本は「科学立国として生きていく事」を真剣に考える必要がある。

モデルナ開発mRNA「がんワクチン」…死亡リスク65%減少は「さらに改善する」とCEOは自信 あのモデルナが開発、mRNA「がんワクチン」…死亡リスク65%減少は「さらに改善する」とCEOは自信(ニューズウィーク日本版) – Yahoo!ニュース

モデルナ社のステファン・バンセルCEOが「AIで免疫系に認識可能な癌の変異を特定して破壊する個別化癌ワクチンを作る。患者の正常細胞と癌細胞のDNAを比較して癌細胞の~数千の変異を特定し、強い免疫反応を誘起する変異を選び、新型コロナワクチンに使われたmRNAワクチンで免疫反応を示す免疫細胞を大量生産し、腫瘍の目印となるタンパク質を産生させて異物認識で破壊する」としている。これにより「死亡リスクが65%減少する」としているが、これは希望的観測に過ぎない。現代医学では「mRNAで特定の細胞に蛋白を発現させて制御する技術は未だに『絵に描いた餅』に過ぎない。コロナのmRNAワクチンの有効性が95%と超過大宣伝されたのと同様に失敗するのは目に見えている。AIが学習する情報は人間が収集した浅薄な情報に過ぎず、悠久の生物進化が創生した生命機構の世界ではオモチャ程度の実力である。今回のmRNAワクチンで人類は高すぎる代償を払わされたが、mRNAを用いるがん免疫療法でも同じ失敗を繰り返すであろう。

欧州では「はしかが前年比45倍に増え、その原因がワクチン接種が不十分だったことだ」 欧州のはしか感染、昨年は前年の45倍 ワクチン接種を呼びかけ=WHO(BBC News) – Yahoo!ニュース

昨年に欧州で麻疹が前年の941人から4万2200人と45倍に急増し、WHOがワクチン接種を呼びかけている。 全年齢層で患者の増加したが、その原因としてパンデミック中にはしかのワクチンを接種する子供が減ったことを挙げている。はしかの大半は発熱と発疹で10日ほどで回復するが、時には肺炎や髄膜炎などの合併症を起こす可能性もある。欧州におけるMMR3種混合ワクチン(はしか、おたふくかぜ、風しん)の初回接種率は、2019年の96%から2022年は93%に、2回目は92%から91%と僅か数%低下したに過ぎない。WHOが「はしかを防ぐには全地域で子供の95%に2回接種する必要がある」としているが、『mRNAワクチン営利企業の営業所と化したWHOの発現を素直に聞く事は危険』である。『ワクチンを一切接種していない米国のアーミッシュで麻疹の発症率を調べれば答えが出る可能性』が高い。米国ビッグファーマは『根本的設計ミスのmRNA型ワクチン』は制作上のコスパが安いために今後の基本型にすると決めている。この為、新たに開発されたmRNA型ワクチンは全て接種させてはならない。

この4年にわたるコロナ禍、ワクチン禍を踏まえ、先生から、これからの日本人は何をどのように心がけていくべきか?次なるパンデミックにどのように向き合うべきか?政治に何を求めるべきなのか?

今回のコロナ・ワクチン禍では『日本が情報鎖国状態である事が被害を深刻化させた根本的原因』であり、今もその状態が続いている。これは政府にも国民にも言える事であり、その根本的原因は『敗戦直後から米国GHQが実行したWar-Guilt-Information-Program』にある。これに対する日本人の課題は『正しい近現代史の学習と科学的な国際感覚の習得』である。『和をもって尊しとする素晴らしい日本文化を維持しつつ、その真逆である『略奪の遺伝子集団の文化を俯瞰的に理解すること』が緊急の課題である。新型コロナの5類への格下げは『終わりの始まり』に過ぎず、グローバリストはWHOを介して『パンデミック条約、国際保健規則IHR、【Disease X】で次なるパンデミックを画策』しつつあり、今年が関ヶ原の戦いとなる。心ある日本人は大道団結してそれに備えなければならない。

 

※ 大半の国民はコロナパンデミックを終わらせるためにワクチンを接種しマスクを付けているのに、接種回数が7回目を数え、世界でも希な接種率、しかも新規感染者数(追加接種)が2022年11月から10週連続世界NO.1。未だに変異株が発生したと騒いでいる。接種した人同士でお互い移し合って、そこから変異株が生まれてることは明らかだろう。こういう人たちを称して何と呼ぶべきか。『世界でも希な、危険であるものに勘が働かない、本当に愚かな大馬鹿者達。政府やメディアの言うことをそのまま信じて、反対する者をデマ扱いする畜度の高い国民。その結果は自分達で負うしかない』

 

※ 睡眠中に舌の付け根が下がる問題に対して、新たに舌筋肉をシェイプアップする方法を加えて増強しました。

 

 

 

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ワクチン問題研究会成果報告 [反グローバリズム]




残念ですが、これだけ言ってもコロナワクチン接種を続ける人たちには何も届かないようです。ワクチン接種に反対している人たちがいることは知っているでしょう。それをメディアが伝えないことも知っているでしょうし、政府が反ワクチンをデマだと言っていることも知っているでしょう。しかし、それでおかしいと思わなければ生き残れないということです。

7回打っても大丈夫だったという人がスパイクタンパクの毒性から逃れられるとは思いませんので、これからあらゆる副反応に見舞われる事が考えられます。まだ接種から2年8ヶ月程度しか経過していません。今はまだ短期の影響です。接種から2年後の死亡や突然死が言われていますが、これから中期、長期、さらにはDNA改編による遺伝病の影響も出てくるものと思います。

1,000人に1人程度の死亡なので、遠くの親戚や人の話として聞いた程度でしょうが、遅効性毒による目に見える被害の少なさが事態を深刻にしていると思います。しかしそれは人間の側の選択ですので、どのような時代状況であっても、自分で選択しなくてはならないものです。

 

【令和6年1月11日】一般社団法人ワクチン問題研究会~設立後6カ月の成果報告~ – ニコニコ動画 (nicovideo.jp)   全編

 

【前半】2024.1.11ワクチン問題研究会記者会見 日本を代表する医学者軍団の研究発表!

 

 

数千の論文がワクチン接種後の副作用として報告されている。しかも副作用はすべての臓器に渡っていること。ワクチンによる副作用はパタンが決まってない、全身で起こることがことが特徴。

ワクチン問題研究会から武見敬三厚労大臣へ要望を出した。

特定のガンが3回目接種後に起こっている。例えば白血病、乳がん、卵巣ガン等々。

村上康文氏による

ここからはライブ適塾の画像からお送りします。明るさに違いがありますので好みの方を選んで下さい。

井上正康氏 ワクチン接種が始まって以来、どのような副作用報告があるかを調べた。日本の医者も何が起こっているか把握できてない。

新型コロナワクチン接種後の疾患に関する学会症例報告2,021年12月~2,023年11月

学会症例報告から抽出された疾患名(学会134,演題数447)

上位10疾患では血小板減少症、血栓症、血管炎など。つまり血栓を作って血管を詰めてしまうこと。

年を追う毎にものすごい報告の数が増えて行っている。世界で一番打っている日本人は、さらに右肩上がりになるだろう。多臓器が同時に障害される事が、従来型の医療では理解できない。

疾患別の論文数。血液疾患、神経疾患、血管疾患、心疾患。

 

 


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井上正康先生:モデルナ特許で20種類以上ものmRNA型インフルエンザワクチン、新たなパンデミックを計画中 [反グローバリズム]




※ 睡眠中に舌の付け根が下がり気道を塞ぐ問題に対して、新たに舌筋肉をシェイプアップする方法を加えて増強しました。

松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体95<本編>

 

井上 正康 大阪市立大学名誉教授 2,023年12月31日付

感受性者(免疫が不十分など、病原体に感染しやすい状態にある人)が多く、感染拡大しやすい状況にある」との記事

これはYes & Noですね。人類はスペイン風邪以来百年間、ロシア風邪以来130年間も冬季にインフルエンザかコロナ風邪に罹り続けてきた。変異しやすいRNAウイルスに対する液性免疫(血中抗体)は短期間で低下するが、細胞性免疫の記憶は維持されて感染直後に反撃できるので数日間で治っていた。これまでは「ウイルス干渉」により、コロナ風邪とインフルエンザに同時感染することは稀であったが、mRNAワクチンで免抑抑制状態(Vaccine-induced AIDS;VAIDS)になった頻回接種者では『日和見感染症』が起こりやすくなっている。オミクロン時代に季節外れのインフルエンザが報告される異常な現象に対して、「手洗いや嗽などの日常的感染予防」が大切である。尚、東大の研究者が米国で「ヒトに感染する鳥インフルエンザの機能獲得試験」を行っており、その論文が査読中である。新型コロナが機能獲得試験による人工ウイルスであった事実から、国は「季節外れのインフルエンザウイルスの遺伝子解析」を行う義務がある。

【感染症ニュース】新型コロナウイルス感染症が年明けに本格的に  【感染症ニュース】新型株が流行を後押しか… 新型コロナウイルス感染症が全国で増加傾向に 年明けに本格的に流行も…(感染症・予防接種ナビ) – Yahoo!ニュース

mRNAワクチンの頻回接種者では、『抗原原罪』によりあらゆるタイプのコロナワクチンに対して旧武漢型抗体しか産生されない様になっている。ファイザー社は「接種後の血中抗体濃度変化のグラフの縦軸をLogで表示しており、それでは2メモリもの差(=100倍)がある。片対数なのでオミクロン型抗体が武漢型抗体の1/2程産生されている様に誤解させるが、通常のグラフで表示すると『オミクロン型抗体は1%以下となり、誤差の範囲』である事が判る。こんな子供騙しの詐欺的グラフに騙される医者や研究者を『専門家』としてメディアでコメントさせている事に根本的問題がある。尚、オミクロン株XBBも『喉風邪コロナ』であるが、ACE2への結合力や毒性は第5波デルタ株よりも強いので、mRNAワクチンを接種すると武漢型ワクチン以上の薬害を発生させるので、『百害有って一利無し』である。

今までインフルエンザが流行しなかったのは『ウイルス干渉』免疫力低下によって今後の流行はあるのか 

コロナのパンデミック以来、感染対策と無関係に世界中でインフルエンザが激減したのは『ウイルス干渉』が主因である。mRNAワクチンの頻回接種者では免疫抑制により日和見感染症が起こり易くなっており、インフルエンザへの抵抗力も低下している可能性が考えられる。頻回接種した高齢者で感染の裾野が広がると、子供が感染する可能性も高まる。しかし、感染力の強いオミクロン株が流行している現状では、ワクチン非接種の健常者はインフルエンザには罹り難い状態である。

感染爆発はある?「新型コロナウイルス」の現状と予防法 感染爆発はある?「新型コロナウイルス」の現状と予防法(CBCテレビ) – Yahoo!ニュース

咳やクシャミの症状が強いインフルエンザ感染者ではエチケットマスクも限定的な効果があるが、健常者がマスクしても有効な感染予防策にはならない。基本的な感染予防は「朝夕と帰宅時の手洗い、うがい、生理食塩水による鼻洗浄、スマホの消毒」である。

JN.1世界各地で急拡大でWHOが「注目すべき株」に  コロナ派生型「JN.1」、WHOが「注目すべき株」に 世界各地で急拡大(BBC News) – Yahoo!ニュース

スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では感染力も増強した為、感染力が微増した亜株では顕著な波を形成することが困難でダラダラと推移する。WHOは現在拡大中のオミクロン亜株JN.1(感染者の15~29%)を注目すべき変異株(VOI)に指定したが、これまでの派生株より重症化するとの報告はない。抗原ドリフトで次々とオミクロンの亜株が誕生しているが、基本的には喉風邪のウイルスであり、これらに晒され続ける事により抵抗力も強化されていく。

「心臓が持続的にウイルスに感染し、心不全のリスクが高まる可能性がある」 

第5波デルタ株まではACE2標的型で血栓や血管障害で心臓のリスクが高かったが、第6波以後のオミクロン株は喉粘膜の負荷電糖蛋白に強く結合して喉風邪となり、血栓症や血管障害のリスクは激減した。その為、第6波以降の心疾患や循環障害は遺伝子ワクチン由来のスパイクに起因する薬害が主因である。

コロナ後遺症でアルツハイマー病のリスク高まる 持続感染が影響か コロナ後遺症でアルツハイマー病のリスク高まる 持続感染が影響か:朝日新聞デジタル (asahi.com)

第6波以降のオミクロン株では喉風邪が主症状であるが、mRNAワクチンでは血栓症や血管障害による脳機能障害のリスクが激増する。『mRNAワクチンは免疫学の基本を無視した根本的な設計ミス』であり、凡ゆる病原体に対して利用してはならず、mRNAワクチンの国内製造は即時中止すべきである。

小中学生の体力は回復基調に 新型コロナ禍前には届かず 

子供の脳の成長速度は大人よりも遥かに早いので、3年間のマスク生活や座敷牢的生活は大人の何倍も深刻であり、脳の成長障害は将来取り返しのつかないハンディーとなるであろう。事実、最近になってその様な脳科学的問題を報告した症例の論文が増加している。

今後のコロナは第二のインフルか風邪か 

130年前のロシア風邪以来、四種類の風邪コロナとして存続してきた旧型コロナに加え、SRDSとMRDSで6種類となり、「新型コロナは7番目のコロナウイルス」である。ACE2標的型の第5波までの新型コロナと異なり、第6波以降のオミクロン株は『喉風邪ウイルス』として既に常在化している。スパイクの分子特性によりインフルエンザよりも感染力は強いが、重症化リスクは遥かに低い風邪ウイルスとなっている。

新型コロナワクチン接種の自己負担額 最大7000円程度 厚労省 新型コロナワクチン接種の自己負担額 最大7000円程度 厚労省 | NHK | 新型コロナ ワクチン(日本国内)

貧困化した日本の高齢者には『タダほど高いモノは無い』との想像力が欠如しているが、7000円は高額なので「接種希望者が激減する事」になる。免疫学的には基本的設計ミスであるmRNAワクチンは全て猛毒で薬害を起こすので、有料でも製造販売させてはならない。こんな基本的免疫学すら理解できない厚労大臣や日本の医者は大学で免疫学のイロハを再履修させる必要がある。

新型コロナワクチンで死亡 豊見城市、年齢や接種時期公表せず 沖縄県内で死亡例ほか1件 新型コロナワクチンで死亡 豊見城市、年齢や接種時期公表せず 沖縄県内で死亡例ほか1件(琉球新報) – Yahoo!ニュース

ワクチンによる被害者を救済する仕組みは2種類あるが、被害者が多過ぎて人手が足りずにマトモに機能していない。mRNAワクチンの薬害は世界的に明白になっており、政府も厚労大臣もその事実を知っているが、「薬害がバレる事を恐れて情報を開示しない政策で責任回避」している。沖縄県のみならず、国や全国の地方自治体が年齢や接種時期や死亡者の情報を公開しないのはその為である。「厚労省の予防接種健康被害救済制度による死亡一時金4420万円と葬祭料21万2千円を含む一般会計補正予算が1件あり、医療費および医療手当の認定が64件あった」などは氷山の一角に過ぎず、その何百倍もの被害者が存在する。その事実は『ワクチン問題研究会が調査した世界中の論文や国内学会での報告内容』からも明白であり、疑う余地はない。「個人の特定につながる恐れがある」として、死者のワクチン接種時期、年齢、基礎疾患の有無などを公表しないなどの子供騙しは薬害を深刻化する犯罪であり、河野デマ太郎前ワクチン担当大臣や現厚労大臣を『未必の故意』で刑事告訴して責任を取らせるべきである。

新型コロナワクチン副反応に対する施策を自民党県議団が要望 新型コロナワクチン副反応に対する施策を 自民党県議団が知事要望 知事は「医学的見地からの分析必要」(CBCテレビ) – Yahoo!ニュース

岐阜県では11月末の時点で「国の救済制度の87件の申請の内63件が未定である。岐阜県議会で7割以上を占める自民党岐阜県議団が古田肇知事に対して「新型コロナの後遺症やワクチンの副反応に対する施策を求める要望書」を提出し、古田肇知事は「医学的見地から実態分析が必要で、予算や制度での支援が問われる」と述べた。「自民党県議団がコロナワクチン副反応に関する要望を出す事はきわめて異例」であるが、これは『国内外でワクチン後遺症が隠せなくなった事実』を反映しており、自民党も『自分達の立場が危うくなるとの危機感を持ち始めた事』を意味する。遅過ぎるとは言え、この動きは重要であり、『ワクチン問題研究会としても科学的データーを基に超党派的に支援すべき』と考えている。

新型コロナワクチン国際枠組みが年末で終了 新型コロナワクチン国際枠組みが年末で終了(共同通信) – Yahoo!ニュース

WHOは「新型コロナワクチンの公平供給を目指す国際枠組みCOVAXを終了する」と発表した。これは「日本を筆頭に世界中で相当部分の人口が遺伝子ワクチンを複数回接種して深刻な被害が出ている事実、及びコロナワクチンではこれ以上騙せない事を反映した動き」である。しかし、WHOは来年5月に『パンデミック条約と国際保健規則IHRを批准させる計画』であり、『情報鎖国状態の日本で次のパンデミックを画策している可能性』が考えられる。事実、日本ではモデルナ社の特許で『20種類以上ものmRNA型インフルエンザワクチン』が製造中であり、『自己増殖型レプリコンワクチン』までが世界で初めて承認されている。これらの事実から、『日本で新たなパンデミックを計画している可能性』も考えられ、今後もWHOの動きを厳しく警戒し続ける必要がある。

 

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謹賀新年 億単位のアメリカ人がファイザー、モデルナへの集団訴訟に参加する可能性 [反グローバリズム]




於 三峯神社

令和6年 賀正

本年もよろしくお願い申し上げます。

今年こそは、パンデミックを仕掛けた連中をあぶり出し、国民がそれに気付いて接種をやめ、今までの人権侵害行為を精算し、社会が正常に戻ることを祈念します。

 

 

 

しんちゃん3歳8ヶ月 4月頃13㎏です

 

 

アメリカ人の42%が、Covidワクチンをめぐる大手製薬会社に対する集団訴訟に「参加する可能性が高い」

 

何億人ものアメリカ人が、Covid mRNAワクチンの悲惨な結果をめぐって、大手製薬会社のモデルナとファイザーに対する大規模な集団訴訟に「参加する可能性が高い」のです。

最近のラスムッセン・リポートの世論調査によると、アメリカ人の42%がモデルナとファイザーに対する集団訴訟に「参加する可能性が高い、または参加する可能性が非常に高い」と回答し、11%は未定と回答しています。

また、この世論調査では、コビドワクチンの接種によって亡くなったと思われる人を知っているアメリカ人がおり、回答者の41%が愛する人を亡くしたことがあることも明らかになりました。

40歳未満の成人は、Covidで亡くなった人を知っている可能性が有意に低い一方で、大手製薬会社に対する集団訴訟に参加したいと報告する傾向がはるかに高かった。

今月初め、Fox NewsはCovid-19 mRNAワクチンが超過死亡の急増の原因であることを公然と認めた最初の主流ニュースチャンネルになりました。

司会のローラ・イングラハムとゲストのピエール・コリー博士は、2020年以降の平均余命の低下が「壊滅的」レベルに達したことをFDAが最近認めたことについて議論しました。新しい研究によると、若者のがん罹患率も憂慮すべきほど上昇しており、2019年の同時期よりも米国での予期せぬ死亡者数が15万8000人増加しています。

トレンド:ミシェル・オバマが出産しなかったことを証明する公式政府文書

イングラハムが指摘したように、これはベトナム戦争以来のアメリカのあらゆる戦争の死傷者数よりも多い。

「若者、特に若い男性が亡くなったという悲劇的な話が毎日あるようです」とイングラハムは言う。「この数字は驚異的です」

「私たちはその疑問に答えなければなりません。なぜ、社会で最も健康な人々、つまり生命保険に加入している若い雇用者が、2021年にこれまでに見たことのない割合で突然死亡し始めたのでしょうか。そして、それは続きます。2021年にアメリカの職場で何が起こったのか、この前例のない死亡率につながったのか、という疑問が湧いてきます。

時計:

バクスター・ドミトリー
 

バクスター・ドミトリー

 
バクスター・ドミトリーは、ピープルズ・ボイスのライターです。政治、ビジネス、芸能界をカバー。話すことを学んで以来、権力に対して真実を語るバクスターは、80カ国以上を旅し、すべての国で議論に勝ってきた。恐れることなく生きなさい。
Eメール:baxter@thepeoplesvoice.tv

 

 


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この忌まわしい人権侵害事件を忘れるな! [反グローバリズム]



以前のように全部の記事を転載することが出来なくなっています。上のリンクから移動をお願いします。


※ 現在『無呼吸 めまい 首の不調 体験そして解消法』の公開手続きを進めております。電子書籍出版のキンドルの規定により独占販売となり、他の類似の記事は削除することになりますので、ご承知おきください。なお、3日程度で電子書籍が出版される予定ですので、そちらにてお求め下さい。

 

この件は本当に腹が立ちます。石があったら投げつけてやりたいほど。よくもそこまで人権侵害が出来るものだと。しかも組織として正式な処分だからさらに驚きます。やって良いこと、悪いことの判断が出来ないのでしょう。

 

願い星
 
@wishstar_Hope
「重大な人権侵害」 30代の女性職員が副反応の経験などから 新型コロナワクチンの接種を辞退したところ (2021年5月) 【読売テレビ】2023年12月26日 18:48 「重大な人権侵害」第三者委指摘 コロナワクチン未接種職員を廊下脇に隔離、 接種を執ように要請

 

コロナワクチン未接種の職員隔離 第三者委「人権保障に問題」

滋賀県甲賀市の甲賀広域行政組合消防本部が、新型コロナワクチンを接種しなかった職員をほかの職員と離れた場所で勤務させていた問題で、第三者委員会は「人権保障において問題があった」とする中間報告をまとめました。

この問題は2021年、甲賀広域行政組合消防本部が、新型コロナワクチンを接種しなかった職員をほかの職員から離れた廊下脇のスペースで勤務させる「業務区別」の対応をとったもので、職員はおよそ4か月後に退職し、第三者委員会が聞き取りを行うなどして調査を進めていました。

26日、消防に報告した中間報告書の中で、第三者委員会は、ワクチンを接種しない職員に上司などが面談や電話で接種を執ように求め、精神的な苦痛を与えたと認定したほか、「業務区別」の対応は職員に不利益な取り扱いで許されるものではないとしています。

そのうえで、消防本部の一連の対応は、組織としてのコンプライアンスの確保や人権保障において問題があったなどと指摘しています。

第三者委員会の新川達郎 委員長は記者会見し、「公務員としての基本的なコンプライアンス違反が前提としてあり、人権侵害やハラスメント行為が認められる」と述べました。

甲賀広域行政組合消防本部は「委員長の発言を重く受け止めるとともに、今年度末にいただくことになっている最終答申をもって、適切に対応してまいります」とコメントしています。

