2020年2月に同じく京都大学の上久保靖彦教授が、「インフルエンザとのウイルス干渉の解析から、日本人は既に新型コロナに対する集団免疫を確立しており、ノーガード戦法で対応する事が最良の政策である」と故・安倍首相にレクチャーしていた。安倍総理はその重要性をシッカリと理解し、4月7日に非常事態宣言を出しながら、“アクセルとブレーキを同時に踏み込む様なGo To トラベル政策”を打ち出したのである。
武田薬品工業が開発したデング熱ワクチンQDENGAは「弱毒生ワクチン」であり、4種類のウイルスに有効で約2万人の臨床試験で予防効果が61%、重症予防効果が84%だった。オックスフォード大学もマラリアワクチン「R21/Matrix-M」の有効性を認めた。これを受けてWHOのテドロスは「デング熱とマラリアのワクチンの子どもへ接種を推奨する」と発表した。WHO最大のスポンサーであるビルゲイツは、アフリカやインドなどへ「人道支援と詐称して犯罪的なワクチン接種事業を強行し、インド政府から犯罪者として国外追放」されている。その背景にはグローバル企業の利権が強く関与している。病人よりも圧倒的多数の健康人が接種するワクチンには巨大な利権が絡んでおり、予算の85%をビルゲイツや巨大製薬企業に依存するWHOはそのセールスマンと化している。その為にWHOを脱退して新たな国際組織WCH (World Council for Health )に加盟する必要がある。
※1:Tom Jefferson, et al., “Physical interventions to interrupt or reduce the spread of respiratory viruses” Cochrane Library, doi.org/10.1002/14651858.CD006207.pub6, 30, January, 2023
※2:C Raina Maclntyre, Abrar Ahmad Chughtai, “Facemasks for the prevention of infection in healthcare and community settings.” BMJ, Vol.350, h694, 2015
※3-1:Derek K. Chu, et al., “Physical distancing, face masks, and eye protection to prevent person-to-person transmission of SARS-CoV-2 and COVID-19: a systematic review and meta-analysis” THE LANCET, Vol.395, Issue10242, P1973-1987, 27, June, 2020
※3-2:Jeremy Howard, et al., “An evidence review of face masks against COVID-19” PNAS, Vol.118 (4) e2014564118, 11, January, 2021
※3-3:Wei Deng, et al., “Masks for COVID-19” ADVANCED SCIENCE, Vol.9, Issue3, 25, January, 2022
※3-4:Zillur Rahaman, et al., “Face Masks to Combat Coronavirus(COVID-19) – Processing, Roles, Requirements, Efficacy, Risk and Sustainability” polymers, Vol.14(7), 1296, 14, March, 2022
※4:Harald Brussow, Sophie Zuber, “Can a combination of vaccination and face mask wearing contain the COVID-19 pandemic?” MICROBIAL BIOTECHNOLOGY, Vol.15, Issue3, 721-737, 28, December, 2021
WCH(World Council for Health)という団体がある。いまや製薬企業の手先に成り下がったWHOに対抗するべく結成された組織で、「人々の健康と幸福に寄与する信頼できる情報を提供すること」を目的としている。日本にも下部組織があり、佐々木みのり先生が代表を務めている。 先日(2023年10月9日)、WCHの会議があり、そこで世界的に有名な研究者たちがコロナワクチンへの危機感を表明した。以下がその概要である。
米国をはじめ、複数の国で危険な機能獲得研究が行われています。“バットウーマン”と呼ばれる武漢ウイルス研究所の石正麗博士が「40種の新型コロナを解析し、20種が危険で、その中間宿主も確認した」と述べた(新興微生物・感染誌)。また、米国は海外で30ヵ所以上もの『生物兵器研究所』に関与し、国防総省のDARPAやファイザー社&モデルナ社などで「ウイルス機能獲得試験」が行われている。バイデン大統領は「来年はmRNAワクチンを徹底的に接種させる」と述べ、WHOテドロス事務局長も「次のパンデミックでは徹底的なロックダウンを行う」と述べた。これと並行して「パンデミック条項」や「国際保健規則(International Health Regulation. IHR)を来年5月に採決する予定であり、日本がその草刈り場となる予定である。
武漢研究所流出説は政治的に封殺された?
『新型コロナウイルスの遺伝子配列から機能獲得試験で誕生した人工ウイルスであること』はゲノム科学者の間で常識となっている。新型コロナの機能獲得試験に関しては米国防総省や米国巨大製薬企業も関与していたことも判明している。しかし、今回の新型コロナが武漢研究所から流出したのか国外から持ち込まれたのかに関しては検証不能である。米国議会でもファウチ博士や関係者への公聴会が開催されており、新たな人工ウイルスの誕生などに関しても明らかにされていく可能性がある。その行方は来年の米国大統領選の結果に大きく影響されるであろう。 通常はウイルス干渉により「インフルエンザとコロナが同時感染する事」はないが、2年前に米国で『新造語フルロナ』が作られ、モデルナ社が多種類のインフルエンザ用mRNAワクチンを開発中であり、『来年冬に日本を中心にその実装試験』が行われる予定である。現在、日本では「新型コロナとインフルエンザの同時流行に関する煽り報道」が繰り返されて国内に複数の『mRNAワクチン製造工場』が作られ、日本が次のパンデミック発祥地とされる危険性が高い。事実、今春には『日本版CDC』の発足し、9月1日には『内閣感染症危機管理統括庁』が設立されて強権的な元警察庁長官が就任した。WHOも「パンデミック条項」や「国際保健規則(International Health Regulation. IHR)を来年5月に採決する予定である。日本発のパンデミックでは『国境封鎖で即座に物流が止まり、食料不足で厳しい修羅場』となるであろう。今、世界は『情報操作を武器とする第3次世界大戦』の最中にあり、『情報鎖国の日本人は2度目の敗戦』を迎えつつある。