ワクチン未接種の消防職員隔離は「重大ハラスメント」 第三者委

配信

毎日新聞

報告書を甲賀広域行政組合管理者の生田邦夫・湖南市長(左)に手渡す第三者委員会の新川達郎委員長=甲賀市水口町水口の同組合消防本部で2023年12月26日午前11時6分、村瀬優子撮影

コロナワクチン導入の遅れを問題視し、国産ワクチンの開発もしきりに指摘していた森永氏。残念ですが、あなたが打ったのはワクチンではなく「癌促進剤」だったのです。 news.yahoo.co.jp/articles/d10f2

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井上正康先生からメッセージ [反グローバリズム]



改善道場からの転載をしてきましたが、作業が繁雑で困難となりました。申し訳ありませんが、改善道場にてご覧ください。ほぼ毎日更新しています。https://k-doujou.com/choice-966/



井上正康先生からメールマガジンと動画の発信です。毎週配信の『オミクロンの正体』シリーズは先週で今年は終了の可能性があります。

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井上 正康 大阪市立大学名誉教授

いつも井上正康公式メルマガをお読みいただきありがとうございます。
2023年もあと僅かとなりました。今年もあっという間の1年、皆様はいかがお過ごしでしょうか?
最近は、自己増殖型レプリコンワクチンが早々に認可され、崖を転がり落ちるように破滅への道をひた走る日本。現在、類似の様々な研究が進んでおり全く警戒を怠る事ができない状況となっております。
これに関しての動画を公開しましたのでコラムと合わせて是非ご視聴いただきたいと思います。

 

 有効性も安全性も不明な遺伝子ワクチンがWHOの推奨で接種され始めて丸3年になる。現在、その深刻な毒性と副作用に関する実態が世界的に明らかになりつつある。接種者の遺伝子を組み換えるアストラゼネカ社製DNAワクチンは、接種開始直後から深刻な薬害を起こして早々と姿を消し、無かった事の様に忘却の彼方に追いやられた。
 
一方、“直ぐに分解されるので安全と虚偽説明されたmRNAワクチン”は、塩基の化学修飾で難分解性となり抗原原罪やIgG4産生により免疫不全を誘起し、帯状疱疹、ブレイクスルー感染、全身性自己免疫疾患を深刻化させている。その事実がバレた海外では接種者が激減し、ワクチンビジネスが終焉してファイザーやモデルナの株価が暴落し続けている。
 
 mRNAワクチン自体が根本的設計ミスであるが、最近になり大量のプラスミドDNAが混入している事も発覚した。これは難分解性のmRNAが鋳型DNAと強く結合してDNA分解酵素が作用できない事が原因である。難分解性mRNAワクチンをプラスミドで作る方法自体が根本的間違いであり、病原体の種類に関係なくmRNAワクチンにDNAが混入する事になる。
 
しかも、ファイザー社製にはワクチン製造に不要な“癌ウイルスSV−40のプラスミド”が使われており、~32%ものDNA混入(2000億個/バイアル)で接種者の遺伝子を組み換える危険性が高い。これが癌遺伝子の近辺に挿入されると細胞が癌化する可能性もある。mRNAワクチンによる免疫抑制病態と混入DNAによる遺伝子組み換えが“増殖速度の速いターボ癌”の原因である可能性も危惧されている。
 
mRNAワクチンに由来するスパイク蛋白が血栓や血管障害を誘起する毒物である事は接種直後から判明していた。これらの事実から、海外では『劣悪な有毒欠陥商品であるmRNAワクチンを即時全面禁止すべき』として世界中で訴訟が起こっている。
 
 残念ながら、ビッグファーマの洗脳媒体であるテレビしか観ない大半の日本人は、情報鎖国の島国で猿ぐつわの“マスク”を着け続けている。大航海時代から奴隷狩りや略奪を生業にしてきた海賊の末裔には、“マスクはワクチンが売れるサイン”と見做され、猿ぐつわ装着率世界一の日本人が格好の餌食にされている。ワクチン接種が始まった直後から救急車の出動回数や突然死が激増して火葬場での遺体焼却が2週間以上待たされる異常事態を目の当たりにして、流石のお人好し日本人も“遺伝子ワクチン”に懐疑的になり始めている。
 
しかし、米巨大製薬利権集団がノーベル委員会を大枚で叩いてカリコとワイスマンにノーベル賞を授与させて“mRNAワクチン” に対する警戒心を失わせ、世界に類を見ない“遺伝子ワクチン製造国家”を誕生させた。日本政府は経産省の補助金で“次世代型の自己増幅型レプリコンワクチン”を製造させた。これは自己複製酵素レプリカーゼ遺伝子を含む組み換え遺伝子製剤であり、細胞内で自己増殖して全身で大量の有毒スパイクを産生し続ける。
 
現在、津波で無人地帯と化した福島県南相馬市に建設された明治製菓ファルマ(川村和夫社長)と米アルカリス社(高松聡社長)の巨大サティアンでレプリコンワクチンが生産されている。米国VLP Therapeutics社(赤畑渉社長)のレプリコンワクチン製造工場も久留米市リサーチパーク内に設立されている。厚労省は2023年11月28日に明治製菓ファルマ社のレプリコンワクチン(コスタイブ)の製造販売を認可した。
 
レプリコン遺伝子は接種者の体内で自己増殖しながら“エクソソーム”として血中を長期間循環しながら全身の組織へ拡散すると同時に、“擬似ウイルス”としてシェディングを介して非接種者にも拡散される。事実、放射性標識したレプリコンワクチンを接種されたマウスから1週間で呼気中に13%、糞中に7%、尿中に3%もの放射活性が排泄されている。
 
これは遺伝子ワクチンで“シェディング”が起こる事を示唆する所見であり、非接種者も深刻な二次被害を受ける可能性がある。多くの専門家が“レプリコンワクチンの危険性”に警鐘を鳴らしてきたが、世界初の臨床治験が828人を対象に2022年12月から大分医大をはじめとする国内で実施された。その結果は公表されていないが、査読中の論文で「悪寒、下痢、めまい、頭痛、倦怠感、吐き気、筋肉痛などの副作用が旧型mRNAワクチンより多い事」が判明しており、今後は長期的後遺症に悩む治験者が出てくる可能性が高い。
 
 利益を最優先する医産複合体企業の欲望は止まるところを知らない。鎖状のmRNAはRNA分解酵素により両端から分解される為、分解されない環状mRNAでスパイクを大量生産させる方法も考えられている。自己増殖型レプリコンワクチンや難分解性環状RNAワクチンは旧型mRNAワクチン以上に深刻な薬害を誘起するであろう。
 
彼らはヒト用遺伝子ワクチンのみならず、家畜や野生動物を対象に、エボラ出血熱、牛結核、ラッサ熱の『自己拡散型ウイルスワクチン』も開発中であり、これを狂犬病、西ナイル熱、ライム病、腺ペストなどの人獣共通感染症に適用拡大しようとしている。これらは“ワクチン”ではなく“遺伝子組み換え病原体”であり、野に放たれて突然変異すれば生態系に壊滅的影響を与えて人にも感染する可能性が高い。
 
1999年にビスカイノ獣医師は、兎出血病ウイルスの遺伝子を粘液腫ウイルスのゲノムに挿入した“ハイブリッド型ウイルス”を作成し、『兎出血病と兎粘液腫の自己拡散型ワクチン』と称してマイクロチップ装着兎に投与してスペインのアイレ島に放った。その結果、未接種兎の56%で両ウイルスの抗体が検出された事から、自然界で自己拡散型ウイルスワクチンが感染拡大したことが判明した(米国科学アカデミーPNAS)。
 
ウイルスや細菌は自然界で複雑に相互作用しているので、特定のウイルスを排除する“ 自己拡散型ウイルスワクチン”は予期せぬ結果をもたらす可能性がある。蛸壺研究者の浅知恵で自然界の病原体を根絶したりバランスを変化させると、人や家畜に感染する人畜共通感染症を誘発させる可能性が高い。国境を認識しない“自己拡散型組み換えウイルス”を閉じ込めることは不可能であり、パンデミックを誘起する危険な生物兵器への転用も可能である。
 
衛生問題を武器化したWHOや営利組織は利益の為なら何をしでかすか分からないサイコパス集団であり、世界が厳しく断罪して排除すべきである。
 

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荒川央氏:レプリコンワクチンで日本が人体実験場へ [反グローバリズム]



改善道場から転載を続けてきましたが、このサイトにコピーする手間が多くかかるため、難しくなりました。改善道場では、ほぼ毎日更新しておりますので、リンクから移動をお願いします。https://k-doujou.com/choice-954/


日本におけるレプリコンワクチンの世界初の承認

荒川央 (あらかわ ひろし)

 

 

mRNAワクチンはコロナワクチンで終わった訳ではありません。むしろコロナワクチンはゲートウェイ、入り口に過ぎないのです。今後ごく近いうちに登場してくるのは、コロナウイルス以外の感染症に対するmRNAワクチン、癌予防や治療のためのRNA製剤です。そしてレプリコンワクチンはさらに危険な次世代mRNAワクチンです。レプリコンワクチンは自己増殖型のワクチンであり、いわば事実上の簡易型人工ウイルスです。

今回はこのレプリコンワクチンについて改めてお話ししていこうと思います。

1) レプリコンワクチンの国内承認

コロナ新タイプmRNAワクチン「レプリコンワクチン」国内承認
2023年11月28日 19時24分

新型コロナワクチン(日本国内)

海外で開発された、「レプリコンワクチン」と呼ばれる、新型コロナウイルスに対する新しいタイプのmRNAワクチンが、28日、国内で承認されました。申請した製薬会社は、今後、変異ウイルスに対応したワクチンを開発した上で、来年の秋や冬の接種を目指すとしています。
承認されたのは、製薬会社の「Meiji Seika ファルマ」が申請していた、従来株の新型コロナウイルスに対する「レプリコンワクチン」と呼ばれるタイプのワクチンです。

このワクチンは海外で開発されたもので、接種した新型コロナウイルスのmRNAが体内で複製される新たな技術を使っているため、少量で効果が長続きするということです。
会社などによりますと、このタイプのワクチンが承認されるのは世界で初めてだということです。

会社では今後、変異ウイルスに対応したこのタイプのワクチンを開発した上で、来年の秋や冬の接種での供給を目指すということで、製造は福島県南相馬市の工場などで進める計画だということです。
会見した「Meiji Seika ファルマ」の小林大吉郎社長は、「今後、変異ウイルスに対応させる必要はあるが、世界に先駆けて新世代のワクチンの実用化の道が開けたと考えている」と話していました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231128/k10014271431000.html

明治グループの薬品会社であるMeiji Seikaファルマが製造販売承認を申請していたレプリコンワクチンが承認され、レプリコンワクチンに対する懸念が現実のものとなってきました。事実上、レプリコンワクチンの承認は日本が世界初になります。

2) レプリコンワクチンARCT-154 (コスタイベ筋注用)

新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン(レプリコン) 「コスタイベ筋注用」の国内製造販売承認取得に関するお知らせ ~次世代mRNAワクチン(レプリコン)として世界で初めての承認~

Meiji Seikaファルマ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小林大吉郎、以下Meiji Seikaファルマ) はArcturus Therapeutics Inc.が開発した新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン (レプリコン)「コスタイベ筋注用」(開発コード:ARCT-154) について、本日、「SARS-CoV-2による感染症の予防」を適応とした成人の初回免疫および追加免疫における国内製造販売承認を取得しましたのでお知らせします。今回の承認は、次世代mRNAワクチン(レプリコン)として世界で初めての承認となります。

「コスタイベ筋注用」は、新規sa-mRNA技術を使用したワクチンであり、細胞内にmRNAが送達されると自己増幅されるよう設計されています。そのため、既存ワクチンよりも少ない接種量で高い中和抗体価が持続するのが特徴です。なお、増幅期間は短期であり、安全性に問題は認められていません。

国内で実施した追加免疫第III相臨床試験では、起源株及びオミクロンBA.4-5株に対する中和抗体価が対照とした既存ワクチンよりも高いことが確認され(p<0.05)、さらに、それぞれの中和抗体価は6ヵ月間持続することが確認されております。また、接種量が少ないため安全性プロファイルも良好な結果が得られています。有害事象の多くが軽度又は中等度で一過性のものであり、本剤接種と因果関係がある重度又は重篤な有害事象は認められませんでした。

Meiji SeikaファルマはCSL Seqirusと日本国内における供給・販売提携に関する契約を締結しており、製造については、株式会社ARCALISと連携し、福島県南相馬市の製造施設で原薬から製剤まで国内で一貫して製造できる体制の構築を進めています。現在、変異株対応の追加的な臨床試験を進めており、来年の秋冬接種に向け1日も早い実用化を目指してまいります。

https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/pressrelease/2023/detail/pdf/231128_02.pdf

今回承認されたレプリコンワクチンの商品名は「コスタイベ筋注用」ですが、その開発コードは「ARCT-154」です。レプリコンワクチンの作用機序では、接種後に抗原タンパクをコードするmRNAが細胞内で複製され持続的に抗原タンパクが作られます。接種量が少なくて済むのは人体を「ワクチン製造工場」として利用する仕組みだからです。これはつまり、人体にバイオリアクター (生体触媒による生化学反応装置) の働きをさせる事に他なりません。そして、ワクチンの効果が長く持続するのは体が長期間多量のスパイクタンパクに暴露されるからです。これまでのコロナワクチンにもブレーキの仕組みがなかったのと同様に、やはり「ブレーキ」のデザインがなければ、スパイクタンパク生産を止める手段は無い事になります。それどころか場合によっては「ワクチンを他者に感染」させる可能性が発生するのです。

ARCT-154を開発したArcturus Therapeutics, Inc.は2013年に設立された米国を拠点とする製薬企業で、ARCT-154の他にもmRNA医薬品の研究開発を行っています。また、CSL SeqirusはCSL Limitedの子会社で、世界最大級のインフルエンザワクチンの供給企業でもあります。そして、ARCALISはArcturus Therapeutics Inc.とアクセリード株式会社との合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業 (CDMO事業) を展開しています。実際にARCT-154が生産されるのは日本の福島県南相馬市に建設されたワクチン製造工場です。

Booster dose of self-amplifying SARS-CoV-2 RNA vaccine vs. mRNA vaccine: a phase 3 comparison of ARCT-154 with Comirnaty
Oda et al. (2023) medRxiv
https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2023.07.13.23292597v1.full.pdf

自己増幅型SARS-CoV-2 RNAワクチンのブースター投与とmRNAワクチンの比較:ARCT-154とComirnatyの第3相比較試験

ARCT-154は、SARS-CoV-2の最も早く検出された変異型の一つであるD614G変異を持つB.1のSタンパク質をコードしている。

ARCT-154試験用ワクチンは、脂質ナノ粒子に封入されたsa-mRNA (自己増殖型mRNA) から構成されている。このRNAはベネズエラウマ脳炎ウイルス (VEEV) に基づくレプリコンで、VEEVの構造蛋白をコードするRNAがSARS-CoV-2 D614G変異体の完全長スパイク (S) 糖蛋白をコードするRNAに置き換えられている。

ARCT-154の第3相臨床試験についての論文がプレプリントとして発表されています。この論文によると、ARCT-154はベネズエラウマ脳炎ウイルス (VEEV) 由来です。そして武漢株とほぼ同じスパイクタンパク (正確にはD614G変異を持つB.1コロナウイルスの全長スパイクタンパク) が抗原として用いられています。RNAのシュードウリジン化はされていません。

3) レプリコンワクチンに対する厚生労働大臣答弁

2023.12.1武見敬三厚生労働大臣定例会見
https://x.com/hide_Q_/status/1730931739063947310?s=20
「今般承認したレプリコンワクチンは国内外の臨床試験において一定の発症予防効果や中和抗体価の上昇が確認された事、また有害事象の種類や発現割合などにファイザー社ワクチンと比べて明確な差が認められず安全性は許容可能と判断できた事から薬事承認を行いました。レプリコンワクチンは接種後に抗原タンパクをコードするmRNAが細胞内で複製をされて持続的に抗原タンパクが作られるワクチンである事からご指摘のようなワクチンの被接種者から当該ワクチンに含まれる物質等が他の物に伝播するような事象は今のところ確認されておりません。」

今回の承認について、武見敬三厚生労働大臣は上記のように会見で答弁しています。しかしながら大臣の答弁からはレプリコンワクチンがファイザーワクチンよりも安全とは到底思えず、長期の安全性は担保されていないどころか、レプリコンワクチンによる伝播が起こらないという根拠も見当たりません。作用機序から考えると、レプリコンワクチンの危険性は従来のmRNAワクチンどころではありません。

4) ARCT-154臨床試験

このたびの製造販売承認申請は、ベトナムで実施された16,000人以上を対象とした初回免疫における安全性、免疫原性、有効性を評価した第III相臨床試験(NCT05012943)において、主要評価項目であるCOVID-19の発症予防効果が評価基準を達成した成績に基づいた申請です。なお、追加免疫に関しては、2022年12月13日よりMeiji Seikaファルマが安全性と免疫原性を評価するため日本国内での追加免疫第III相臨床試験を実施しており、2023年2月に登録を完了しています。

2023年4月28日新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン「ARCT-154」の日本国内における製造販売承認申請に関するお知らせhttps://www.meiji-seika-pharma.co.jp/pressrelease/2023/detail/pdf/230428_01.pdf
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ARCT-154は既にベトナムで大規模な臨床試験 (第I相-第III相臨床試験で合計21,000人) が行われました。そして日本でも390名 + 390名の規模で第III相臨床試験が行われました。ARCT-154治験の対象はコロナワクチンを3回接種した人です。問題は、対照群もファイザーワクチン接種であり、未接種者との比較すら行っていない事です。

5) 体内でのレプリコンワクチンの人工進化に対する懸念

レプリコンワクチンは接種後に遺伝子が体内で増幅する機序に基づいており、これはまさにウイルスに感染するように「ワクチンに感染」するようなものです。そもそも遺伝子は増幅の過程で変異します。遺伝子が複製する際のコピーミスが突然変異の原因となるように、低率の突然変異は遺伝子の複製に付き物のエラーであり、しかもアルファウイルスのRNAレプリカーゼには校正機能が無いために変異率が高いのです。

そして、大きな変異の原因の一つは遺伝子の組換えです。レプリコンワクチンを取り込んだ細胞に類縁のウイルスが感染すると、ワクチンとウイルスのRNAの間での遺伝子組換えも起こる可能性があります。

実際、相同性組換えの酵素などが無くとも鋳型乗換えの機構により遺伝子組換えの現象は起こりますし、鋳型乗換えは原理上DNAのみならずRNAでも起こります。レプリコンワクチンを含め、生命工学は自然の仕組みを模倣して発達してきました。遺伝子工学の最先端の仕組みを、逆に自然が取り込む事も考慮すべきでしょう。レプリコンワクチンは「殻の無い簡易型人工ウイルス」ですが、本物のアルファウイルスと遭遇した場合、遺伝子を組換える事で「殻」を入手し、「完全体の人工ウイルス」へと人体の中で人工進化する可能性があります。

その状態になると、ウイルス化ワクチンは接種者の体内に止まる必要が無くなり、自由に他者に感染し始めます。進化の本質は「増えやすいものは増えやすい」という単純な同語反復です。レプリコンワクチン進化の過程で類縁のウイルスと遭遇し、殻を取り戻すという復元力が働いても何ら不思議ではありません。また、RNA同士の組換えによって、レプリコンワクチンがヒトの遺伝子を「盗む」可能性もあります。例えばラウス肉腫ウイルスなどの癌ウイルスは実際にヒトの癌遺伝子を盗んで進化してきました。世界初のレプリコンワクチンの承認により、事実上、日本は世界初の「簡易型人工ウイルス」の感染実験場となったのです。

また、ラゲブリオ (モルヌピラビル) のような「ウイルス変異剤」の投与はさらにレプリコンワクチンの人工進化を加速させるでしょう。遺伝子を弄ぶ行為は生命の本質を弄ぶ行為です。コロナワクチンを推進し、遺伝子製剤を実際の患者に投与している医療従事者には最低限の遺伝子の知識が不可欠なはずです。

6) 孤立する日本のワクチン事情

欧州のいくつかの国ではコロナワクチン接種は一時的にほぼ義務化されました。しかし、2022年の春頃にコロナワクチン接種への圧力は急に低下し、3回目以降の接種を受ける人などはごくごく少数派で、周りでも聞かないレベルです。諸外国ではすでにコロナワクチン自体を拒否しつつあり、7回目接種に突き進んでいるような国は事実上日本のみです。日本はいわゆる「オワコン」である世界の余剰コロナワクチンの最終処分場となっているばかりか、レプリコンワクチンの大規模人体実験場となりつつあるのです。にも関わらず、当事者である日本人は諸外国の事情も全く視野に無く、レプリコンワクチンの作用機序どころか危険性をまるで理解していない人が多いのです。これは科学者や医療従事者も例外ではありません。

mRNAワクチンを開発するにも接種事業を進めるのにも資金が必要です。水が高いところから低いところへ流れるように、社会も組織も人もお金がある方向に流れます。コロナ騒動の背景には巨大な製薬利権があります。コロナワクチンのDNA汚染問題が日本でほぼ無視され続けてきた背景にもそうした利権が絡んでいます。そしてコロナワクチンの利権は既に次のステージに移っており、それはすなわちLNP/RNA利権です。

レプリコンワクチンは「ワクチン」とは名ばかりの、未だ実験段階の「感染性遺伝子製剤」です。そもそも遺伝子製剤を用いて人体を薬物の製造工場と化す行為そのものに私は大きな懸念を抱いています。mRNAワクチン、レプリコンワクチン、癌予防や治療のためのLNP/RNA製剤は共通する問題に加え、またそれぞれに特有のリスクがあります。本来mRNAは不安定で壊れやすいものですが、「壊れなければ良い」という手法を使ったものがシュードウリジン化mRNAワクチンであり、「どうせ壊れるのなら増やせば良い」という手法を使ったものがレプリコンワクチンです。

どちらも自然のmRNAとは似て非なるものであり、「遺伝子治療の大衆化」というタブーを犯したものです。これらのmRNA製剤推進の背後には巨大な製薬利権が関わっているため、コロナワクチンと同様に政府やマスメディア、医療機関が自発的にブレーキをかける事は期待できないでしょう。そのため、止めるためには何ができるか国民の一人一人が考える必要があります。コロナ騒動では権力や権威を背景に持つものが人々に害をなしてきました。そうしたものに対する不服従が鍵となるでしょう。

注釈:見出し画像はアルファウイルスの電子顕微鏡像です。
https://en.wikipedia.org/wiki/Alphavirus

荒川央 (あらかわ ひろし)
1991年 京都大学理学部卒業 1996年 京都大学理学博士 (分子生物学、免疫学) バーゼル免疫学研究所 (バーゼル)、ハインリッヒ・ペッテ研究所 (ハンブルク)、ヘルムホルツ研究所 (ミュンヘン)、マックスプランク研究所 (ミュンヘン) を経て分子腫瘍学研究所 (ミラノ)所属

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小島勢二先生:追加接種率NO.1の日本が100万人あたり死者数世界1の現実 [反グローバリズム]



いくら伝えても伝えきれないくらい次々に。

Laughing Man
 
@jhmdrei
メンバーに 伝える間もなかった。 . 体調不良が続き医者に行くと癌との診断。かなり進行しており、癌の発見からわずかしか経っていない10月下旬までに帰らぬ人となった。ターボ癌でしょうか。ご冥福をお祈りいたします。 news.yahoo.co.jp/articles/97436

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日本の子供文庫にも収載されている野口英世。渡米してペンシルベニア大学医学部の助手を経て、ロックフェラー医学研究所研究員となった。黄熱病のワクチン開発と梅毒の研究をした人物ですが、ロックフェラー財団の支援によるものでした。伝記に採用されたのはロックフェラーの力によるものと思われます。野口のワクチンによって多くの命が失われました。子供の頃に読んだ内容とは違うかも知れません。現在起こっていることが過去の繰り返しだとすればどうでしょうか。

見難い場合はこちらJpSmokeyBlues <img draggable="false" role="img" class="emoji" alt="

※ 何か不具合が起こって、こちらにアップロード出来ません。以下のリンからご覧ください。

k-doujou.com

 

 


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ワクチン後遺症と腸の関係 [反グローバリズム]



コロナ後遺症といわれるものとワクチン後遺症は同じ病態です。筆者は腸の改善をしたら体調が良くなったことから、ワクチン後遺症は腸と関係があるのではないかと思っていました。腸を健康にするには薬は不要です。以前の投稿を参考にして下さい。
 
 
 
@jhmdrei
血中のセロトニン濃度が、コロナ後遺症の原因か。という研究が発表された。セトロニンは95%が腸で作られるが、ワクチンは腸に大きなダメージを与える。たとえば、接種者の腸内ビフィズス菌などはゼロになってしまう。(続く) news.yahoo.co.jp/articles/fd0db

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Laughing Man
 
@jhmdrei
論文:ビフィズス菌がセロトニンの前駆体であるトリプトファン(酵素)の代謝に関与し、それによってセロトニンの量を増加させる。 researchgate.net/publication/35

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新型コロナ後遺症は、血中セロトニン濃度に関係か

配信

Forbes JAPAN

Getty Images

新たな治療法開発にもつながる

Omer Awan

病院は食虫植物で患者が来るとガッチリ捕まえて離さない。あの手この手で検査をして、骨の髄まで吸い尽くす。毎週来させてまた検査と薬でさらに病弱にさせ、病院の利益を上げていくビジネスモデル。前半と最後のパートです。

森田洋之@「医療」から暮らしを守る医師/「人は家畜になっても生き残る道を選ぶのか?」発売中! on X: “「本来必ずしも必要ではないが、病院の経営上行うことが求められる医療」???   そんなものあるわけないだろ! あるわけ… 詳細は以下の動画で ↓ 【東京ホンマもん教室】医療業界の深い闇~日本を滅ぼす「過剰医療」 https://t.co/Y7b1V34H7E https://t.co/GJvAGvTya0” / X (twitter.com)

森田洋之@「医療」から暮らしを守る医師/「人は家畜になっても生き残る道を選ぶのか?」発売中!
 
@MNHR_Labo
「本来必ずしも必要ではないが、病院の経営上行うことが求められる医療」???   そんなものあるわけないだろ! あるわけ… 詳細は以下の動画で ↓ 【東京ホンマもん教室】医療業界の深い闇~日本を滅ぼす「過剰医療」 youtu.be/X3aj9mqLr2g?si

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レプリコンワクチンで周囲に拡散し、未接種者にもigG4の危険が [反グローバリズム]




接種を繰り返すとigG4が優勢になって、免疫抑制がかかってしまう。いつも見て頂いている皆さんには常識ですが、一般の人には難しいようです。XBB対応ワクチンが出来て無料だというから打っておこう、こういうレベルなのです。しかもどれだけ打っても流行する変異株には追いつけず、時期が遅れてから接種するようになっていることも気がつかず、本人達は安心しています。しかし、身体の中ではXBB抗体ではなく武漢の抗体ばかりが産生されて、スパイクの毒が全身に回りウイルスが排出できなくなっている。かつてないレベルの被害が出るだろうといわれるXBBワクチン接種は続くのでしょうか。

日本ではXBBのウイルスはもういなくなっています。それなのにXBB対応ワクチンを打つとは何なのでしょうか。ウイルス変異にワクチンが追いつかないことは散々言われてきました。使われない抗体は害しかありません。東京都健康安全研究センター » 世界の新型コロナウイルス変異株流行状況(2023年11月2日) (tokyo.lg.jp)

@jhmdrei
甲状腺ホルモンが過剰に分泌される自己免疫疾患「バセドウ病」。ファイザーの有害事象には「自己免疫性甲状腺機能低下症、甲状腺機能亢進症(バセドウ病)、萎縮性甲状腺炎」他、甲状腺障害が14種類報告されている。 news.yahoo.co.jp/articles/08412

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特番『新型コロナウイルスパンデミックの現状と展望mRNAワクチンの実像』その5ー基本コンセプトが失敗のmRNAワクチンの さらなる開発が進められているー

 

東京理科大学名誉教授 村上康文氏

mRNAワクチンを打った人からシェディングで周りに拡散しているといいますが、調べれば証明できる可能性があるのではないか。接種者の吐く息を採ってきて、それにスパイクがどのくらい入っているかを調べれば良いと思います。しかし、それほど大きな問題ではないと思います。接種者から放出される量は少量なので、打った人よりも圧倒的に少ない。

むしろ問題は、メッセンジャーが細胞内で増えること。これは別問題。少量であっても増えたら大変です。mRNAワクチンで接種量を減らそうという動きがある。一杯打つと副反応が激しく出てしまうので、接種量を減らせば良いのではないかと。もう一つは半年や1年半経っても体内であったということで、予想よりも長持ちすること。何回も打たなくてはならないのが現状ですが、それなら1回で増えるようにしたら良いのではないかと。増えるということはウイルスと殆ど同じで、複製装置を一緒に付けたmRNAを注射すると細胞内で増えていきます。

それがレプリコンワクチン。今までは『私は接種しない』でよかったのですが、ところが増幅型ワクチンでは接種した人も増えるし、それが放出されるとなったときに非接種の人でも増えてしまう。これは凄くハイリスクだと思うんです。複製のために酵素の遺伝子とスパイクの遺伝子の両方を入れるわけです。細胞に入ると二つのタンパクが作られ、複製酵素でメッセンジャーの複製反応が始まります。

ヒト細胞にはmRNAからmRNAを複製するものがなく、複製する遺伝子を人工的に入れないといけない。これには複製を止めるブレーキがないんです。細胞は小さいエクソソームの粒子を何時も放出していて、母乳にも唾液にも吐く息にも含まれます。ということは複製したウイルスに入って拡がると、人から人へ拡がる可能性があります。あたかもウイルスなんです。日本では明治製菓ファルマとVLP社。

mRNAワクチンは細胞内でスパイクを作るが、免疫系から異物と認識されて攻撃され、複数回打っていくと抗体がigG4になってしまう。それで免疫系が抑えられてしまうことが問題。この方式はワクチンとしては失敗です。世界でもう接種しなくなっているのですが、新しい方式のレプリコンワクチンを進めようとしています。

レプリコンワクチン:自己増殖型ワクチン 要点は複製酵素の遺伝子を一緒に入れると、細胞内で複製マシンが動いてメッセンジャーの複製反応が進むこと。ウルスが増えるのと一緒。

接種量が減れば、副反応が減るかも知れないと。もう一つは抗原タンパクをずっと作っていれば免疫系が凄く上がるんじゃないかと。igG抗体が抗原への反応性がよくなるんじゃないかと。ところが実際はigG4になってしまって失敗。

アルファウイルスの複製酵素を使っている。

アルファウイルスの増殖サイクル。オレンジが全長のゲノム。初めに複製酵素が作られる。P1~4がRNAの複製反応をやる酵素。これは二つのRNAを作る。一つは全体の長い奴を作るんですが、真ん中くらいからの合成もする。スパイクの遺伝子を合成し、複製反応をやりながらスパイクの遺伝子も大量に合成する。それでこのウイルスが選ばれた。

真ん中のものが自己増殖型。

よく見ると両末端に5ダッシュCSEがあり、その配列が合成反応の出発点で、両方にあるから両方の合成反応。複製反応をやりながらスパイクも合成する。これが細胞内から他へ拡がらなければよいのですが、実際はそうではない。

レプリコンワクチンは紫や緑の線で赤いのは従来のメッセンジャー。メッセンジャーRNAの抗体レベルは落ちてますが、レプリコンは落ちてない。複製をしながらずっと残っている。

抗体が落ちないからよいかというと、やはりigG4化することになる。ずっと抗原を作っているからmRNAワクチンを複数回打つのと同じこと。これもワクチンとしては失敗。

エクソソームの中にmRNAが入ることは証明されている。それが細胞から細胞へ拡がる。問題はエクソソームがどこから分泌されるかで唾液とか母乳とか、呼気にも含まれている。私が絶対やって欲しいのは、人から人へ拡がらないことの証拠を出すこと。打った人の周辺にこの仕組みでメッセンジャーが拡がってしまうと、皆の抗体がigG4化してしまう。ウイルスに感染しても除けないということで、人から人へは絶対拡がらない証明をするべき。

ウイルスを作ってばらまくことと同じ。

レプリコンワクチンワクチンが人から犬や猫に拡がって、野生に拡がってしまったら生態系に影響を与える可能性すらある。

XBB対応ワクチンの問題

米国ではXBBではなくエリスEG5.1や2.86を考えている

政府の詐欺グラフ。緑がXBBで444から1800になって約4倍上がったと言います。マウスの実験結果で縦軸が対数グラフになっているが、これを通常グラフに直してみると

これで誘導される抗体は武漢とBA.4/5だけで、XBBは全然誘導されず、XBBワクチンを打って増えるのは古い抗体だけ。効果がないから打ってもしょうがない。

XBBを打っても効果はないが、一方でXBB型のスパイクが体内で大量に産生されるものの、そのスパイクは抗体に反応しない。ということはスパイクの毒性が抑えられないんです。スパイクの毒性が抑えられないまま、メッセンジャー型ワクチンで大量に作られて、それが身体中にばらまかれる。ということはもう一度、激しい副反応が発生する。

だからXBBを接種すると、今まで3回、4回打っているその人達の抗体がスパイクを不活化できない。3回、4回打っていても作った抗体はXBBワクチンがスパイクを不活化できないので、激しい毒性が発生する。それは非常に強力な副反応になり、もうひとつは、4回、5回、6回打っている人が相当数いるが、igG4化します。そのためスパイクは除けず血中を何時までもスパイクが巡って、有害な働きをする一方で除けないから非常に酷いことになる。

だから絶対止めるべきだ。今まで一番大きな被害が出ると思います。

XBBのスパイクは非常に強力にACE2にくっつくことが分かっており、従来型よりも強力に反応します。

 


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製品のバラツキとあり得ないDNA混入、SV40プロモーター [反グローバリズム]




特番『新型コロナウイルスパンデミックの現状と展望mRNAワクチンの実像』その4ー工業製品としてあり得ない品質のばらつきー

 

村上 康文 東京理科大学名誉教授

mRNAワクチンは打って亡くなる人もいれば、全くなんともない人もいる。バラつきがあるのではないかと早くから言われていました。ロット差が凄くあるのでないか。

デンマークの研究。ロットによってどれくらい有害事象が発生するかを調べたところ、3つのグループに分かれた。一番激しい副反応が出るのは青で全体の約4%。それからまあまあ副反応が出るのは64%で緑。副反応が少ないグループは黄色。普通は1つにまとまるはずですが、3つに分かれるというのは何らかの要因があるということ。これが何なのか分るまではひとまず止めるべきこと。少なくとも青は除くはずだが、未だにやっている。一番有害な青の4%は有害反応の約7割を占めている。

亡くなった人の47%はこのロットで亡くなっている。青は4%しかないのに47%の死亡者が出ている。こういうことがあればメーカーに調べさせて、明らかになるまでは中止するはずなのにしていないこと。1回あたりで当たる確率は4%なら6回打てば24%で4分の1になる。欧米は3回で殆ど止めているので問題にならないかも知れないが、日本で7回もやってしまうと当たる確率が上がってしまう。

もう一つはmRNAワクチンにはスパイクの遺伝子が100%入っていると思うが、ところが相当短いものが混じっているのではないかとヨーロッパで早くから問題になっていました。それを実験的に調べようとしたのがケビン・マッカーナンだった。そうすると今年春、本来は混じってはならないDNAが混じっていることが判明し、世界中で大騒ぎなっている。

モデルナ、ファイザーの両方に入っていた。どうしてそうなるかというと、仕組みとして仕方がないことも分っている。mRNAは塩基の1つをウリジンから修飾ウリジンへ替えて2重鎖を強固に結合してしまう。DNaseという破壊する酵素があるが、これが破壊できなくなってしまう。

製造過程の模式図。スパイク遺伝子をプラスミドに入れて大腸菌で増やす。⇒ 大腸菌からプラスミドDNAを抽出、精製 ⇒ そのプラスミドDNAを酵素で切断し直鎖状にする ⇒ 試験管内で合成反応 ⇒ 終わった後にDNAを除くことになりますが、その除く反応が不完全だと。本来だったら短い断片になって除かなければいけないが、断片化がされていなくて数百塩基の平均長が145塩基とか、長いものもある、問題はそれが両方混じった形で脂質ナノ粒子に包まれて注射されること。

メッセンジャー(mRNA)も細胞に入るが、残存した短いDNA、長いDNAも一緒に細胞に入ります。DNAはヒトゲノムに入りやすいことが問題。当初はRNAの逆転写が言われて、それが入ると大変だと言っていましたが、ところがDNAだとストレートに入ってしまう。だからDNAが問題になるんです。

この研究者(ケビン・マッカーナン)はヒューマンゲノムを一杯読んだ人なんです。塩基配列のスペシャリストでDNAをどう扱うかも詳しい人です。この人なら違いないだろうと。まずメッセンジャーの長さを調べてみたら、長いものも短いものも入っている。問題はDNAまで見つかってしまったこと。誰も想定してなかったことです。破壊されて小断片化されて除かれたはずのDNAが、長いもの短いもの色々混じって、長いものが相当あったので配列が読めちゃったんです。

どういう風なプラスミドDNAを使ってmRNAを作ったかという元の配列が読めてしまった。長いものが相当混じっていないと読めないので。

左はメッセンジャーの分析値、右はどういう長さのDNAが混じっているかを表わしたもの。電気影像法。明らかに分解反応が上手く行ってない。

PCR法でやってもメッセンジャーしかないので、逆転写法でDNAにしないと増えないはずだが、増えてしまった。間違いなくDNAが混じっている。

上の2つはファイザー、下の2つはモデルナ。両方とも混じっている。両方のメーカーで同じように混じっているということは、製法に問題があると。製造上のステップ、同メッセンジャーを作ってどう精製するかというステップに問題があるのではないか。2つのメーカーで同じような量が混じっている。多いものでメッセンジャーの1割が入っていることは間違いないと。もう一つ問題はどういうプラスミドDNAを使って合成したのか

モデルナはよくある構造ですが、問題はファイザーの方。赤い矢印がスパイク。ファイザーを拡大すると

ファイザーからがんウイルスとして有名なSV40のプロモータ配列が入っているんです。本来この配列は全く要らないもの。製造するために全く不必要ながんウイルスの配列が入っていて、それ配列はメッセンジャーの合成を上げる働きをしています。万一この断片が残っていてヒトゲノムに入ると、入った周辺の遺伝子の発現レベルを上げてしまうわけです。人には沢山発がん遺伝子がありますから、その周辺に入ってしまうとSV40の配列によって発癌遺伝子の発癌レベルが上がってしまう。その可能性が考えられる。

残ってまずいものは除くのに、どうしてこういう配列を入れたのか全く理解できない。除くステップは簡単で3日か4日で除くことが出来るんです。だからモラル上でこれを入れるのは間違いです。当初1つのグループだったのが、現在は4つのグループが再現しています。どういう実験をするかによって量が増えたり減ったりするんですが、皆さん一致してヨーロッパEMAの基準値を超えてしまっている。コンセンサスとして成立しています。混じっている、必要のない配列が入っている、がんウイルスのプロモーター配列まで混じっている、それが除かれていない。

問題はSV40のプロモーター配列。遺伝子を発現させるためには2つの要素が必要で、プロモーター配列とエンハンサー配列の2つが入ると遺伝子の発現レベルは上がるんです。メッセンジャーが合成される。通常はヒトゲノムの発癌遺伝子がありますが、発現が抑えられているんです。ところがエンハンサーの配列がその周辺に入ってしまうと上げてしまうんです。

その長さは72塩基のものでも良いですし、2つくっついた144塩基のものでもよい。それがMycとかの発癌遺伝子の周辺で良いですよ、上流部でも良いですしちょっと離れたところでもいいです、下流でも良いです。その配列が何処かに入るとc-mycやrasのような有名な発癌遺伝子の発現はガンと上がります。だから普通はこういう遺伝子は絶対入れないんです。もう一つはどんな仕組みでDNAは残っているか

メチル化されたウリジンを使っているからDNAに強くくっついてしまう。この構造になってしまうとDNaseで破壊されないことが分かってきて、ということは同じやり方で作ったmRNAワクチンのあらゆるものにDNAは混じるんです。インフルエンザワクチンも同じ製法で作ってしまえば、必ずDNAは混じります。

あらゆるメッセンジャー型ワクチンはこのやり方でウリジンを替えて修飾したウリジンを使ってやると同じ現象が発生して必ずDNAが混じると。ということはメッセンジャーとして注射したものがmRNAに遺伝子のDNAまで入っていたと。これがヨーロッパ、アメリカで大きな問題となって、これが打たない大きな理由なんですね。そこまで分っているのに日本では打ち続けているのは不思議ですが、本来ならメーカーに対して、今すぐ調べろと政府は言わなければいけない。

mRNAワクチンはメカニズムとして破綻している上に、製造技術に大きな問題点がある事。

1回打つごとに25億個のDNA分子が入っていること、断片の総数が1250億個の短いDNAが脂質ナノ粒子に入って、それが全部細胞に入る。これが変異の原因にもなるし、細胞死を招いたり、癌化を招く。現在は4チームが証明している。

政府関係の発表で『ワクチンの有効性・安全性が確認された』について

打ってから2週間目はよく感染するんですよ。免疫能力が落ちるため、そこは非接種に入れてしまうんです。(その期間を)非接種に入れると有効性が見えるんですね。そこから半年くらい経つとマイナスになります。一定のウインドウだけで計ると効果があるように見えるんです。

 


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今夏に大量発生した熱中症は本当だったか? [反グローバリズム]




弁護士の楊井人文氏がパンデミック条約とIHRについて考察を加えています。

パンデミック条約でワクチン強制は本当?それより警戒すべき条文とその理由 | 楊井人文のニュースの読み方 (theletter.jp)

記事は途中までですが、メールアドレス無料登録で最後まで読めます。条文から読み解いていき、WHOは各加盟国に強制する手段(実力部隊など)を持っておらず、加盟国が拒否すれば実現しない、そのため国家主権を越えて強制措置を実施することは出来ないそうです。これは条文解釈の次元なので、実際には何が起こるか分りません。↓に筆者の投稿を載せておきます。

『ワクチン強制は岸田首相がWHOからの指示として自ら進んで従おうとすれば、国内法を変えてでも実行するのではないかと思います。LGBTと同じこと。国民としての我々には条文解釈だけでは解けない不信があります。やろうと思えば出来てしまうことです。』

もしその法律が憲法違反だとしても、最高裁決定までには数年かかる上に、最高裁では判断は行わない(条約が絡むため)となった場合のことも考えられます。その間、数年間は強制措置が実施できてしまう点に注意が必要です。

@yanai_factcheck
こんなビラは一見して取り合わなくていいと思われるかもしれない。実際ここに書かれている疑念の根拠は見当たらなかった。だが、まずいのでは思われる新条約の規定が一つ見つかった。報道の自由に関わる可能性があり、ジャーナリスト関係者にも読んでいただきたく #theLetter

Laughing Man on X: “医師「水の飲み過ぎと塩分不足が原因」つまり、低ナトリウムな状態。これはワクチン接種者に特有の「副腎機能の低下」により起こることでも知られている。 https://t.co/BYlsx5rwBY https://t.co/LgNE0AaXZQ” / X (twitter.com)

記事はhttps://pbs.twimg.com/media/F-Fm1vxa8AA-0CG?format=jpg&name=small

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今年の夏には子供たちや大人がバタバタ倒れて救急搬送する事態に至りました。しかし、これは熱中症なのでしょうか。画像が見にくい場合は↓をクリック

おでっせい on X: “@jhmdrei 本当に気温が原因の熱中症なのだろうか? 1️⃣ ワクチンのLNP脂質ナノ粒子(mRNAの入れ物)は副腎に多く集まる 2️⃣ mRNAを取り込んでスパイク蛋白を作る細胞は、免疫細胞に攻撃される 3️⃣ ⇨アジソン病:慢性的な副腎皮質ホルモン分泌の低下 4️⃣ 症状は体力の低下、低ナトリウム血症etc ⇨… https://t.co/y9Ei5GD2cQ” / X (twitter.com)

おでっせい
 
@odyssey3543
本当に気温が原因の熱中症なのだろうか?  ワクチンのLNP脂質ナノ粒子(mRNAの入れ物)は副腎に多く集まる  mRNAを取り込んでスパイク蛋白を作る細胞は、免疫細胞に攻撃される  ⇨アジソン病:慢性的な副腎皮質ホルモン分泌の低下  症状は体力の低下、低ナトリウム血症etc ⇨ 気づかない内に脱水症状へ ファイザー社が厚労省へ提出した薬物動態試験 pmda.go.jp/drugs/2021/P20 村上先生 免疫学者の警告 Part2 twitter.com/yamajitoru/sta 鹿先生 ワクチン熱中症の解説動画 nicovideo.jp/watch/sm413931 アジソン病:慢性的な副腎皮質ホルモン分泌の低下 medical.jiji.com/topics/1407

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ぽん太 on X: “@jhmdrei 副腎クリーゼ  副腎 命に関わるホルモンを作る大事な臓器で身体奥深くにあり守られています 命に関わります 気のせいか低血糖の方物凄く増えた 気がします https://t.co/2zg77y0HYz” / X (twitter.com)

Laughing Man
 
@jhmdrei
無自覚脱水で 熱中症1.8倍。 . ワクチン接種により副腎皮質機能が低下し、低ナトリウム性脱水症状=気づかぬうちに脱水「無自覚脱水」が、増加している。 news.yahoo.co.jp/articles/68698
ぽん太
 
@ponta8_7
副腎クリーゼ  副腎 命に関わるホルモンを作る大事な臓器で身体奥深くにあり守られています 命に関わります 気のせいか低血糖の方物凄く増えた 気がします

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井上正康先生:現在のインフルエンザウイルスが遺伝的に変化している可能性、人工ウイルスか? [反グローバリズム]




松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体87<本編>

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【ゲスト:漫画家 倉田真由美氏】LIVE適塾☆世相解剖学 第24回ニコ生ライブ – 2023/11/10(金) 20:00開始 – ニコニコ生放送 (nicovideo.jp)

 

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

「新型コロナの合併症」で重篤な疾患になりやすい人たちの特徴   現在も「新型コロナの合併症」で重篤な疾患になりやすい人たちの特徴 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

明らかに捏造データーです。医学論文検索システムPubMedで『mRNAワクチンの副作用』で検索すると、直ちに1万篇以上の論文が報告されている事実が分かる。臨床系の論文では数百~数千人もの患者症例を解析したものが多く、何億人もの副作用被害者が報告されている。NHKが「ワクチンの死亡患者をコロナ死亡者と捏造したニュース』を流した様に、大半のテレビは巨大製薬資本に乗っ取られて虚偽ニュースを垂れ流している。昔から高齢者や免疫不全患者などは風邪でも亡くなることが多く、「風邪は万病の源」と言われてきた。事実、「世界中で第5波デルタ株までのACE2標的型コロナの死亡率は高リスクの高齢者で高かった。しかし、オミクロン株が出現した後のリスクは世界的に激減している。今回、ファイザー社からスエーデンのカロリンスカ研究所に巨額の資金が提供されて『mRNAワクチン開発のカリコ氏とワイスマン氏にノーベル賞が授与された事』を世界中の研究者が強く非難している。事実、受賞者のワイスマン氏自身も2018年にNature誌で「mRNAワクチンは有毒であり、血栓症、血管障害、強い炎症病態や自己免疫疾患などを誘発する」と警告していた。今回のノーベル賞も『ワクチン後遺症をコロナ後遺症として濡れ衣を着せる為の広告塔』となっている。

尾身回想録『ルビコン川を渡った』新型コロナの光と影(1100日間の葛藤)

尾身委員長の「政府への提言」でマトモなモノはほとんどありませんでした。厚労省の中には「新型コロナの本質を良く理解し、過剰反応すべきでない」と考えていた良心的職員もいました。尾身氏は厚労省を無視して次々と無意味な規制策を提唱しており、その中で社会的影響の大きかった決断を「ルビコン川を渡った」と表現している。今回、委員長を辞めたのでやれやれと思ったが、今度は「結核予防協会」へ天下りした。結核は敗戦後の日本の国民病であったことから「感染症法上は2類」に分類されているが、現代では怖いモノではない。しかし、国民の八割もがmRNAワクチンを接種されて『免疫不全状態』になっている為、感染力の弱い結核菌にも罹り易くなっている。尾身氏に新たな職場で馬鹿騒ぎさせない為に、「彼が理事長である病院が空病床で巨額の補助金を不正受給した事実を糾弾し、彼の助言も科学的に検証して記録に残しておく必要」がある。

新型コロナ、都がリーフレット―「訴え聞く」「無理させない」 児童らの後遺症、どう対応? 新型コロナ、都がリーフレット―「訴え聞く」「無理させない」:時事ドットコム (jiji.com)

東京都が「児童や生徒への『新型コロナウイルス後遺症対応』に関する保護者向け資料」を作成した。新型コロナは「5類」に格下げされた後も感染は続いているが、発症しても大半が喉粘膜限定の症状であり、『後遺症』と呼ばれる病態は世界的に少ない。都民を煽って都政を暴走させた小池都知事が指導している「説明書」には、「疲労倦怠感、集中力低下、頭痛、睡眠障害などは時間とともに改善する」と書かれている。これらは全て『遺伝子ワクチンの後遺症で高頻度に見られる症状』であり、長引く場合はワクチン接種歴を調べる必要がある。尚、「対応策は訴えをよく聞き、症状や体調に合わせて無理をさせないことが重要」としているが、これも風邪への基本的対処法として3年前までは常識であった。現在、国政や都政では常識が死んでいる。

新型コロナ後遺症 オミクロン株の患者は咳・鼻水などの症状が初期患者の3倍、広島大学 

オミクロン株のスパイクは遺伝子には37ケ所もの人為的変異が加えられており、『プラス荷電のアミノ酸が7個も増加して喉粘膜のマイナス表面に結合しやすくなっている事』が主因である。喉粘膜の表面はマイナス荷電のシアル酸などを有する酸性多糖体で覆われており、鼻や口から入ったオミクロンが直ぐに粘膜表面に結合して粘膜限局型の症状となる。『オミクロンの感染力が旧型コロナより60~70倍も強くなった事が喉粘膜症状の主因」である。この為に発症者数も増えるが、基本的には『喉風邪として治療』すれば良い。オミクロン時代には『日本茶でのウガイや生理食塩水による鼻洗浄、食物繊維の多い食事で免疫バランスを整える事』が大切である。

コロナ後遺症に初の傷病補償年金支給 コロナ後遺症に初の傷病補償年金支給 「治療継続の支えに」 – 産経ニュース (sankei.com)

従来より、『風邪は万病の源』と言われた様に、タチの悪い旧型風邪コロナで多くの高齢者が亡くなっていたが、若い世代が亡くなることはなかった。今回のmRNAワクチンは体内でACE2標的型の猛毒スパイクを産生するので年齢を問わず重篤な後遺症が出る。今回の労災認定は約20万件に上り、後遺症患者に年金を適用できる事例を示した。労働者災害補償保険(労災保険)は業務でのけがや病気で休職した際の生活費などを補償して治療費も補償される。『厚労省やワクチン担当大臣が国民を騙して国民に接種させたmRNAワクチンの後遺症患者』に対しては『特別枠で同様に補償すべき』である。いずれにしても、『遺伝子ワクチンの接種を即時中止すべき』である。

冬のコロナ・インフル同時流行に注意 医療体制再点検を

日本人の死因は、1)がん、2)循環器系疾患、3)健康診断の順番である為、「オンライン診療では過剰診療のリスクが軽減する可能性」があるが、『オンライン診療よりAIの方が遥かに誤診が少ないので、やがて多くの医者は不要』になる。しかし、その様なNETやオンライン診療では把握できない多くの病気があり、『オンライン診療を行う場合も、初診は対面診察が基本』である。

新たに1000万回分を追加購入 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231019/k10014230601000.html

厚生労働省は本年7月に2500万回分、先月に1000万回分のワクチンを追加購入し、オミクロン株XBB対応ワクチンを9月20日から生後6か月以上の全希望者に接種している。ファイザー社の株価が暴落している事から分かるように、海外では「遺伝子ワクチンのビジネス」は終わっている。この様な状況での購入は『犯罪的な未必の故意』であり、その責任者を厳しく断罪すべきである。また、『ワクチンが安全だとデマを垂れ流した前ワクチン担当大臣の河野太郎や菅前首相が殺人罪で起訴された事実』をメディアは完全に黙殺している。このことも含めて国民は『棄民政策を繰り返している政治家にマトモな政策を行わせる様に選挙で意思表示すべき』である。

県がオミクロン対応型約27万回分廃棄 県がオミクロン株対応のワクチン約27万回分を廃棄へ|NHK 大分県のニュース

9月20日からオミクロン株XBB1.5対応型ワクチンになり、国は無効なワクチン(全体の7%)の廃棄を自治体に指示し、県は27万回分のワクチンを廃棄する(ファイザー製25万3900本、モデルナ製1万5300本)。しかし、『mRNAワクチンによる免疫病態の為に、XBB対応型ワクチンでも旧武漢型抗体のみが産生されて『百害あって益なし』である。全てのmRNAワクチンを即時廃棄すべきである。

 
メディアが「初めての国産mRNAワクチンが出来る」と宣伝しているが、「その基本特許はモデルナ社が保有し、特許使用条件に『ウイルス変異でワクチンが無効となっても一定数を長期間(約10年)購入し続ける義務があり、ワクチンを使わなくても代金を取られる契約』である。これが「経産省の補助金(税金)で『新型コロナとインフルエンザのmRNA型混合ワクチン』の開発を先進的研究開発戦略センター(SCARDA)と第一三共が進めている背景である。モデルナ社は2023年10月に「mRNA型混合ワクチンの初期臨床試験で安全性と有効性が確認できた」と宣伝して世界初の臨床実験を年内に日本人で開始することを決めていた。しかし、「昨年夏に米国での治験が失敗し、2023年度に北半球(つまり日本)で本格的なヒト試験を行う」と報道していた。「mRNA型インフルエンザワクチンの開発計画は2022年以前から始まっており、既に「フルロナ型を含む12種類以上のmRNA型ワクチンが国内で製造中であり、日本が世界初の大規模人体実験場となる予定である。赤血球凝集反応を起こすインフルエンザのスパイクを体内で産生する細胞は全て感染細胞と見做されて免疫細胞に攻撃されて自己免疫疾患を発症する。更に、血中に放出されたスパイクは赤血球凝集反応や細胞障害を誘発する。新型コロナの遺伝子ワクチンだけでも有害であり、これにインフルエンザ用mRNAワクチンが加わると深刻な薬害が発生することは明白であり、決して国民に接種させてはならない。

新型コロナとインフルエンザに同時感染 単独感染よりも症状重い?

新型コロナパンデミック以来、世界中でインフルエンザが激減した様に、“ウイルス干渉”によりコロナとインフルエンザが健常人に同時感染することはない。日本ではインフルエンザは2月をピークに約1千万人が発熱して受診するが、4月以降は全国定点観察で一人以下になっていた。しかし、今年は春以降の定点観察でも『常に一人以上の陽性者』が見つかっている。この現象や両者が同時感染する理由として、?mRNA型ワクチン接種者ではIgG4産生などの免疫不全により“ウイルス干渉”が起こり難くなっている可能性、及び?現在のインフルエンザが遺伝的に変化している可能性が考えられる。?馬鹿な東大研究者が『インフルエンザの機能獲得実験』を米国で行なっており、世界中で簡単にゲノム編集可能な状態である。『オミクロン株が機能獲得実験による人工ウイルス』であった様に、『インフルエンザの遺伝子も早急に解析する必要』がある。

コロナワクチンとインフルエンザワクチンの同時接種 コロナワクチンとインフルエンザワクチンの同時接種 | 新型コロナウイルスや医学・生命科学全般に関する最新情報 | 公益財団法人 東京都医学総合研究所 (igakuken.or.jp)

「初期型コロナワクチンとmRNA型インフルエンザワクチンの同時接種における免疫原性や反応原生に有意差は無いとされている(JAMA Network Open誌)が、『コロナワクチン群で49%、インフルワクチン群で35%、両者の同時接種群で52%であり、全身症状はコロナ群27%、インフル群13%、同時接種群で28%と極めて高頻度に有害事象が発現』している。コロナ用遺伝子ワクチンだけで深刻な後遺症が有る為、両者の同時接種は極めて危険である。

コロナワクチンのつらい副反応は「良いこと」だと示す研究続々、抗体レベルの高さに関連 コロナワクチンのつらい副反応は「良いこと」だと示す研究続々、抗体レベルの高さに関連(ナショナル ジオグラフィック日本版) – Yahoo!ニュース

腫瘍学者のジェレミー・ワーナー氏は「毎回、次は絶対に無理と思うほど注射部位の痛み、発熱、頭痛、激しい悪寒、関節の痛みと腫れに襲われた」と述べている。心理学者アリク・プレーザー氏は「本当に辛い副反応が出るのは抗体が多く作られている証拠で恐れるべきでないが、重症化したら医師に診てもらう必要がある」と、免疫学が素人のノーベル賞学者がとんでもない馬鹿げた発言をしている。J. American Medical Association (JAMA)では「mRNAワクチン治験者の~90%が悪寒、疲労、頭痛、倦怠感を訴え、重篤副反応者では99%に、副反応が無~軽度の人でも98%に十分な抗体ができており、副反応の強さと抗体産生量は相関しない』と結論されている。ファイザー社が大枚を注ぎ込んでノーベル賞を盗らせたドリュー・ワイスマン氏が「mRNAワクチンは副反応が辛いが、安全で効果的」と述べているが、彼は2018年に『mRNAワクチンは毒性が強く、過剰な炎症反応、自己免疫疾患、血栓症などが起こる』とNature誌で警告している。『病原体の異種タンパク質を体内で作らせるmRNAワクチンは全て自己免疫疾患を誘起し、『百害あって一利なし』である。

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WHOパンデミック条約、IHR:国際保健規則から脱退しなければ日本人の生存はない! [反グローバリズム]




新型コロナシリーズはいつの間にか900回を超えてしまいました。あと何回やれば良いのでしょうか。2年半のもの間、離れずに読者でいて頂きありがとうございます。村上先生の動画はまだ続きがありますが、どうしても重要だと思うものがありますので、一旦他のものを挟みます。パンデミック条約、IHRです。以前のWCH動画も参照して下さい。

WHOパンデミック条約とIHR:国際保健規則は相互に補い合うように出来ており、似ている部分が多い。そのため、パンデミック条約は加盟国の反対(3分の2要件)で採択されない可能性があるものの、IHRは採択要件がゆるく過半数の賛成でよいとなっています。IHRだけでも目標は達成できるようになっている。日本の官僚がWHOに出向しているとの話を聞きます。WHOに加担するのは日本だった。

WHOパンデミック条約の要点

 

 

 

JPSika doctor

https://healthpolicy-watch.news/wp-content/uploads/2023/10/advance-DRAFT_Negotiating-Text_INB-Bureau_16-Oct-2023.pdf

この翻訳は次のサイトを使用しました。翻訳された文書をダウンロード! – 無料のオンライン文書翻訳者 – 文書のレイアウトを維持したまま(ワード・PDF・エクセル・パワーポイント・オープンオフィス・テキスト) (onlinedoctranslator.com)

WHOが国際保険の指導調整権限主体である事から、各国はWHOがパンデミックの予防、準備、対応強化の基本であると認識しなければならない。

規制当局の権限強化

各国は公衆衛生当局の権限を事実上強化し、パンデミック関連製品(ワクチン)の品質、有効性、安全性を保証し、承認を促進しなければならない。

賠償責任の取り方

各国はパンデミックのために製造された新しいワクチンの製造、配送、投与に関する責任リスクに対応するための国家的戦略を立てなければならない。

条約からの脱退

条約成立から2年後に脱退文書を提出できる。さらに1年後に脱退が認められる。

現在からいえば4年後に脱退となるが、恐ろしい毒ワクチンのレプリコンをもう1回試してみようということかと思われる。

※ここから問題と思われる点について指摘したい。

第 5 条. ワンヘルス
1. 締約国は、国内法を適⽤し、国内法に従って、関連するすべての関係者間で⼀貫性があり、統合され、調整され、協⼒する、パンデミックの予防、備え、対応のための One Health アプローチを推進し、実施することを約束します。

ここでいうOne Healthとは、世界中を1つの感染対策で実施することを意味しており、例えばスェーデンが積極的にロックダウンを行わなかったり、日本のように努力義務を課して打ちたくない人には強制しないことは意味せず、世界中が一律にワクチン接種を進めることを意味しています。その内容は強制接種も含まれます。アフリカのように接種率が低いところでコロナ被害が少なく済んだことなどは考慮されないと考えられます。

第 18 条. コミュニケーションと普及啓発
1. 締約国は、国⺠の科学、公衆衛⽣、パンデミックに関するリテラシーを強化するとともに、パンデミックとその影響と推進要因に関する情報へのアクセスを強し、以下に⾔及されている効果的な国際協⼒や協⼒を通じたものを含め、虚偽、誤解を招く情報、偽情報や偽情報と闘うものとする。第16条にある。

今まで行われてきた反ワクチンの主張や見解が、政府予算によってSNSから排除された例がある。条約成立後は政府機関による正しい情報というものが唯一とされ、それに反する見解などは徹底的に排除されることが予想される。

 

※ 自分達が選挙で選んだならまだしもWHOとその役員は誰からも選出されていません。しかも、各加盟国の上に立ちその主権を奪ってパンデミック宣言をすれば、各国政府は国民に対して行動制限、ワクチン接種の強制をしなくてはならなくなります。間違ったワクチン政策でさらに多くの犠牲が生まれ、国民には他の選択肢が与えられないという奴隷状態に。今日から考える必要はないから従えというのでしょうか。

WHOに資金を支出しているのはグローバル製薬企業とビル・ゲイツがメインですから、WHOが誰の言うことを聞けば良いのかは明らかでしょう。したがって国際的に公正、中立でもなければ人類の健康を増進しようとも考えていません。そこにあるのは出資者であるビッグファーマの利益を上げさせること、それだけです。そうなる前に反対の動きを起こさなければ、私達は彼等の思惑通りにワクチンを打って病弱になり、そこにさらに高い薬を売りつけられ、益々国民は病弱になるという脆弱性の悪循環に陥ってしまうことでしょう。

世界は善意の石で敷き詰められているわけではありません。たとえ相手が病気になって死んだところで、自分達が儲かれば良いとする連中が沢山います。ウクライナやガザで兵器を売りさばく武器商人たち、戦争を焚き付けて儲けるグローバリストと同じです。日本がそうならないために、今こそ反対の声を上げましょう。

最後にIHR改定案について分かりやすいものを紹介します。参政党は毎週登場する松田学さんが党員で井上正康先生がアドバイザーを務めていますが、参考にして下さい。必ずしも参政党を応援して欲しいというものではありません。私も党員ではありませんがコロナワクチンやパンデミック条約、IHRに反対しているのはここだけです。

「パンデミック条約」草案/「国際保健規則(IHR)」修正案 仮訳 *追記あり | 参政党 (sanseito.jp)

 

 

 


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死に至る不治の病:肺動脈性肺高血圧症で右心不全に [反グローバリズム]




10代のワクチン接種後の心筋炎、心膜炎は症状が軽く軽快するなどと言っていますが、年齢を重ねて50代、60代になり体力、抵抗力が低下すると心不全から重篤な症状に至り、死亡するリスクが高くなるといわれます。一度出来てしまった心筋細胞が壊死した後に出来る瘢痕は再生できないそうです。肺動脈性肺高血圧症も同様に治ることはないそうです。
 
最近何故か骨折の話をよく聞くようになりました。ワクチン接種と関連があるのどうか分りませんが、気になるところです。
 
Laughing Man
 
コロナ後遺症でしょ? 実はコロワクが原因の 死に至る難病でした . コロワク接種により難病「肺動脈性肺高血圧症」で死亡することが明らかに。初期症状は、コロナ後遺症に似ており呼吸器科では誤診される可能性がある。一度症状が出れば根治が難しく「右心不全」で死に至る。 hartgroup.org/pah/

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肺動脈性肺高血圧症

2021年<>月、ジョージタウン大学(ワシントンDC)の鈴木雄一郎氏とセルギー・ギチカ氏の<>人の科学者は、自身の研究を含む動物を用いた多くの研究をレビューした論文を発表しました。

これらは多くの懸念を提起し、著者らは次のように提案しています。

“…特に健康な人や若年成人、子供に投与された場合には、長期的な影響を慎重に検討する必要があります」

この観察に関連する1つの特定の懸念:

「培養した初代ヒト肺動脈平滑筋細胞(SMC)またはヒト肺動脈内皮細胞を組換えSARS-CoV-2スパイクタンパク質S1サブユニットで処理すると、残りのウイルス成分なしで細胞シグナル伝達を促進するのに十分であることがわかりました」。

特に懸念されたのは、これが最終的に肺動脈性肺高血圧症(PAH)と呼ばれる状態を引き起こす可能性があることでした。

著者は次のように述べています。

「PAHは治療法のない深刻な病気で、子供を含むあらゆる年齢の男性と女性が罹患する可能性があります。PAHの肺血管抵抗の増加は、右心不全を引き起こし、その後死に至ります。

PAHと診断された患者は、治療しなければ、診断時から平均して2〜3年しか生きられません。現在利用可能な治療法でも、PAH患者の60〜70%のみが<>年間生存します。PAHは、その症状(息切れ、倦怠感、めまいなど)が他の一般的な非生命疾患の症状と類似しているため、検出が困難であり、PAHの正式な診断は侵襲的な右心カテーテル検査によって行う必要があります。

人間の血管系の解剖学的構造により、肺は人体に注入された物質の標的になる可能性が非常に高く、それは急速に静脈循環に入ります。静脈血は心臓の右側を通過し、肺動脈循環に入り、次に肺の微小血管系に入ります。

脂質ナノ粒子(当初は抗がん剤を標的に運ぶ手段として想定されていた)は、脂質膜を通過して細胞への侵入を可能にするように設計されています。したがって、注射された物質は注射部位で完全に分解されるという趣旨の規制当局の主張に反して、体全体に広範囲に分布することは実際には避けられません。これは、注射が筋肉組織に行われるか、不注意に小さな血管に行われるか(Marc Giradotのボーラス理論による)に関係なく、後者の場合、より迅速に発生し、より多くの損傷を引き起こす可能性があります。

この時点で、この記事で概説されているように、これらの製品の主な作用機序を思い出す価値があります(サブスタックバージョンはこちら)、特に、mRNAによって「トランスフェクション」された細胞は、体自体の免疫系によって即座に破壊され、これはそれ自体が炎症プロセスであるだけでなく、LNP自体も炎症誘発性です。

肺の線維化および自己免疫状態がPAHを引き起こす可能性があることは十分に確立されているため(たとえば、ここを参照)、一般的な要因は肺への正常な血流の制限をもたらす肺の損傷であるため肺の微小血管系(小さな血管)への大量のLNP / mRNA産物の迅速な送達もPAHを引き起こす可能性があることを理解するのは難しいことではありません。

それから2年以上が経過した2023年2月、上記の論文の著者の2人(鈴木雄一郎)は、他の<>人とともに、以前は健康だった中年男性がPAHを発症した<>つの症例報告を含む「Diseases」という論文を学術誌に発表しました。

どちらの場合も、患者はファイザーのCovidワクチンの2回目の接種直後に症状を発症しました。

  • 症例1(49歳医師)は、注射後3週間で「疲労、インフルエンザ様症状、頻脈、動悸、起立、右側胸圧迫、労作時の呼吸困難」を呈した。
  • 症例2(56)は「注射後12日で突然発症した倦怠感、インフルエンザ様症状、呼吸困難」を呈した。

ケース1は大幅に改善したにもかかわらず(この論文では、ケース2の機能状態の進行についてはあまり明確ではありません)、著者らは次のように指摘しています。

“..診断の重大さが伝わりにくい。「軽度」の肺高血圧症でさえ、不治の病と考えられています。通常、進行性であり、多くの人にとっては末期の診断です。

著者らは、PAHの発症後、心臓の右側が「適応」(ポンプ力を増加させる)し、症状が緩和される可能性があると指摘している。しかし、右心室はそのような需要の増加に長期的に対処できないため、そのような緩和は一時的なものであることが判明する可能性があります。

これがどのように、そしてなぜ起こるかについての良い説明はここにあります。

したがって、これらのケースは、いくつかの重要でより一般化可能な懸念を提起します。

  • 症状は陰湿で、倦怠感や息切れが主な症状であるため、「コロナ後」の呼吸器症状と混同されやすいかもしれません。
  • したがって、mRNA注射後の運動耐性の低さ、息切れ、持続的な疲労感など、多くの人が「ロングコビッド」と呼ぶ症例は、実際には早期PAHである可能性があります。
  • (心臓専門医ではなく)呼吸器内科医に診てもらった場合、PAHは診断されない可能性があります。なお、症例1は医師であり、より知識が豊富で、診断サービスへのアクセスも良好であったであろう。
  • 右側の適応と症状の改善は、根本的な病状を覆い隠し、したがって正しい診断を遅らせたり妨げたりする可能性があります。多くのアスリート(そのような変化に非常に敏感な人)によって報告されたパフォーマンスの一時的な低下は、実際には軽度のPAHとそれに続くそのような適応を表している可能性があります。
  • このようなメカニズムによって症状が緩和されるPAH患者の長期的な見通しは明らかではありません。
  • ここで報告された2例は2回目の接種後ですが、この症状のリスクは接種ごとに高まると推定され、多くの人はさらに数回の接種を受けており、場合によっては合計7回または8回の注射も受けています。

著者との私的なやり取り(私が同じことを述べることに同意した)に続いて、彼らがこれらの懸念を共有していることは明らかです。

では、これは、最初は非常にまれな病気と思われていたが、医学界がその可能性を認め、認識すると、ますます多く見つかるようになった病気のもう一つの例なのだろうか?

HARTでは、心筋炎のトピックについて幅広く執筆してきましたが、私たちが予測したように、心筋炎は以前よりも一般的で深刻なものとして認識されています。(この記事(サブスタック版はこちら)は、このトピックについてこれまでに書いたすべての記事を引用しています。

ここ数週間、公式に認められているよりもはるかに広範囲にわたる心臓損傷を指摘する非常に重要な論文が多数発表されており、注射後に医師の診察を受けなかった人々に危害が加えられた可能性が高まっています。

2つの例を挙げると、

  • ハーバード大学の病理学者が行った一連の剖検が、Nature に掲載されました。最も重要な所見は、ワクチン接種後12日以内に死亡した30人の患者に関するものであった。各心臓には2つの心室があるため、24個を検査しました。心筋損傷のない17の脳室にはワクチンは見つからなかったが、心筋損傷の証拠がある4つの脳室のうち7つでワクチンが見つかった。
  • 日本で心臓以外の理由(主にがん検査)でPETスキャンを受けた約1000人(ワクチン接種者700人、未接種者300人)の患者を対象とした放射線学のこの洗練された研究は、心臓症状を報告していない人でもmRNAによる心臓への害を強く示唆しています。それについては、このサブスタックの記事を参照してください。

mRNAワクチンに関連して「与え続ける贈り物」という言葉が思い浮かびますが、これは人類にとっての状況の潜在的な深刻さを適切に反映していません。

 


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2-2インフルエンザワクチン接種でインフル以外の呼吸器疾患のリスクが 65% 増加 [反グローバリズム]




2. インフルエンザワクチンは病院の需要を減らしません。

国立衛生研究所 (NIH)は、高齢者の入院に対する季節性インフルエンザワクチン接種の効果を測定する研究6に資金を提供しました。この研究では1億7,000万件の医療ケアを分析し、「ワクチン接種によって入院が減少したことを示す証拠はない」ことが判明した。

さらに、2018年のコクランレビューでは、インフルエンザワクチンの有効性を評価した52件の臨床試験のうち7件で、ワクチン接種を受けた成人とワクチン接種を受けなかった成人の間で入院に有意な差は見られなかった。その代わりに、査読者らは「ワクチン接種を受けた成人と受けていない成人の間で、入院率と仕事の休暇が同等である可能性があるという確実性の低い証拠」を発見した。

さらに、メイヨークリニックは、生後6か月から18歳までの小児のインフルエンザ入院予防における三価不活化インフルエンザワクチン(TIV)の有効性を分析する症例対照研究8を実施した。この研究では、ワクチン接種を受けた小児と受けなかった小児の入院リスクを8年間にわたって評価しました。著者らは、「TIVは、検査で確認された小児のインフルエンザ関連入院の予防には効果がない」と述べている。その代わり、「TIVワクチンを接種した被験者では入院のリスクが3倍に増加することがわかりました。」

3. インフルエンザワクチンはインフルエンザの蔓延を防ぎません。

インフルエンザの市中感染拡大には世帯が大きな役割を果たしていると考えられており、あらゆる重症度の呼吸器疾患の発生率や伝播を研究するために家族世帯を分析する長い歴史がある。そのため、CDCは、 328世帯のワクチン接種者と非ワクチン接種者を含む1,441人の参加者のうち9人を対象とした研究に資金を提供した。この研究では、市中感染インフルエンザ(世帯初発症例)および家庭内でインフルエンザへの曝露が確認された人から感染したインフルエンザ(二次症例)を予防するインフルエンザワクチンの能力を評価した。感染リスクが決定され、特徴付けられました。

結論として、著者らは、「インフルエンザが導入された後、ワクチン接種が家庭内感染を防ぐという証拠はなかった」と述べています。9,10

さらに、コクラン・ライブラリーのために実施されたインフルエンザ・ワクチン研究50件のうち5件の系統的レビューでは、次のように述べられています。それらが肺炎や感染症などの合併症に影響を与えるという証拠はありません。」

 

4. インフルエンザワクチンは、約 65% の確率でインフルエンザを予防できません。

CDC は、インフルエンザワクチンが意図したとおりに効果があるかどうかを判断するために、インフルエンザの季節ごとにインフルエンザワクチン接種の効果を評価する研究を実施しています。11流行しているインフルエンザウイルスは常に変化しているため(主に抗原ドリフト変異により)、12 種類のインフルエンザワクチンは、次のインフルエンザシーズンにどのウイルスが流行するかについての「最良の推測」に基づいて定期的に再処方されています。3 CDC は次のように述べています。「CDC は、地理的に 5 か所の参加機関と協力して、インフルエンザ ワクチン効果 (VE) ネットワークを通じてワクチンの有効性を毎年監視しています… [A] ワクチン有効性の年次推定値により、ワクチンがどの程度効果があるのか​​が現実的にわかります。季節ごとに流行するウイルスによって引き起こされるインフルエンザを防ぎます。」13

CDC のインフルエンザ VE ネットワークのデータによると、2014 年から 2018 年までのワクチンの失敗率は 65% でした (図 1)。11

 

5. インフルエンザワクチンを繰り返し投与すると、インフルエンザワクチン接種が失敗するリスクが高まる可能性があります。

研究では、2年連続でインフルエンザワクチンを接種した人では、インフルエンザワクチンの有効性が低いことが観察されています。Expert Review of Recipes に掲載された 17 件のインフルエンザワクチン研究のレビューでは、「毎年のワクチン接種の繰り返しが個人の長期防御、集団免疫、ウイルスの進化に及ぼす影響は、依然としてほとんど知られていない」と述べられています。14

 

6. インフルエンザによる小児の死亡はまれです。

2000 年から 2003 年まで、小児にインフルエンザ ワクチンが広く使用される前は、18 歳以下の小児がインフルエンザで死亡する確率は毎年約 126 万人に 1 人、つまり 0.00008% でした。15 2004 年の報告書で CDC は、「高リスク疾患を患っている子供でもそうでない子供でも、インフルエンザによる死亡はまれである」と述べています。16

 

7. インフルエンザワクチンは肺炎やインフルエンザによる死亡を減少させません。

米国保健福祉省 (HHS) の一部門である国家ワクチン計画局は、33 年間 (1968 ~ 2001 年) にわたるインフルエンザ死亡率を調べる研究17に資金を提供しました。この研究では、インフルエンザワクチンの普及に伴うインフルエンザ死亡率の減少は認められなかった。著者らは、「1980年以降のワクチン接種率の増加と、どの年齢層においても死亡率の低下とを相関させることはできなかった…[我々は]観察研究はワクチン接種の利益を実質的に過大評価していると結論付けている」と述べている。

さらに、国立衛生研究所 (NIH)は、季節性インフルエンザワクチン接種が高齢者の死亡率に及ぼす影響を測定する研究6に資金を提供しました。この研究では760万人の死亡者を分析し、「65歳でのインフルエンザワクチン接種率が急激に増加しているが、それに匹敵する入院率や死亡率の減少はない」ことが判明した。

 

8. 患者は医療従事者のワクチン接種から恩恵を受けません。

コクラン・ライブラリーのために実施された30件以上のインフルエンザ・ワクチン研究のうちの18件のレビューでは、「我々のレビュー結果では、臨床検査で証明されたインフルエンザ、その合併症(下気道)の特定の結果に対する医療従事者(医療従事者)ワクチン接種プログラムの有益性の決定的な証拠は特定されていない」と述べられている。60 歳以上の人の死亡の原因となるのは、気道感染症、下気道疾患による入院または死亡などです。」著者らは、「このレビューは、インフルエンザを予防するための医療従事者のワクチン接種を支持する合理的な証拠を提供していない」と結論付けている。さらに、「医療従事者にインフルエンザワクチン接種を義務付ける医療従事者や公衆衛生従事者を正当化する証拠はほとんどない。」

 

9. インフルエンザワクチンの義務化は科学に基づいたものではありません。

A コクランワクチンフィールド分析19 では、インフルエンザワクチン接種の利点を測定した研究を評価しました。BMJに掲載された分析は、次のように結論付けています。「政策とデータが(厳密に収集して評価した場合)データとの間に大きなギャップがあることは驚くべきことです…体系的なレビューからの証拠は、不活化ワクチンが測定された効果にほとんどまたはまったく影響を及ぼさないことを示しています…政策と証拠との間に現在のギャップがある理由は不明ですが、膨大なリソースが関係していることを考えると、早急に再評価を行う必要があります。」

 


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2-1インフルエンザワクチン接種でインフル以外の呼吸器疾患のリスクが 65% 増加 [反グローバリズム]




 

 

診療所は儲けすぎだそうです。ワクチン注射で散々潤ったのだから大人しくしていれば良かったのですが、無理に医師会を使って2類を引き伸ばそうとしたからでしょうね。欲の皮が突っ張った彼等は、次のパンデミックで協力せず俺たちが診なくなったら困るだろう? 一般の人に恩着せがましく言っております。製薬会社の小間使いになった医者はせっせと無駄な検査と不必要な薬を出し、何時までも貴族のような生活が出来ると思っているようです。

診療所、もうけ過ぎ? 財務省が報酬引き下げ提言

 

財務省=東京都千代田区霞が関(飯田英男撮影)

財務省=東京都千代田区霞が関(飯田英男撮影)

財務省は1日、財務相の諮問機関である財政制度等審議会の分科会で社会保障を議論した。医療サービスの対価として保険料や税金、患者負担を財源に支払われる診療報酬を巡り、日常的な病気などで利用されている診療所に入る報酬を引き下げるよう提言した。もうけが多く、過去の利益の蓄積を元手に職員の賃上げも可能だと主張した。

診療報酬は令和6年度に2年に1回の改定時期を迎え、政府が年末に内容を決める。財務省は、診療所や多くのベッドがある病院などの区分ごとに、経営状況に応じて改定内容に差をつけるべきだと提案。診療所の報酬単価を引き下げることなどにより、職員の処遇改善にも配慮しながら技術やサービスの対価に当たる「診療報酬本体」を引き下げるのが適当だとも訴えた。

Laughing Man on X: “BMJに掲載された文献:「インフルエンザワクチン接種の有益性測定」インフルエンザの不活化ワクチンには測定された効果がほとんどないか、まったくないことを示している。 https://t.co/vt8GeUun4a https://t.co/vgfTiaPxmS” / X (twitter.com)

Laughing Man
 
@jhmdrei
BMJに掲載された文献:「インフルエンザワクチン接種の有益性測定」インフルエンザの不活化ワクチンには測定された効果がほとんどないか、まったくないことを示している。 ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/P

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教育: インフルエンザワクチン — インフォームド・コンセントを求める医師 (physiciansforinformedconsent.org)

インフルエンザワクチンに関する9つの事実

義務は科学に基づいていますか?

1.インフルエンザワクチンを接種した集団では、インフルエンザ以外の呼吸器疾患のリスクが 65% 増加します。

いくつかの研究は、インフルエンザウイルスによって引き起こされる病気の発生率に対するインフルエンザワクチンのプラスの効果を示唆していますが、その利益は、インフルエンザ以外の呼吸器疾患の発生率に対するインフルエンザワクチンのマイナスの効果を上回る可能性があります。1インフルエンザワクチンが病気(急性呼吸器疾患)を引き起こすのではないかという患者の懸念に対処するために、米国疾病管理予防センター(CDC)はワクチン接種後の病気のリスクを分析するための3年間の研究に資金を提供し、ワクチン誌に掲載されインフルエンザワクチン接種とワクチン接種を受けていない人の病気のリスクを比較したもの。

健康な被験者を対象としたこの研究では、インフルエンザワクチン接種後14日以内にインフルエンザ以外の急性呼吸器疾患のリスクが65%増加することが判明した。著者らは、「ワクチン接種後の患者の病気の経験は、これらの結果によって検証される可能性がある」と述べています。見つかったインフルエンザ以外の最も一般的な病原体は、ライノウイルス、エンテロウイルス、RSウイルス、コロナウイルスでした。

これは重要です。なぜなら、インフルエンザ ワクチンは 3 つまたは4つの株のインフルエンザ ウイルスを標的としますが、200 を超える3つの異なるウイルスが、インフルエンザと同じ症状 (発熱、頭痛、痛み、咳、鼻水) を引き起こす病気を引き起こすからです。急性呼吸器疾患の 85% にはインフルエンザが関係しません。5

2. インフルエンザワクチンは病院の需要を減らしません。

 


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井上正康先生:2つの戦争、IHR、パンデミック条約 [反グローバリズム]




ワクチンもマスクもそうですが、やっている人は守られているはずなのに、どうして人のことが気になるのでしょうか。それはワクチンもマスクも効果がないことを彼等が知っているからでしょう。自分が感染するかも知れないという恐れが人への干渉となっていき、皆と同じことをしない人を攻撃するようになる、そして最後には行動を強制する社会になり、全体主義化していくのではないかと思います。

特に日本人はパンデミック時の行動制限にみられるように、集団規範を守ろうとする傾向が強く表れており、集団同調圧力と共に従わない者に対しては容赦しない傾向があると思います。その行き着く先は、ネオナチのような全体主義国でしょうか。それはSNS等でみられるワクチン接種で後遺症を負った者に対して、一般から攻撃のコメントが殺到する状況が表わしていると思います。

彼等は発熱や体調不良のリスクを負ってまで接種したのだから、安全であるはずだという信念が揺らぐことが怖いのかも知れません。だからワクチンが危険であるという見解は、彼等にとって自己の信念を脅かす認知的不協和を起こします。いくらデータを見せても納得しない理由でしょう。ワクチンではなくコロナ感染として報じられていても、日本人の8割が接種していますから、彼等は感染者が接種した人であることを薄々分っていると思います。

そしてデマ太郎やTVが言うことに安心し、支持したくなるのでしょう。反ワクチン派を一般人がデマだと呼び攻撃する理由は、認知的不協和で説明できそうです。彼等が抱える不快感を低減する行為だということです。

認知的不協和(にんちてきふきょうわ、英: cognitive dissonanceとは、人が自身の認知とは別の矛盾する認知を抱えた状態、またそのときに覚える不快感を表す社会心理学用語。アメリカの心理学者レオン・フェスティンガーによって提唱された。人はこれを解消するために、矛盾する認知の定義を変更したり、過小評価したり、自身の態度や行動を変更すると考えられている。

有名な例として、イソップ物語のキツネとすっぱい葡萄の逸話が知られる。

フェスティンガーによる認知的不協和の仮説(命題)[編集]

不協和の存在は、その不協和を低減させるか除去するために、なんらかの圧力を起こす。
つまり、複数(通常は二つ)の要素の間に不協和が存在する場合、一方の要素を変化させることによって不協和な状態を低減または除去することができる。
不協和を低減させる圧力の強弱は、不協和の大きさの関数である。
つまり、認知的不協和の度合いが大きければ、不協和を低減させる圧力はその度合いに応じて大きくなる。

 

【公式】2つの戦争とIHR・パンデミック条約、もう残された時間はあまりない

WHOのパンデミック条約とIHR:国際保健規則採択まであまり時間がありません。誰からも選出されていないWHOが世界の感染症対策を奪い取ろうとしています。

主権国家の感染症対策を取り上げて、世界中に同じ感染症対策をさせようとしており、国民の人権や自由の権利は制限され、ワクチン、マスクが強制になります。強制力を持って選択肢のない世界が現れようとしています。実現すれば国民は羊になるでしょう。

【タマホイさん】ウクライナの真実報道 https://x.com/Tamama0306/status/17095…

英国メディア ミドル・イースト・アイは25日、ハマスに詳しいアラブ関係筋の話として『イスラエルは米軍の監視下でハマスのトンネルに神経ガス(サリン、VXガス)を注入する予定。地上侵攻の遅延は奇襲作戦を目的とした偽情報キャンペーンの一環だ』と報じた。

 

日本のEEZ内の中国海洋調査ブイの撤去は、海洋法条約に明文規定がないから答えられない。日本はこのような国です。

門田隆将 on X: “日本のEEZ内に設置した中国の海洋調査ブイを撤去しないのかとの質問に上川陽子外務大臣は「撤去は国連海洋法条約に明文の規定がない。個別具体的な状況に応じて検討する必要があり、その可否について答える事は困難。引き続き中国に撤去を強く求める」と。規程がないなら基地建設も許すの?あり得ない” / X (twitter.com)

 

 

 


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小島勢二先生:副腎機能低下症で指が動かない、歩けない [反グローバリズム]




※ 閲覧注意。身体中で生成する血栓の塊。これは忘れないで下さい。人間はひとたまりもありません。どこの情報と繋がるかで生死を分けています。

びんぼ♬ on X: “皆さんまだ大虐殺の実感持てないのも無理はない。人類史上最悪の死者数となりますから、頭の切り替えがないと。 それから二年満期到来後の本震については病院の医師も対処出来ないまま、対症療法の解熱剤、鎮痛剤、消炎剤、ステロイド剤でごまかすしかないでしょう。人工ヒドラ抜けませんから。 https://t.co/oZA8eiWIpV” / X (twitter.com)

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コロナワクチン接種後死亡 長崎市民に死亡一時金など給付の認定

新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した長崎市民に死亡一時金などの給付が 決まりました。 ワクチン接種が死亡の原因となった可能性を否定できないためとされています。今回の給付は国の救済制度によるもので、死亡一時金と葬祭料あわせておよそ4千400万円が給付されます。 長崎市民の認定は初めてです。

井上正康先生によると未接種者ではウイルス干渉が起こっているが、接種者では起こらずコロナ、インフル双方が増えているという状況。ウイルス自体に何かが起こっている可能性がある。

まいち on X: “ほんとですね! ウイルスによる椅子取りゲーム。 20年にインフルエンザが全滅したときに、カンセンタイサクの結果とか言ってた人たちはこれをどう説明するんでしょうね。カンセンタイサクがゆるくなったんですかね?それなら何故コロナが減るんでしょうね? ウイルス干渉以外では説明できません。 https://t.co/0HTlVCOXTH” / X (twitter.com)

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「チャント!」アンカーマンの大石邦彦です。 新型コロナワクチンを接種4日後に脳出血で緊急手術し、その後死亡した49歳女性。 妻の死因は何なのか? 今も夫は、その答えを探しています。

Laughing Man on X: “ワクチン後遺症のひとつ「副腎機能低下症」。渡邉アナも同様の症状だと思われる。ワクチン由来のmRNAは肝臓、副腎に多く貯まることが知られている。 . cf. 慢性化の場合(副腎機能の回復は期待できないため)薬物補充療法を生涯にわたって続ける。 https://t.co/pba2ujNdhi https://t.co/qihsD80yvn” / X (twitter.com)

Laughing Man
 
@jhmdrei
ワクチン後遺症のひとつ「副腎機能低下症」。渡邉アナも同様の症状だと思われる。ワクチン由来のmRNAは肝臓、副腎に多く貯まることが知られている。 . cf. 慢性化の場合(副腎機能の回復は期待できないため)薬物補充療法を生涯にわたって続ける。 agora-web.jp/archives/23102

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中・高校生におけるコロナワクチン後遺症:副腎機能低下症

小島 勢二 名古屋大学名誉教授

新型コロナワクチン後遺症患者の会のアンケート調査によると、ワクチン接種後に副腎機能低下症と診断された患者が、診断名が記載されている246人のうち7人みられた。

副腎機能低下症は国の難病に指定されており、全国における推定患者数も約1,000人と稀な病気である。副腎皮質ホルモンの欠乏により、易疲労感、全身倦怠感、脱力感、筋力低下、食欲不振、体重減少、精神症状(無気力、不安、うつ)などのコロナワクチン後遺症とよく似た症状がみられる。

以前は、結核などの感染が原因である場合が多かったが、最近は、抗副腎皮質抗体が陽性で、自己免疫機序が原因であることが多い。病気を疑いさえすれば、副腎皮質ホルモンや副腎皮質刺激ホルモンを測定することで診断は比較的容易である。治療としては、不足する副腎皮質ホルモン(ステロイド)を補充することが必要である。

コロナワクチン接種後に副腎機能低下症を発症した17歳女性の母親の手記を紹介する。なお、手記の公開は、ご家族の同意が得られている。

C美さん(仮名)17歳女性(ワクチン接種時は16歳)

私は、コロナワクチン接種後に病気になった高校3年生の母親です。私が皆さんに伝えたいのは、新型コロナワクチン後遺症で接種から1年弱の間、いまだ体調不良が続いて困っている高校生がいるという事実です。

私の子供は、高校2年生の夏休みにコロナワクチンの3回目を打ちました。学校の友達や先生、おじいちゃんおばあちゃんにコロナを感染させないためです。ワクチン接種後から倦怠感が少しずつ増していくなかで、2週間後に手足に異常が出ました。ペットボトルの蓋が開けられない、勉強しないといけないのにペンが持てない、学校に行かないといけないのに足が動かない…。そのうち、全身にひどい倦怠感が出て起き上がれない状態にまでなりました。

お医者さんに行っても、検査は異常なしで精神的なものでしょうと言われました。ですが私は、どうしても精神的なものが原因で動けなくなったとは思えませんでした。お願いをして大学病院を紹介してもらい、ホルモン検査をしてやっと副腎機能低下症という病気だとわかりました。

子供はコロナワクチンを打つ前は、とても元気で、体育祭の応援団に入ってダンスを踊ったりしているような活発な子でした。やりたいこともたくさんあって、学校では友達にも恵まれて、部活でも部長になり、高校生活を楽しんでいました。そんな子供が、突然手足が動かない、起き上がれなくなるほどの病気になる理由が、コロナワクチン以外に全く思い当たりません。

ワクチンを接種して病気になり学校に行けない日が1ヶ月ほど続いたころ、担任の先生から「このままだと出席日数が足りなくなって留年になる」と言われました。慌てて色々な資料を探したところ、ワクチンを打った後の体調不良は出席停止扱いにできると知り、それを学校の先生に相談しました。それまで私は、学校の先生は味方だと思っていました。子供のために何か良い方法がないか一緒に考えてくれると思っていました。でも、「医者がワクチン後遺症を認めた診断書がないと、普通の欠席と同じ扱いにする」と言い、全く取り合ってくれませんでした。お医者さんに相談すると「ワクチン後遺症を認める診断書は書けない、学校のことは教育委員会に言いなさい」と言われ、教育委員会に相談すると「学校の問題なので学校に言いなさい」と言われました。互いが互いに責任を丸投げして何も解決しませんでした。そして、そのしわ寄せは全部、私の子供にのしかかりました。

「留年はしたくない、でもお医者さんは診断書を書いてくれない。学校の先生は無理してでも学校に来いと言う、出来ないなら他の学校を探せばいいと言う。子供は今の高校を皆と一緒に卒業したいと言う。もう無理して学校に行くしかない」。そして、子供は起き上がるのがやっとの状態なのに、無理やり学校に行かざるを得ませんでした。

家は決して裕福ではないのですが、留年を避けるにはもうどうしようもなかったので、タクシーを使いました。朝、子供をタクシーで学校まで送り、お金を節約するために私は片道50分くらいの道を歩いて家に帰り、子供が帰る時間になったらまた学校へ歩いて行き、タクシーを呼んで一緒に家へ帰る、という生活を1ヶ月ほど続けました。私の足腰はボロボロになり、お金もなくなり、私は限界でした。

そんな私を見ていた子供は、副作用の強い薬を飲んでようやく歩けるようになった身体なのに、「お母ちゃん、一人で行ってみるから休んでいて」と、おぼつかない足で重いリュックを背負い、玄関を出て行きました。私はその後ろ姿を見ながら、動けなくなった自分を責めて泣きました。この手記を書いている今も、その当時のことを思い出すと手が震えるくらい悔しいです。

しかも子供はその時の無理がたたって体調が戻らず、最初のお医者さんの説明では数ヶ月で治療が終わるはずだったのに、9ヶ月経った今もいまだに副作用の強い薬を飲み続けています。せめて、学校がワクチン後遺症を認めて出席停止扱いにしてくれていたら、せめて、お医者さんがワクチン後遺症を認めて診断書を書いてくれていたら、せめて、教育委員会が学校に適切な指導をしてくれていたら、子供も私もあんな無理なことをせず、治療に専念出来て、今頃は薬を飲まなくても普通の生活に戻れていたのではないかと考えてしまいます。

今は患者の会の力添えで、ワクチン後遺症の診断書を書いてもらえることになり、学校も、欠席は出席停止扱いにしてくれました。新しい校長先生の理解もあり、卒業も望めるようになりました。長期欠席でのオンライン授業などによる補習についてはまだ相談中ですが、卒業出来ないのでは?という強い不安感はなくなりました。新しい主治医の先生は、子供にきちんと寄り添った診察をしてくれて感謝しています。

でも、以前の私たちと同じように苦しんでいる生徒さんや保護者が他にもいるのではないかと思います。それまで元気だった生徒さんがワクチン接種後に体調不良で学校を休み、そのまま出席日数が足りなくなり、留年や転校を余儀なくされているのではないか?

ワクチン後遺症を理解されなくて、病院や学校の先生から心無い言葉を投げられたりしているのではないか?実際に、私たちはそれらを経験しました。きつい薬を飲んで無理して学校に登校して、毎日限界に近い力を振り絞って授業を受けているのに、娘が傷つけられる必要がどこにあったのでしょうか。

ワクチン後遺症に理解のないお医者さんからは、検査に異常がないのに手が動かないのはふざけているから、全身倦怠感は心のせい、足が痺れるのは気のせい、何度も心療内科の受診を勧められて、その度に、なぜワクチン後遺症から目をそらして心の問題にするのか、目の前の子供が苦しんでいるのに、なぜその苦しみに寄り添ってくれないのか、なぜ原因を探ろうとしてくれないのか、胸が痛くなりました。何も出来ない自分が悔しくて何度も泣きました。子供はその度に、「お母ちゃん、ありがとう」と、苦しいのは自分なのに私を気遣ってくれていました。

どうして周りの皆のためにワクチンを打った優しい子が、保健室の先生に「病気なら転校したら?」と言われたり、すがる思いで受診した病院の先生から「心療内科へどうぞ」と冷たく突き放されたり、信頼していた学校の先生にすら「保健室にサボリに行くのか?」と、心ない言葉を言われないといけなかったのか。当時の学校の先生も、お医者さんも、教育委員会も、ワクチン後遺症をよく知らないという、それだけのことで、子供がその全てのしわ寄せを受けて苦しんだのは、本当に、言葉で言い表せないくらい今でも辛いです。悲しいです。悔しいです。このようなひどい状況にいる子供が他にもいるかもしれない、誰にも理解されないまま1人で苦しんでいるかもしれない、ということで、私はさらに苦しいのです。

ワクチン後遺症の子供たちが学業に不安なく安心して治療に専念できるように、ワクチン後遺症と気づかれないまま苦しんでいる子供が1人でも減るように、子供の症状を理解されずに悩んでいる保護者が1人でも減ることを願っています。

 

厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会の資料によると、これまでに医療機関あるいは製造販売業者から39例の副腎機能低下症が報告されている。決して、少ない数ではない。

国内外から、コロナワクチン接種後に副腎機能低下症を発症した症例が少数報告されている。接種後数日以内に発症しており、また治療に反応する場合が多く、原因も、脳下垂体からの副腎皮質刺激ホルモンの分泌不全によることが多い。なかには、C美さんのように、症状が持続して長期の治療を必要とする症例も報告されている。

ワクチン接種と副腎機能低下症とに因果関係はないのだろうか。ワクチン接種後に、種々の自己免疫様疾患を発症することは稀なことではない。多くは、ワクチン接種で産生された抗体が、自己の抗原と交差反応するためと考えられている。

厚生科学審議会(予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会)からは、各種ワクチンにおける副反応の発症数が報告されている。代表的なワクチン接種後自己免疫様疾患として、ギラン・バレー症候群、急性散在性脳脊髄炎、血小板減少性紫斑病の患者数を新型コロナワクチン接種後とインフルエンザワクチン接種後とで比較した(表1)。

 

表1 新型コロナワクチンとインフルエンザワクチン接種後にみられた自己免疫様疾患

新型コロナワクチンと接種回数をそろえるために、インフルエンザワクチンは2016年10月1日から2023年3月31日までの接種者を対象にした。

インフルエンザワクチン接種後のギラン・バレー症候群、急性散在性脳脊髄炎、血小板減少性紫斑病の発症数は新型コロナワクチンの接種後の発症数と比較して、それぞれ、24%、67%、30%であった。一方、副腎機能低下症、自己免疫性肝炎は、新型コロナワクチン接種後には、39人、6人あるのに、インフルエンザワクチン接種後には1人もいなかった。これらの疾患は、異なる発症機序によるのかもしれない。

mRNAワクチン接種後に見られる自己免疫疾患の増加:新規発症機序の可能性
ファイザーやモデルナ製のコロナワクチンは、人類初のmRNAワクチンということでその安全性が懸念されるが、mRNAは短期間で分解されるので安全性についての問題はないと説明されている。最近、この説明に疑問を投げかける研究結果が報告されて…

ワクチン由来のmRNAは注射された筋肉の他にも全身の臓器から検出される。なかでも、肝臓、副腎の組織濃度が高い(表2)。

 

表2 mRNA ワクチンの臓器分布
Therapeutic Goods Administration (TGA) FOI Reply 2389-6, p.45.

接種48時間後における副腎の濃度は、脳の濃度の実に268倍である。各臓器の細胞に取り込まれたmRNAはリボゾームでスパイクタンパクを産生し、産生されたスパイクタンパクは細胞の表面に運ばれて、抗体やT細胞に認識される。

コロナワクチンが投与されると、免疫を担当するB細胞からはスパイクタンパクを認識する抗体が産生される。同時に、表面にスパイクタンパクが存在する細胞を攻撃する細胞傷害性T細胞も誘導される。このような抗体依存性あるいはT細胞依存性自己攻撃によって自己免疫疾患が発症する可能性が考えられる(図1)。

 

図1 mRNAワクチンによる自己免疫反応のメカニズム
筆者作成

実際に、新型コロナワクチン接種後に、スパイクタンパクを認識するT細胞によって自己免疫性肝炎が発症することが報告されている。MHCテトラマーを用いて、末梢血と肝臓からスパイクタンパク特異的細胞障害性T細胞が検出されたことから、スパイクタンパクを認識する自己のT細胞による攻撃で肝炎が発症したと考えられた(図2)。同様の方法で、コロナワクチン接種後の副腎機能低下症の発症機序を解明することが可能であろう。

 

図2 自己免疫性肝炎の発症に関与するスパイクタンパク特異的CD8-T細胞
J Hepatol.2022 Sep;77(3):653-659

mRNAワクチン技術は、新型コロナウイルスのみならず、今後、インフルエンザを初め他の病原体に対するワクチン、更にはがん領域への適用も考えられている。すでに、日本にmRNAワクチンの製造を目指した工場が完成している。

上記のメカニズムによる自己免疫様疾患の発症は、コロナワクチンに限らず、mRNA技術を用いたすべてのワクチンに起こりうることである。

厚労省は、現時点ではワクチン後遺症の存在を認めないという立場なので、C美さん、C美さんのご家族も周囲の無理解に2重の苦しみを味わっている。とりわけ、ワクチン後遺症として国外の文献にも少数の報告しかない病名では尚更であろう。

テトラマー法による抗原特異的T細胞の検出は、筆者も大学時代は日常に用いていた検査法であり、決して難しいわけでもない。ぜひ、この方面の研究の進展を願っている。

 

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2-2崩壊寸前”の医療現場…7割超の病院が赤字経営 [反グローバリズム]




病院経営はもはや“崩壊寸前”

どんなにお金を稼いだとしても、どんなに美を追求したとしても、私たちが幸せを感じられるのはすべて「健康」があってのことです。そのうえで、健康はなににも代えられない「資産」ともいえます。

 

そんな私たちの健康を支えるのが「医療」です。コロナやインフルエンザといった感染症や病気、ケガなど、いざ自分たちの健康が脅かされたとき頼りになるのは、身近にある病院やクリニックです。

 

このように、なくてはならない存在である医療機関は、安定的に儲かっていてもおかしくはありません。

 

しかし、実態は違います。日本の医療はもはや「崩壊寸前」といっても過言ではないのです。日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会が行った「医療機関経営状況調査」によると、実に7割以上の病院やクリニックが「赤字経営」に陥り、廃業が相次いでいます。

コロナが赤字に拍車をかけた…日本の病院経営の実態

つい最近も、北海道北見市にある病院が突然経営破綻になったとしてニュースになりました。病院の経営悪化はコロナ前からすでに深刻化していましたが、コロナ禍により加速しています。

 

「医療機関経営状況調査」によれば、日本の病院が医業利益で赤字になっている割合は下記のとおりです。

 

●2018年度……64.0%

●2019年度……63.5%

●2020年度……79.1%

●2021年度……72.5%

 

このように、赤字に陥っている病院の割合は2018年度から4期続けて6割を超えており、コロナ前からずっと「黒字より赤字の病院のほうが多かった」ことがわかります。また、新型コロナウイルスが流行した2020年度は前年比15.6%増と、コロナ流行をきっかけに赤字経営の病院が増えているのです。

病院が持ちこたえているのは「補助金」のおかげ

次に、1病院あたりの平均収支をみてみましょう。

 

出所:一般社団法人日本病院会、公益社団法人全日本病院協会、一般社団法人日本医療法人協会「医療機関経営状況調査」より抜粋

 

[図表1]1病院あたりの平均医業収益と医業費用(単位:千円)出所:一般社団法人日本病院会、公益社団法人全日本病院協会、一般社団法人日本医療法人協会「医療機関経営状況調査」より抜粋

 

[図表1]をみると、1病院あたりの収入(医業収益)は2022年1月時点で18億4,459万4,000円となっています。1病院あたりですから、この数字だけを見ると「稼いでる」と感じた人もいるかもしれません。

 

しかし、病院経営はみなさんが思っているよりも圧倒的にコストがかかります。医業にかかる支出は19億9,944万4,000円と、約20億円です。

 

つまり収支でみるとマイナス1億5,485万円となり、年間で1億5,000万円もの赤字を出していることがわかります。この赤字分は、新型コロナ感染症にともなう補助金などで、なんとか補っている状況です。

 

[図表2]は、2018年度~2021年度の医業損益を比較したものです。

 

出所:一般社団法人日本病院会、公益社団法人全日本病院協会、一般社団法人日本医療法人協会「2022年度病院経営定期調査―集計結果(概要)―」より抜粋(図7)

 

[図表2]4期比較 医業利益、経常利益 年度比較出所:一般社団法人日本病院会、公益社団法人全日本病院協会、一般社団法人日本医療法人協会「2022年度病院経営定期調査―集計結果(概要)―」より抜粋(図7)

 

図中右上の「経常利益」における赤字の割合を見てみると、赤字病院割合は 2018年度の46.4%から2021 年度では19.9%へと26.5ポイント減少し、大きな改善がみられます。しかし、これは政府によるコロナ関連の補助金あっての話です。

 

図中左下、コロナ関連の補助金を除いた経常利益をみると、赤字病院の割合は2020年度から大幅に増加していることがわかります。図中右下、100 床あたりの経常利益(水色)をみても、2020年度、2021年度で黒字となっているのは補助金のおかげです。

 

「新型コロナが流行したおかげで、病院は儲けてばかりいる」と心ないバッシングが寄せられますが、現実はその逆。病院は、「コロナに関する補助金がなければ、医業を保つことができない」状況に追い込まれています。

日本の病院を「破綻寸前」に追い込んだ新型コロナ

では、どうして日本の病院経営はコロナで「破綻寸前」にまで追い込まれたのでしょうか?それは、みなさんが想像する以上に、医療機関にとって新型コロナによる負担は大きなものだったため、といえます。

 

非常に高い感染力、長い潜伏期間、高齢者を中心とした高い死亡率……。治療薬もワクチンもないなか、新型コロナウイルスは我々にとって「脅威」以外のなにものでもありませんでした。

 

こうした“打つ手立てのない脅威”から患者さんを守るために、医療機関はあらゆる感染防御手段が講じました。全身を覆う防護服や通気性の悪いN95マスク、フェイスシールドの着用はもちろんのこと、非感染者との導線を分けるなど、コストと時間をかけて徹底的に非感染者を守りました。

 

そこに追い打ちをかけたのが、「病院への受診控え」です。入院・外来ともに一気に患者が減少し、「コロナに罹りたくないから(病院に来たくないので)、なるべく長く薬を処方してほしい」という患者さんもいらっしゃいました。

 

さらに、医療関係者がコロナに感染したために手術が中止・延期となったり、新型コロナ患者のために病床を空けなければいけなかったりと、コロナはさまざまな側面で医療経営を悪化させました。

そして露呈された、保険診療の「限界」

しかし、冒頭で述べたように、コロナにかかわらず、そもそも病院は赤字経営が半数以上。この“異常事態”の根底には、「保険診療の限界」があるのではないかと考えられます。

 

保険診療では、すべての医療行為に対して「〇〇の患者を見たら〇〇円」「こういう処置をしたら〇〇円」「こういう手術なら〇〇円」などと、国により細かく値段が定められています。

 

しかし、医療行為の中身は千差万別です。その患者さんが軽症でも重症でも、医師が適当な診察を行ってもじっくり話を聴き丁寧に診察を行っても、値段は変わりません。そのため、重症患者を診ることの多い大学病院や大病院、不採算部門を切り捨てられない自治体病院などは、人件費をはじめとする医業費用がかさんでいます。

 

[図表3]は、公立病院と私立病院における黒字割合の推移をみたものです。

 

出所:全国公私病院連盟「病院経営実態調査報告」

 

[図表3]私的病院と自治体病院の黒字病院割合の推移出所:全国公私病院連盟「病院経営実態調査報告」

※ 自治体病院:都道府県・政令指定都市・市町村・組合、私的病院:公益法人・社会福祉法人・医療法人・個人を示す。

※ 自治体病院の不採算部門等の医療に対し、地方公営企業法に基づき地方公共団体が負担すべきものとされている負担金等は総収益から除いて仮定計算を行っているため、法令に基づく病院決算時点での黒字・赤字とは異なる。

 

ここに保険診療の限界があります。つまり保険診療ではある程度儲けの“上限”が見えてしまっているのです。そんななか、政府はどんどん保険診療の“引き下げ”をすべく動いています。

 

ここまでみてきたように、いまの日本の医療は、「じっくりと一人ひとり真面目に話を聞く、いい病院ほど儲からない」……そんな歪んだ現状に陥っています。誰しも善意だけでは食べていくことはできませんが、誰も好き好んで破産するはずがありません。

 

この深刻な状況は、一刻も早く解消されてほしいものです。

 

 

秋谷 進

小児科医

 


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2-1崩壊寸前”の医療現場…7割超の病院が赤字経営 [反グローバリズム]




ウサギの胎児に催奇形性が認められたというのに、妊娠の可能性がある人にゾコーバを処方するとは最早アホ以外何者でもありません。傷害罪で医師免許剥奪、刑務所に放り込む方が良いでしょう。添付文書を読むことも出来ないレベルの医者って。
自粛マスク蛋白マン
 
ね?ただの頭のおかしい人でしょ。これですら、おかしいと思わない人が医学界にはたくさんいるんです。それはそれで事情があったとか、そんなことはありえないのに、やるんですね。儲かるし、効果があると思ってるから良心も痛まない。失敗しても未来の人類の役には立ったと思えばいいんです。
Anedan
 
いまだに妊婦にゾコーバ出すきち〇い医者は免許はく奪でいいよ

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あれだけTVに出ていたのだから『出る杭』の覚悟で出演していたのだと思います。職を賭してと言ったことが現実になったようですが、残念ですね。筆者と見解は違いますが、これからが問われると思います。

コタロー 2017
 
>DNA問題では、多くの人たちが言論弾圧により、沈黙させられてしまいました。 宮沢先生も京大を退職される様です。先ほどXで下記の添付画像と共に流れて来ました。 京大からは理解されなかったと書いてあります。mRNA枠の一部容認姿勢は、部下を守る為の苦渋の決断だったのかもしれませんね。

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無駄な検査を数多くこなして薬も大量に出して3時間待たせて3分診療、毎週患者に来るように言う医療機関こそが生き残っていけるようです。コロナワクチンで空前の利益を出しながら赤字経営とは驚く話ですが、これまで散々甘い汁を吸ってきたのですからもういいでしょう。風邪くらいで医者に行かなくなったというのは良い傾向です。この傾向はもっと続いて欲しいところです。医療機関が多すぎるので今の半分、または10分の1でも良いくらいです。医療や薬に頼る人がいなくなり、益々国民の健康が増進されます。特に耳鼻咽喉科は何も治していないので不必要です。アレルギー患者を増やすだけ、めまいや無呼吸に医者は役立たず。医療は救急だけに特化すべきと思っています。

“崩壊寸前”の医療現場…7割超の病院が「赤字経営」の理由【医師が警鐘】

秋谷 進2023.10.29

 

病院 病院経営 赤字 日本の医療
日々、私たちの健康を支える病院。「医師は高収入だというし、病院も儲かっているのでは?」と考える人も多いでしょう。しかし現実はその逆で、日本の医療機関はいま、深刻な赤字経営に追い込まれていると、小児科医の秋谷進医師はいいます。複数のデータをもとに、その原因について詳しくみていきましょう。
“崩壊寸前”の医療現場…7割超の病院が「赤字経営」の理由【医師が警鐘】(※写真はイメージです/PIXTA)

病院経営はもはや“崩壊寸前”

どんなにお金を稼いだとしても、どんなに美を追求したとしても、私たちが幸せを感じられるのはすべて「健康」があってのことです。そのうえで、健康はなににも代えられない「資産」ともいえます。

 

そんな私たちの健康を支えるのが「医療」です。コロナやインフルエンザといった感染症や病気、ケガなど、いざ自分たちの健康が脅かされたとき頼りになるのは、身近にある病院やクリニックです。

 

このように、なくてはならない存在である医療機関は、安定的に儲かっていてもおかしくはありません。

 

しかし、実態は違います。日本の医療はもはや「崩壊寸前」といっても過言ではないのです。日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会が行った「医療機関経営状況調査」によると、実に7割以上の病院やクリニックが「赤字経営」に陥り、廃業が相次いでいます。

コロナが赤字に拍車をかけた…日本の病院経営の実態

つい最近も、北海道北見市にある病院が突然経営破綻になったとしてニュースになりました。病院の経営悪化はコロナ前からすでに深刻化していましたが、コロナ禍により加速しています。

 

「医療機関経営状況調査」によれば、日本の病院が医業利益で赤字になっている割合は下記のとおりです。

 

●2018年度……64.0%

●2019年度……63.5%

●2020年度……79.1%

●2021年度……72.5%

 

このように、赤字に陥っている病院の割合は2018年度から4期続けて6割を超えており、コロナ前からずっと「黒字より赤字の病院のほうが多かった」ことがわかります。また、新型コロナウイルスが流行した2020年度は前年比15.6%増と、コロナ流行をきっかけに赤字経営の病院が増えているのです。

病院が持ちこたえているのは「補助金」のおかげ

次に、1病院あたりの平均収支をみてみましょう。

 


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6種類以上の薬は副作用の危険が上昇! [反グローバリズム]




薬のオーバードーズ:過剰摂取になるのは第1に医者の問題で、1回に大量の薬を出すこと。第2に患者の側にも医者への依存、薬への依存があるためです。種類を問わず薬は怖いものだと思うなら、自分から減らして欲しいと言うでしょうから、この場合もウインーウイン関係が成り立っています。その結果医者は奨励金等で儲かりますが、患者は思わぬ副作用を抱えて症状に苦しむことになります。患者は医療のことは分らないからお任せで良いと思っていることになりますが、本当にお任せで良いかどうか。死んだら死んだで訴えるでしょうから、その前に薬に対する知識を持つことが必要でしょう。必要のない症状を抱える前に。

20161117_01_01.pdf (jpn-geriat-soc.or.jp)参照して下さい。

たくさんの薬は害になる!? ~“多剤服用”の深刻なリスク~ (nhk.or.jp)

たくさんの薬を飲む“多剤服用”。最新の研究で、高齢者が6種類以上の薬を服用すると副作用の危険性が高まることがわかってきた。中には、多種類の薬の副作用で寝たきりになったり、認知機能の低下から認知症と診断されてしまうケースまで起きている。現役世代もひと事ではない。健康食品として扱われるサプリメントと薬を併用すると副作用の危険性が高まる可能性が指摘され始めている。“多剤服用”の深刻なリスクの実態とその対策を考える。

出演者
秋下雅弘さん (東京大学大学院教授・医師)
武田真一 (キャスター) 、 合原明子 (アナウンサー)
<番組の内容>
寝たきりの人が劇的改善 原因は薬だった
認知症の疑い 2割の人が薬の多さが原因
なぜ薬が6種類以上でリスク高まる?
高齢者だけ?現役世代にリスクは?
副作用に注意!薬の種類との関係は?
薬とサプリメントの併用に注意!
減らすときのポイントは?
注目される認知症“減薬”プロジェクト
薬との上手なつきあい方
寝たきりの人が劇的改善 原因は薬だった
多剤服用が原因で、寝たきりの状態にまでなったという人に、話を聞くことができました。新江敏子さん、80歳です。3年前、うつや狭心症、不眠などで同時に複数の医療機関にかかっていた、新江さん。それぞれの病院から処方された薬は、12種類にのぼっていました。

新江敏子さん
「(飲むだけでも)大変ですね。飲みすぎているかなというのも、その時はあまり考えていなかったです。」

ある日、新江さんに異変が起こり始めます。その様子を、夫の祥泰さんが目の当たりにしました。

夫 祥泰さん
「ここで倒れちゃっているんですよ。顔半分があざでした。」

ふらつくことが増え、転倒。動くことが少なくなり、その後、寝たきりの状態にまで陥ってしまいました。当時のカルテです。日常的に介護が必要になり、夫の祥泰さんがつきっきりで、行っていました。

夫 祥泰さん
「何が(原因で)悪いんだか、トイレ行くのでも歩けなくなって。」

新江敏子さん
「『早く死にたい、死にたい』って言っていました。もう治らないし、ただ寝てるだけはでしょうがないから、『もう早く死にたい』って言っていました。」

転機となったのが、現在の主治医、橋本昌也さんに出会ったことでした。高齢者の医療に詳しい橋本さんは、ふらつきの原因が、薬の種類の多さにあるのではないかと疑いました。

医師 橋本昌也さん
「どうも睡眠薬とか安定剤とか、そういうのを飲んでいたようだと。もしかしたら原因なんじゃないかなと思って見ていった。」

最新の研究で、高齢者は薬の種類が増えるほど、体に異常が起こりやすくなることが明らかになっています。特に、6種類を超えるとそのリスクがより高まるのです。


薬の種類が増えると、なぜ、体に異常が起こるのか。大きくかかわっているのが、老化に伴って、薬を代謝する肝臓や、排泄する腎臓の機能が衰えることです。薬の種類が少ないうちは、代謝、排せつされ、さほど問題は起きません。しかし、6種類以上では代謝する機能を超えるため、体内に蓄積されやすくなってしまいます。薬の種類が増えるほど、思いもよらない異常をきたすというのです。

新江さんの場合、蓄積された薬の中で、睡眠薬などの4種類に問題があったのではないかと、橋本さんは考えました。それぞれの薬には、ふらつきなどを引き起こす副作用があります。1つでは副作用が少なくても、複数、蓄積されていると症状が強く現れる可能性があるからです。

合原
「薬が原因だって疑うことはありましたか?」

新江敏子さん
「いや、疑ってなかったですね。飲めば治ると思っていたから。」

橋本さんは、新江さんの体調を見ながら、副作用を疑った睡眠薬から見直しました。最終的に、5種類にまで減りました。すると、1か月ほどで自力で歩けるほど、回復。夫婦の日常を取り戻すことができました。

新江敏子さん
「本当に先生にお会いしてなかったら今がないと思います。」

新江さんのように、多剤服用のリスクを抱える高齢者は、少なくありません。7種類以上の薬をもらう人の割合は、64歳以下では10%。一方、75歳以上になると、24%に増加。4人に1人にのぼります。


認知症の疑い 2割の人が薬の多さが原因
多剤服用による、体の異変。ある病院では、認知症を疑った患者のうち、実は薬の種類の多さに原因があったという人が2割にのぼっていました。

神戸市にある認知症患者が多く訪れる、脳の専門病院です。認知症の検査に来た、小池斐太郎さん、85歳です。3年前、ガスやたばこの火を消し忘れるなど、物忘れが急に増え、他のクリニックを受診しました。

娘 晴美さん
「1日寝ているような状態が続いたりして、ちょっと認知症になったのか。」

この時、「認知症」と診断され薬も処方されました。小池さん親子は、さらに詳しい検査をしてもらいたいと、この病院を訪れました。

小池さんを診察した、医師の平田温さんです。脳の画像を見ると、認知症の特徴の一つ、脳の萎縮は、さほど見られませんでした。

医師 平田温さん
「隙間が多いと脳が縮んでいるんだけど、あなたの場合は年齢相応ぐらい。」

平田さんは、小池さんが飲んでいた16種類の薬のうち、鎮痛薬と睡眠薬、合わせて4種類に注目しました。それぞれの薬には、物忘れや認知機能の低下を招く副作用があります。小池さんの場合は、これらの薬の副作用が、認知症と同じような症状として現れていると考えました。原因とみられる薬を減らすと、小池さんの物忘れは大きく改善しました。

医師 平田温さん
(物忘れのテストで)「何があったのか1回隠すので覚えてください。」

小池斐太郎さん
「スプーン、歯ブラシ、時計。」

医師 平田温さん
「すごい、30点満点で27点。」

物忘れのテストの結果も、問題ありませんでした。小池さんは、認知症ではないと判断されたのです。

医師 平田温さん
「現実に悪さをしている薬をやめてないために(症状が)良くならない。早い時期に気が付いてやめることで対応できるのではないかと。だから、非常に大きな問題だと思っているんです。」

複数の薬を飲んでいる皆さん。決してひと事ではありません。

なぜ薬が6種類以上でリスク高まる?
武田:多剤服用のリスクを実際に研究された秋下さん、6種類を超えると体に異常が出やすくなるという研究結果ですけれども、詳しくは、どういうふうに見たらいいのでしょうか。

ゲスト 秋下雅弘さん(東京大学大学院教授・医師)

秋下さん:基本的には、薬が多くなればなるほど薬の副作用は出やすくなるということなんです。しかし、この研究では、特に6種類以上の方は副作用の発現率が10%を超えていましたし、何種類以上から増えるのかなというのを特殊な解析で検討したところ、5種類まではそうでもないけど、6種類以上から急に増えるというような解析結果になりましたので、6種類ということを報告させていただきました。高齢者はやはり、薬の代謝・排泄機能にもかなり個人差がありますので、2種類でも問題が起きる人もいますし、10種類でも大丈夫という人もいます。ですから、6種類というところにこだわって、自分が6種類より多いからと、自己判断で薬をやめるようなことはしていただきたくないと思います。

高齢者だけ?現役世代にリスクは?
武田:多剤服用の問題、高齢の方は特にということですけれども、私たちの世代も何種類も薬を飲んでいる人はいると思うんですよね。

合原:こちら、年代別にどのくらい薬をもらっているかを示したグラフです。64歳以下の現役世代でも、オレンジから赤の範囲、実に半数以上で3種類以上の薬をもらっているということなんです。秋下さん、まだ高齢ではないから大丈夫だと考えていいんでしょうか。

秋下さん:やはり、そうではないです。高齢者に比べると、まだ代謝、あるいは排出する機能は保たれていますのでリスクは低いです。しかし、背景となっている病気をいくつかお持ちで、こういう薬の種類になっていると思うのですが、(年を重ねると)そういう病気もどうしてもまた増えてきます。そうすると、薬ももっと増えてきますので、多剤服用予備軍というような状態の人たちだと思います。

武田:ということは、私たちの世代から、ちゃんと知っておいたほうがいいということですね。

秋下さん:はい。多剤服用にならないように、予備軍でとどまっていただけるように、なるべく新しい病気を増やさない、新しい病気にかからない。そのためにどうしたらいいかということを考えていただく必要があると思います。

副作用に注意!薬の種類との関係は?
武田:薬の種類、どんな薬を飲んでいるのかはやはり関係あるんですか。

秋下さん:その中に含まれているお薬に、睡眠薬とか鎮痛薬、あるいは精神安定剤といった、いわゆる副作用を起こしやすいお薬が入っていることが多いので、まず、そういったお薬が問題を起こすことがあります。ただ、必ずしもそういうお薬が入っていなくても、薬の種類が多い人は副作用が多いんですね。しかも、例えば高血圧のお薬や、花粉症のお薬、胃薬ですとか、ごく普通に皆さんが飲まれているお薬でもそういうことが起きうるということなんです。

薬とサプリメントの併用に注意!
合原:この多剤服用のリスクというのは、処方される薬だけではないんです。サプリメントや健康食品にも注意が必要です。いわば、「隠れ多剤服用」ともいえる、医療者が把握できず、本人も気づきにくい問題なんです。

合原
「今、サプリとか飲んでいますか?」

50代女性
「1、2、3、4。それから腸内環境を良くするものを飲んでいるので、6種類。」

30代女性
「ビタミン系が3種類と、亜鉛と、あとアルファリポ酸っていうので5種類飲んでいます。」

合原
「お薬と併用していますか?」

30代女性
「していますね。頭痛薬とか、風邪薬とか、胃薬とか。」

50代男性
「血圧の薬を飲んでいるので、1個だとなんか寂しいからサプリをいっぱい飲んで。なんか薬いっぱい飲んでいるなって感じ。サプリは基本的に毒じゃないと思うので。薬でもないから、別に特にそんなことは気にしてないです。」

サプリメントを複数飲んでいる人の割合は、年齢とともに増えていきます。20代では3割ほどですが、50代を超えるとおよそ半数にのぼります。専門家は、薬だけでなく、サプリメントもその種類が増えるほど、リスクは高まると指摘します。


国立健康・栄養研究所 薬学博士 千葉剛さん
「健康食品は薬ほどは作用は強くないんですけれども、やはり何かしら人の健康に影響する、影響を及ぼす成分が入っていますので、そういうものをやはり多量にとる、複数とることによって体に何かしら影響が出てくる可能性はあります。」

去年発表された、高齢者の多剤服用に関する国の指針です。その中でも、サプリメントを含む健康食品と薬を併用すると、重大な影響があると指摘されています。

高血圧の薬と合わせて多くのサプリメントを飲んでいると話してくれた、津田広信さん、59歳。健康が気になり始めた30代から飲みはじめ、年齢とともに種類が増えていきました。

津田広信さん
「酵素アンド酵母、ミドリムシダイエットなど、14種類です。ふだんから毎日お酒も飲むし、太ってきているので、せめてこういうのを飲んでごまかしている。自分の気持ちをごまかしているみたいなものです。」

津田さんの飲み方をチェックするため、今回、薬とサプリメントに詳しい薬剤師の力を借りました。薬剤師が特に注意する必要があると指摘したのは、薬とサプリメントの飲み合わせ。血圧の薬と飲み合わせの悪いサプリメントを見つけました。

薬剤師 千葉一敏さん
「血圧のために飲んでいるということで、2つの健康食品(サプリメント)を飲まれているということだった。医薬品と健康食品を見ると、確かに健康食品のほうがかなり弱い作用ではあるんですけど、足すことによってさらに医薬品の効果が出すぎてしまうことがあるので、こういうのは控えたほうがいいですね。」

津田さんは、高血圧でかかっている医師に、サプリメントを使っていることを伝えていませんでした。

津田広信さん
「実際に飲んでいる血圧の薬に対して悪い作用が起きるのは、ちょっと問題。とりあえずお医者さんに持っていって見てもらいます。」

薬とサプリメントの飲み合わせについて、相談を受け付けているサプリメントメーカーもあります。およそ150種類のサプリメントを取り扱う会社。飲み合わせについての電話相談は、年間2万5千件にのぼっています。

合原
「どうやって電話対応ってされているんですか。」

スタッフ
「お客様から電話がかかってまいりましたら、こちらに商品名を打ち込みましてこちらにお薬名を入力いたします。」

薬とサプリメントをそれぞれ入力し、飲み合わせが悪い場合、サプリメントの摂取を控えるよう、アドバイスしています。

サプリメントメーカー 検索システム担当部門 阿部泉さん
「今サプリメントを飲んでいらっしゃる方は、やはり50代60代の方が多くいらっしゃいます。そういった方はお薬を飲み始める年代とちょうど重複する年代でもありますので、お客さまにきちんと情報を提供するということを優先して行っております。」

薬とサプリメントの多剤服用。減らすとき、どんな事に気をつければいいでしょうか。

合原:サプリメントなどを飲んでいることを医師に伝えていないという人の割合というのが、実に7割にものぼるという調査もあるんですね。実際に取材をした中にも、高血圧を治療中の女性が、医師に相談をせずに血圧が高めの方にというサプリメントを多くとって、急激に血圧が下がってしまうというケースもありました。

武田:私はそれほど飲んでないのですけれども、周りに飲んでいるという人が多いんですよね。処方された薬に加えて何種類ものサプリメントをとってしまう。秋下さん、どんなリスクがあるとお考えですか。

秋下さん:何種類も、特に10種類も飲んでいらっしゃるような方の場合には、やはり多剤服用と同じような問題というのが起きうる。しかも、処方薬も一緒に飲まれていたりしますので、そういうものと合算するとかなりの数になることを考えますと、リスクを自覚していただく必要はあると思います。

武田:サプリメントは、きちんと相談して、医師や薬剤師さんに相談してとったほうがいいということですか。

秋下さん:はい。厚生労働省の指針でも、「サプリメントなどを含めて注意しましょう」と出していますので、薬剤師さんに聞いていただいて、そういうことをチェックすることも必要になります。その一方で、特に高齢者で栄養状態などに問題がある方の場合は、必要なサプリメントもありますので、サプリメントは無用であるということではなくて、よく相談した上で使うというふうにしていただきたいと思います。

減らすときのポイントは?
武田:今とっている薬、あるいはサプリメントの種類を、自分にとって適切な量に減らしたいと思った場合、どうしたらいいのでしょう。

合原:こちらがそのポイントです。まず、自己判断で薬を減らさない。そして、やめないということですね。そして、病院にかかるときは、お薬手帳に薬の情報だけではなくて、飲んでいるサプリメントについても書いて、きちんと医師と情報共有をすることが大事になってきます。

武田:お薬手帳に、こんなサプリメントをとっていますというのを自分で書いてもいいんですか。

秋下さん:もちろんです。お薬手帳はシールを貼ることが多いのですが、それ以外のところというのはただの手帳ですので、手書きで書いていただくのもいいと思いますし、できたら、サプリメントを買ったときについている説明書などを切り取ってペタッと貼っていただく。名前を間違えたりすると調べるにも調べられなくなりますので、正確な情報という意味ではそういうものをうまく使っていただくといいかなと思います。

合原:そうした中、いま、多剤服用の問題を大きく動かすのではないかと期待されている取り組みがあります。薬を減らすことで、進行した認知症の症状を改善しようという大規模なプロジェクトです。

注目される認知症“減薬”プロジェクト
首都圏に48ある、有料老人ホームです。2300人あまりの入居者のうち、半数以上が認知症を患っています。薬を減らして認知症を防ぐ、去年10月から始まったプロジェクト。薬を減らすことで、認知症の症状の改善を目指しています。東京大学の薬学の専門家や、高齢者医療の専門医などが協力して、認知症の高齢者1000人以上を対象に、薬を調整。効果がどの程度出るのか、検証しています。

まず取り組んだのが、薬の種類や量が適正なのか、確認することです。医師や薬剤師、介護士などの専門チームを立ち上げ、日々の体調の変化をみながら、慎重に検討しています。

プロジェクトが始まって半年あまり。薬の種類や量が適正ではなく、改善の余地がある人が実に、7割を超えていることが分かりました。

プロジェクトに参加する医師 髙瀬義昌さん
「今までの日本の医療は、どちらかというと薬の種類は多くて、減らすタイミングを見逃して、かえって副作用が大きくなってしまうことがあるので、これから頑張って挑んでいかなきゃいけないと思っています。」

薬を減らすことで、症状が大きく改善する人も出てきました。稲垣ミヨさん、91歳です。12種類の薬を飲んでいた、稲垣さん。当時、症状は悪化していました。

介護士
「はいかいされたりとか、大声出して、『助けて』なんていう声も頻回に聞こえていました。」

暴力や暴言で、トラブルを起こすこともありました。稲垣さんの薬をチェックすると、12種類から7種類に減らすことができました。それから2ヶ月。暴力行為は一切なくなり、会話を楽しむまで回復しました。

介護士
「ここの生活はどうですか?」

稲垣ミヨさん
「いいですね。」

さらに、思いがけない効果が。周囲にも、いい影響が広がり始めたのです。

合原
「(介護士の)負担としてもかなり減った?」

介護士 山﨑善斗さん
「かなり減りましたね。やはり家族の方は、身体的な負担より、心の負担が大きいと思うので、何でこうなっちゃったんだろうとか。あとはここに足を運ぶのが重くなっていたりとか、そういうのが軽減されたほうが僕たちは嬉しいと思います。」

薬との上手なつきあい方。高齢者と現役世代、それぞれのポイントをみていきます。

合原:このプロジェクトによって、症状の改善だけではなくて周囲の人たちの負担もとても軽くなっているのを感じました。例えば、介護スタッフの方は入所者1人1人に向き合える時間が増えたといいます。さらに家族は、症状が改善したことで、再び親とコミュニケーションを取ることができるようになったと喜びを感じている方もいらっしゃいました。このプロジェクトでは、今後、減薬による効果をまとめて、指標を作成し、さまざまな医療機関や介護施設に広めていきたいとしています。

薬との上手なつきあい方
武田:多剤服用のリスクや減薬の効果を見てきましたけれども、やはり対策を進めていくべきだと感じました。患者や医師や薬剤師、すべての人の意識の変化というのが求められると思うんですけれども、そのために何が必要なのかキーワードを書いていただきました。

秋下さん:「足し算医療からの脱却」ということだと思います。薬が効かない場合に、ついつい、次の薬、次の薬ともらう、あるいは処方すると。こういうことが行われてきたわけですが、もし1つ足すのであれば、1つ引くと、こういう考え方です。それが「足し算医療からの脱却」ということではないかと思います。

武田:いま患者さんが持っていらっしゃるすべての症状を改善しようということで薬が増えていってしまう。そうではなくて、その患者さんの状態の何が大事なのかっていうのを、見極める作業にもつながると思うのですが。

秋下さん:例えば若い人であれば、心筋梗塞とか脳梗塞、あるいはがんといったような、かなり命に関わるような病気が大切。これは異論がないところだと思いますが、高齢者になってきますと、転倒して骨折をする。その原因となっている、ふらつきという問題もあります。それから、もう1つは認知症の問題ですね。こういったことのほうが、心筋梗塞の予防などより重要な場合があるんですね。そうしますと、若い人と高齢者では優先順位が変わってくるということが起きますので、そこはよく考える必要があると思います。

武田:そういった優先順位をつけて、薬の種類も整理していくことによって、患者さん自身も状況が改善し、周りも、社会全体もメリットがあると、その可能性があるということなんですね。

秋下さん:そうですね。

武田:ありがとうございました。

※専門家が「多剤服用のリスク」情報をまとめた一般向けパンフレット『高齢者が気を付けたい多すぎる薬と副作用』をこちらからダウンロードできます。(NHKサイトを離れます)

徹底討論! それでも必要?一般病院の“身体拘束”

本記事の下に続きます。

 


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mRNAワクチンにがんの遺伝子治療への希望はあるか [反グローバリズム]




WCHの名前で署名活動して寄附まで募る活動がサイト上にアップされています。原口一博議員の名前も無断で使われ、WCHも承諾しない活動ですから、くれぐれも署名したりエールで資金カンパしたりしないようご注意下さい。

WCHJapanと原口一博議員の名前を語った署名サイトに要注意! | みのり先生の診察室 (ameblo.jp)

緊急声明:WCHJの名前を使った署名・募金活動について – ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン(WCHJ) (wch-japan.org)

Voice サイト https://voice.charity/events/592 にある

署名および募金運動は、一般社団法人ワールドカウンシルフォーヘルス(WCH Japan)とは一切関係がないことをここに明記します。

当初、当会のアドバイザーでもある原口議員の名前も使われていましたが、原口議員が一切の関与を否定したため、サイトからその部分は既に削除されています。目的が何であれ、このような当事者の個人または団体に断りなく、勝手に名前を使う行為に対して当会は抗議し、将来的にそのようなことが繰り返されないように予め警告します。

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人口が比較的多く、データがある国々を比較すると、超過死亡率では日本がぶっちぎりのトップ。 超過死亡マイナスを続けるメキシコは、かなり早い時期から新型コロナウイルス騒ぎをやめていた。

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免疫抑制の結果、癌が急速に増殖するターボがんが起こるのに、どうして『がんを対象に遺伝子治療』が出来るというのでしょうか。細胞膜上に並んだスパイクタンパクは細胞ごと免疫システムから攻撃され、激しいサイトカインストームを起こすのではなかったでしょうか。いまやワクチンというものを全て疑ってかかった方が良いと思います。ワクチン以前は打たなくとも健康でいられた時期があるからです。mRNA研究を否定すると制限がかかり、研究の道が断たれると思っての発言のように思います。筆者はプラスミドDNA混入事件を過小評価する宮沢、新田、鳥集、掛谷、青山などは信用していません。

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1. mRNAコロナワクチンに反対していても分岐は必然 荒川先生は免疫学者でありながら「全てのワクチンを疑う」と仰っている。新田先生と宮沢先生は、新型コロナワクチンに反対しているといっても、ワクチンに信頼を置いている。 私の考えは前者。自身は「#反ワクチン 反ワクですが何か?」としか思ってない。mRNAコロナワクチンに反対していも「mRNAワクチンは酷かったけどれど、全てのワクチンが駄目だと思わないで」と言う人と進む道が違うのは必然だと考える。 2. 今後は自己増殖型(レプリコン)mRNAワクチンで人類の危機 特に今後は自己増殖型(レプリコン)mRNAワクチン開発が進む。日本でだけ広く利用されるということは起きそう。 この現状で「mRNAワクチンは酷かったけどれど、全てのワクチンが駄目だと思わないで」なんて考えでは、更なる薬害は必然。日本人の問題だけで無く人類の危機とまで言えると考える。 「これまでのワクチンに効果があったというのも嘘だったのでは?」と疑う姿勢こそが今必要だと考えるし、そう考える人を増やすための活動を継続する。 参考文献 [1] こーじ, 【部分文字起こし】2023.8.26 荒川央先生/新田剛先生 待望の直接対談, 2023/08/27, note.com/yukiharu2020/n [2] Miyazawa, T., X/Twitter, 2023/09/29, twitter.com/takavet1/statu

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井上正康先生:血液中に特定の変化、B細胞やT細胞増加、ヘルペスウイルス活性化、コルチゾール低下 [反グローバリズム]




松田学のニュース解説 新型コロナ最新情報 オミクロンの正体86<本編>

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井上 正康 大阪市立大学名誉教授

?新型コロナ・インフル陽性で宝塚歌劇団東京公演中止 インフルエンザが人為的に開発されている? 宝塚歌劇団、月組の東京公演中止を発表 新型コロナ・インフル陽性確認で「実施が困難」 | ORICON NEWS

これは明らかに過剰反応ですね。2年前に米国で新造語「フルロナ」が誕生し、「コロナとインフルエンザの同時検出キット」が開発されています。また、「インフルエンザ型mRNAワクチン」が試作されて治験が失敗しており、「2023年度に北半球(日本の事)で大規模治験を行う」と発表されていた。私はこの事実から「次は日本でインフルエンザ騒動が煽られる可能性がある」と考えました。事実、福島南相馬市のmRNAワクチン工場では何種類ものインフルエンザ用mRNAワクチンが急ピッチで製造されつつあります。インフルエンザのスパイクは赤血球凝集反応を起こしますので、そのmRNAワクチンはコロナワクチン以上の薬害を引き起こす可能性があります。メディアの煽り報道に振り回されて遺伝子ワクチンを接種してはなりません。

新型コロナ薬自己負担で処方率急減 

新型コロナ感染患者の新薬ゾコーバ、パキロビッド、ラゲブリオなどの処方率が10月に急減した。新薬のラゲブリオは約9万円もし、自己負担額は9000円もする。国際医療福祉大の松本哲哉医師は「高額なので薬はいらないという患者が増えた」と残念がっているが、これらの新薬は全てパンデミック騒動のドサクサに緊急承認された『核酸代謝阻害剤で、有効性も安全性も不明』である。海外では多数の薬害患者を出してほとんど使われていない。新型コロナが5類に格下げされた現在、危険な緊急承認薬を勧める理由は製薬利権以外には無い。

米国では経口薬のフェニレフリンが無効と判定 かぜ市販薬に使われてきた成分に「効果なし」、科学者は知っていた、なぜ今まで放置?(ナショナル ジオグラフィック日本版) ? Yahoo!ニュース

処方箋なしで買える鼻づまり改善薬のフェニレフリンは第二次大戦前から愛用されてきた。血管収縮作用があり、鼻づまり、痔、点眼薬などで使われ、「鼻腔スプレー、滴下、静脈注射では非常によく効きく薬」である。2007年の二重盲検で有効とされたが、2022年になって米国の2学会が、2023年9月にはFDAが「経口投与は効果がない」として規制に踏み出した。100年近く愛用されてきた良薬を米国FDAが今頃問題視する理由は不明であるが、FDAはファイザー社と共謀して「mRNAワクチンの副作用に関する内部資料」を75年間隠そうとして敗訴した“前科”がある。イベルメクチンやフェニレフリンなどは良薬であるが、特許切れなので製薬企業にメリットは無く、「新薬販売の妨げになる事が今頃になって規制し始めた理由」かと考えられる。フェニレフリンに加え、「鼻詰まりには生理食塩水での鼻洗浄」が有効である。風邪やインフルエンザの予防にも有効である。自宅で生理食塩水(食塩9 g/1 L水)を作り、市販のポリ製鼻洗浄機を使えば、『コロナやインフルエンザの予防』に有効である。私は朝晩と帰宅時に毎日鼻洗浄を行っており、これからの季節に是非お勧めしたい。

コロナ薬「ゾコーバ」が安全性、有効性で懸念なしとの結論 コロナ薬「ゾコーバ」、最新臨床で懸念なし|ニュースイッチ by 日刊工業新聞社 (newswitch.jp)

塩野義製薬は「新型コロナウイルスの感染治療薬エンシトレルビル(ゾコーバ)の臨床試験で安全性や有効性で新たな懸念はなかった。日本やアジアのオミクロン株感染者の約13%に味覚・嗅覚障害があり、早期治療で入院期間中の全死因死亡率16%が低くなる可能性がある」と発表した。しかし、「喉風邪のオミクロンによる味覚・嗅覚障害は極めて稀であり、重症化率や死亡率も低い事、及びゾコーバで多くの薬害が報告されている事実」から、これらの『緊急承認薬』の使用は再度慎重に検討して使用すべきである。

新型コロナ後遺症“血液中に特定の変化 「血液中のB細胞やT細胞と呼ばれる特定の免疫細胞が増加していたほか、体内で潜伏していたヘルペスウイルスが活性化するなどの変化やコルチゾールの低下」 新型コロナ後遺症“血液中物質に特定の変化”米研究チーム発表 | NHK | 新型コロナウイルス

イエール大学の岩崎明子教授らは「新型コロナ感染後にけん怠感や息苦しさが長引く人では、ストレスホルモンのコルチゾールが半減し、特定の免疫細胞が増加して体内のヘルペスウイルスが活性化する事」を報告している。昔から「風邪を引くと疲れる事、疲労にはコルチゾールが関係している事、疲労で免疫力が低下するとヘルペスウイルスが再活性化する事」はよく知られている。これは免疫系のバランスが崩れた際に見られる症状であり、mRNAワクチンでも同じ現象が見られる。コロナ感染とmRNAワクチンに共通する因子はスパイクによる病態である。ACE2標的型の第5波デルタ株まではこれらの病態も見られたが、遺伝子ワクチンではさらに重篤な症状が現れる。mRNAワクチンは特に副腎に高濃度に蓄積して機能障害を誘起するので、コルチゾール代謝が異常になるのは当然である。「岩崎氏が新型コロナの後遺症と考えている症例の中にはmRNAワクチンの後遺症患者が多く含まれている可能性」が考えられる。スパイク病態の特色は感染とmRNAワクチンで共通しているが、ワクチンでは遥かに多くの複雑な病態が誘起され、その治療法開発には俯瞰的な解析研究が不可欠である。

コロナワクチンの予約枠が一杯に 日本人の接種率が高いのは何故? 新型コロナワクチン「予約枠いっぱい」なぜ??接種有料化も影響か【Nスタ解説】 | TBS NEWS DIG

9月20日から始まったXBB対応型遺伝子ワクチンの予約が殺到しているのは、「メディアの煽り報道」と「今回で無料接種が最後になる事」が主因と考えられる。東京歯科大学寺嶋毅部長は「今回のXBB型ワクチンは今の流行株にも効果があり、重症化予防も示されている」と述べているが、これは不勉強による完全な誤解である。武漢型ワクチンにより「抗原原罪」と呼ばれる免疫病態が誘導され、オミクロンXBB対応型ワクチンで産生されるのは全て旧武漢型の抗体のみである。一般市民の認識とは逆に、「大半の医師はワクチンに関しては素人」であり、獣医の方が詳しい。医者が不勉強でこの様に基本的誤解をしている為、メディアに煽られた国民も遺伝子ワクチンを毒物と思わずに接種しているのが現状である。日本人のワクチン接種率が高いのは、メディアの煽り報道と医者の不勉強が主因である。

ワクチンの追加購入3500万回分はそもそも税金の無駄

免疫学的根本原理で間違ったmRNAワクチンは、接種する度に後遺症を深刻化させて死者を増やします。国民の8割以上が頻回接種した日本人は、後遺症患者と死者の激増による人口減少で国が滅びかねない。岸田政権は国民を見捨てて『最悪の棄民政策』を暴走させている。

父親が元日本医師会長の武見太郎氏である武見厚労大臣の医療行政の責任者としての適格性は? 新型コロナワクチン 追加購入へ検討急ぐ考え 武見厚労相 | NHK | 新型コロナ ワクチン(日本国内)

9月20日から生後6か月以上の全国民を対象に始まったXBB型ワクチンの予約が一部の自治体で取りづらくなっており、武見厚生労働大臣は「ワクチンの廃棄量を最小限にするため、適切な量を確保する。必要に応じて追加購入することも製薬企業と契約している」と述べた。武見氏は政治家ではあるが医師ではなく、感染症やワクチンの素人なので正しい医学的判断は出来ず、非常時の厚労大臣としては適格性を欠く人材である。

新型コロナワクチン、「年1回のインフルワクチンのようなものになりつつある」と専門医(ナショナル ジオグラフィック日本版) ? Yahoo!ニュース

(1)「インフルエンザワクチンは、新しいウイルス株から身を守るために、40年以上にわたって毎年更新されているのです」

14年前の「前橋レポート」により「インフルエンザワクチンが無効である事実」が判明して学校での集団接種が禁止された。多くのワクチンの中で「無効であることが科学的に証明されたワクチンの代表」である。インフルエンザワクチンが任意扱いされているのはその為である。また、(A)卵型ワクチンの製造技術を継承する目的と(B)インフルエンザ症状の重篤さを背景に未だに製造が続けられている。

2)世の中には「ウイルスに感染する方がワクチン接種より強い免疫が得られる」と信じている人がいるが、どちらも同じようにウイルスから守ってくれることが研究で示されている。

『ウイルス感染の方がワクチンより総合的な免疫力が得られる事』は事実である。ワクチンの種類にもよるが、「体内で病原体の蛋白を産生させる遺伝子ワクチン』は免疫力を低下させてAIDS様の症状を誘発するので逆効果であり、『百害あって一利なし』でありる。

(3)感染すれば少なくとも1週間は多くの不快な症状に悩まされることになります。それに比べれば、ワクチン接種後にあるかもしれない腕の痛みや1日程度の頭痛の方がましなのでは

ムーア氏が何者かは知らないが、この人物は(A)新型コロナの種類により病態が大きく異なる事、及び(B)mRNAワクチンの副作用に関する論文が過去2年間に1万篇近く報告されている事実を全く知らない『免疫学のど素人』である。

(4)米ジョージ・ワシントン大学のレアナ・ウェン氏は「高齢者と免疫不全の人は真っ先に接種を受けるべきだ」と主張

従来の医学ではこれが常識的な考えであった。しかし、今回の遺伝子ワクチンでは「高齢者と免疫不全の人ほど後遺症や死亡率が高かった事実」が判明している。これは「病原体の異種タンパク質を体内で産生させる事自体が免疫では初歩的誤りであり、産生細胞が自己の免疫系で攻撃される自己免疫疾患を誘起する」と言う免疫学の基本的事実を無視した事」が主因である。

(5)コロナワクチンとインフルエンザワクチンの「同時接種に害がないことを示すデータをこれまでにたくさん見てきました」

「同時接種に害がないことを示すデータをこれまでにたくさん見てきました」との発言は完全な虚偽報道である。2年前に米国で「(A)コロナとインフルエンザが同時感染する『フルロナ』なる新造語が誕生し、(B)両者を同時検出する簡易キットが開発され、(C)mRNA型ワクチンがパイロット試験で失敗し、(D)2023年度に北半球(日本)で本格的治験を行う」と報道されていた。現在始まっている同時接種が『世界初の大規模人体実験』である。『従来型インフルエンザワクチンは皮下投与』であり、『筋肉投与型のmRNAワクチン』とは異なる。しかし、現在、経済産業省の補助金で『12種類以上ものmRNA型インフルエンザワクチンが製造中』であり、年末からの本格接種では『筋肉注射型mRNAワクチンにすり替えられる予定』と考えられる。インフルエンザのスパイクは赤血球膜表面のシアル酸と結合して『赤血球凝集反応』を起こす。昔はこれが『インフルエンザの臨床検査法』として利用されていた。インフルエンザのmRNA型ワクチンを接種すれば、体内で『赤血球凝集反応』が起こり、全身の循環系が障害される。遺伝子ワクチンは根本的なミス設計であり、全てのワクチンに用いてはならない。難分解性mRNAの開発で「カリコ博士と共にノーベル賞を受賞したワイスマン博士」は、2018年に「mRNAを体内投与すると血栓症や血管障害が起こる」と警告している。ノーベル賞を受賞しても『この事実』は変わらない。

(6)推奨されていないのは、「以前のワクチン接種で重篤なアレルギー反応を起こした人や接種後3週間以内に心筋炎や心膜炎を起こした人だけ」

この自称専門家は、今回のmRNAワクチンがどの様なものであり、その副作用に関する論文が過去2年間に1万篇近く報告されている事実」を知らない不勉強な医師である。「赤血球凝集反応を起こすインフルエンザのスパイク(ヘムアグルチニンと呼ばれている)の特性」を知れば、己の無知を恥ずかしく思うであろう。

「20人に1人が心筋障害示す血液『心筋トロポニンT』が上がってた。全員無症状。35人に1人は心筋炎」【衝撃】権威あるスイスの大学病院がモデルナ打った777人の職員調べたら?  宝塚の宮澤大輔医師〓カンパはプロフ襴から〓Daisuke Miyazawa on X: “?【緊急速報】この報告のヤバさも分かってます?? 【衝撃】権威あるスイスの大学病院がモデルナ打った777人の職員調べたら、 20人に1人が心筋障害示す血液「心筋トロポニンT」が上がってた。全員無症状。35人に1人は心筋炎と判断された。…” / X (twitter.com)

『血中の心筋トロポニンTは心筋炎のマーカー』であり、「その上昇は近い将来、心臓疾患で死亡する確率が高くなること」を意味する。これらの方々には「激しい運動が命取りになる」ので要注意である。

コロナで病院が「坊主丸儲け」緊急事態宣言中でも病床は逼迫していなかった…病院経営者だけを潤した”コロナ補助金”の不可解 緊急事態宣言中でも病床は逼迫していなかった…病院経営者だけを潤した”コロナ補助金”の不可解 補助金だけ受け取って患者を受け入れない「幽霊病床問題」 | PRESIDENT Online(プレジデントオンライン)

政府分科会の尾身茂前会長が理事長を務めた病院が「補助金を受給しながら患者を受け容れずに何百億円も不正受給していた幽霊病床の典型例」である。日本の病院は「高額医療機器保有率が世界一であり、医療経済学的に慢性赤字状態」である。この事が『過剰診療と過剰投薬』を余儀なくさせているが、今回のコロナ騒動やワクチン特需で慢性赤字状態がV字回復した。日本人の死因の第1位はがん、第2位は循環器疾患、そして第3位は『健康診断と過剰診療』である。医薬の基本特許は大半が海外の巨大製薬企業が保有しており、日本の医師は「薬売り」としてこき使われ、毎年40兆円近くが外資系へ持ち出されている。「貧すれば貪する」の典型である日本医療の根本的構造欠陥を是正しなければ同じ事が繰り返されるであろう。

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緊急事態宣言の病床ひっ迫は嘘だった [反グローバリズム]




緊急事態宣言中でも病床は逼迫していなかった…病院経営者だけを潤した”コロナ補助金”の不可解

補助金だけ受け取って患者を受け入れない「幽霊病床問題」

日本のコロナ対策にはどんな問題があったのか。医療ガバナンス研究所理事長で医師の上昌広さんは「政府は新型コロナ用に病床を確保した病院に補助金を出していた。補助金を受け取った病院のなかには、積極的に新型コロナの患者を受け入れなかった病院も少なくなかった」という――。

※本稿は、上昌広『厚生労働省の大罪 コロナ対策を迷走させた医系技官の罪と罰』(中公新書ラクレ)の一部を再編集したものです。

電卓にそえられた聴診器

 

写真=iStock.com/erdikocak
※写真はイメージです

病院の経営者たちは補助金バブルに沸いていた

新型コロナでチャンスが到来したのは医系技官だけではない。独立行政法人地域医療機能推進機構(JCHO)など、患者の受け入れに手を挙げた病院の経営者は、補助金バブルに沸いていた。第一線で新型コロナの患者の治療に当たった医師や看護師などの医療関係者は、感染者が膨大に増える度に大変な思いをしていたが、不眠不休で働いた医療者にきちんと報酬が行き渡っているのかも気になるところだ。

新型コロナ用の病床確保策として、2020~21年度、政府は新たに病床を確保した病院に重症者向けなら1床当たり1500万円、中等症以下なら450万円の補助金を出した。緊急事態宣言が発令された都道府県では1床当たり450万円が加算された。

2022年度になっても、新たに新型コロナ即応病床を追加した病院には、1床当たり450万円が支給された。そのうえ、「病床確保支援事業」として新型コロナ専用病床として確保しているのに患者が入らなければ、一般病床で1床当たり1日約7万円、ICU(集中治療室)なら1床につき約30万円の補助金が出る仕組みになっていた。国民がコロナ不況や物価高騰にあえいでいるというのに、公的な大病院など新型コロナ関連の補助金を受け取った経営者たちは、かつてないほどの規模の補助金バブルにほくそえんでいたと思われる。

補助金を受け取りながら患者を受け入れない「幽霊病床」

それでも新型コロナ治療の最前線に立って積極的に重症や中等症の患者を受け入れたというのなら、非常時であり税金から補助金をつぎ込んでも仕方がないと考える人も多いことだろう。しかし、国立病院機構やJCHOの病院、大学病院の中には、補助金を受け取っていながら、積極的に新型コロナの患者を受け入れなかった病院も少なくないようなのだ。

JCHOは、以前は社会保険病院、厚生年金病院などと名乗っていた旧社会保険庁傘下の病院群で、北海道から九州まで全国57病院を経営している。

デルタ株が出現して全国的に感染者が急増して、自宅待機者があふれた2021年夏の第5波の際には、JCHOは関連施設の約6%しか新型コロナ専用にしていなかったばかりか、その4割程度しか患者を受け入れていないことが発覚した。例えば、同年7月31日の新型コロナ受け入れ患者数は345人で、新型コロナ受け入れ病床の42%しか埋まっていなかった。このことは、補助金を搾取する「幽霊病床」として、各メディアがJCHOの理事長だった尾身茂氏を一斉に批判したので、ご記憶の方も多いことだろう。幽霊病床とは、実際には補助金をもらっているのに患者は受け入れていない病床のことだ。

第7波でもJCHOの患者受け入れ割合は72.4%だった

批判を受けて厚生労働省は10月に、「適切に患者を受け入れていなかった場合には、病床確保料の返還や申請中の補助金の停止を含めた対応を行う」などと明記した通知を出し、同じ月に新内閣を発足させた岸田文雄首相は、「幽霊病床の見える化」を宣言した。

しかし、事態は大きく変わらず、患者を積極的に受け入れたとは思えないJCHOに補助金は投入され続けた。感染力の高いオミクロン株に置き換わって感染者が急激に増えた2022年夏の第7波の真最中の8月3日に医療ガバナンス研究所で調べてみたところ、JCHOの57病院の即応病床数1085床中患者を受け入れていたのはその72.4%に当たる786床に過ぎなかった。同じ時期に即応病床の125%患者を受け入れていた病院もあるというのに、JCHOが72%というのはあまりにも寂しい。

病院の廊下

 

写真=iStock.com/sudok1
※写真はイメージです

「受け入れられなかった」のなら補助金は返還すべきだ

仮に、医師や看護師などの医療従事者の中に多くの感染者や濃厚接触者が出て、患者を受け入れられなかったなどの理由があったのであれば、使わなかった補助金は即刻返還すべきだ。じゃぶじゃぶと補助金だけが注ぎ込まれ、感染者が増えたときに患者を受け入れていなくても返納されない仕組みを作った厚生労働省も批判されるべきだろう。何しろJCHOの47病院へ2020年度に国や自治体からつぎ込まれたコロナ関連補助金は約324億円、2021年度はさらに増えて約569億円に上った。新型コロナに国民が苦しんだ2年間でJCHOの内部留保は預貯金と有価証券を合わせて1881億円に膨れ上がっている。

内部留保があまりにも多額になると、国民の税金から捻出された補助金が使われていないのがばれてしまうと上層部が恐れたのか、JCHOの病院に勤めるA医師は、2022年の夏、上司から「必要な備品は何でも申請するように」と声をかけられたという。A医師は、以前から欲しかったが高額なので無理だと思っていた約500万円の手術器具の購入を申請した。このように、新型コロナ補助金が目的外に使われた恐れもある。

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3-3ワクチン接種後に妻が死亡 「接種やめてほしい」 [反グローバリズム]




ワクチン接種から4日目の朝 妻は「ものすごく頭が痛い」と言って…

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)
「(ワクチン接種から)4日目の朝ですね。10時半ぴったりに電話が鳴って、もうそのとき既に、ものすごく頭が痛いから『すぐ帰ってきてくれ』と」

電話で身体の不調を訴えてきたことなど一度もなかったため、急いで家に戻ると…

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)
「ここに座ってだらんとしていました」
「大丈夫?って声をかけたら『頭が痛くて気持ちが悪い』と。そのあとすぐ彼女が『救急車を呼んでくれ』ということで救急車を呼びました」

搬送先の病院の診断は「左脳皮質下出血」脳内出血でした。

血のかたまりを取り除く緊急手術を受けましたが…5日後、紀子さんは亡くなりました。49歳でした。

(大石アンカーマン)

「脳出血あり。死亡しており因果関係は不明であるということが書かれてますね」

医師の報告書には、「評価不能」の文字が。
医師は、ワクチンの副反応との因果関係はわからないと結論づけていますが、吉田さんの要望で、国にワクチン接種後の死亡事例として報告されています。

夢や計画は「すべて奪われました…地獄ですね」

接種後、妻から送られたメッセージには。
(LINE画面・紀子さん)
「ワクチン接種完了。痛くも痒くもない。いたって健康~。」

紀子さんに持病はなく、会社の健康診断でも異常を指摘されたことはありませんでした。

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)

「いままでに何か体の異常とかなかったのかというふうに(医師に)聞かれたんですけど、本当に何もなかったので、『ないです、でもやったのはワクチンです』と」
「可能性は低いけど、でもゼロとも言えないよね、というふうにも言ってもらえてはいたので、僕の中では(原因は)ワクチンです」

老後、暮らしやすい住まいにと2人で考えていた自宅のリフォーム。その計画もすべてキャンセルしました。思い描いていた人生は大きく変わってしまいました。

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)

「当時は(人に)うつしたらいけないと思って、じゃぁ打とうか、と。たまたま(妻に)案内が来たのが早かったので、『じゃぁ先に打つね』と」

(大石アンカーマン)

「この2年はどんな2年でした?」

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)
「…地獄ですね。朝が来るから目が覚めて、夜が来るから一応布団に入ってという生活」

(大石アンカーマン)

「なにかやろうとか、これからこんなことを夢として描くとか…」

(吉田史郎さん ワクチン接種後 妻が死亡)
「そんなのはすべて奪われました」
「趣味の旅行やゴルフ、すべて妻とやっていましたので。今は何をやっても妻とのことが思い出されてしまう」

2023年10月19日放送 CBCテレビ「チャント!」より

 

 


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